旅日記
また最近は故郷の伝説や風景などに関する事にも興味を持つようになりました。
望洋−１０７（戦争被害）
62.戦争被害 戦争被害の調査研究は日本の公私の機関によってなされてきた。 今日では日中戦争期をふくめて戦没者310 万人余、その内訳は軍人軍属230万人、沖縄住民を含む在外邦...
望洋−１０６（公職追放−２）
61.公職追放（続き） 61.2.就職禁止、退官、退職等に関する勅令 scapin-550およびscapin-548の発令に基づき、勅令「就職禁止、退官、...
望洋−１０５（公職追放）
61.公職追放 昭和21年（1946年）1月に追放すべき人物の範囲を示したGHQ覚書が出され、その覚書実施のため政府は2月に勅令「就職禁止、退官、退職等ニ関スル件」を公布し、公職...
望洋−１０４（軍国主義の排除）
60.軍国主義の排除 日本が受諾した「ポツダム宣言」の第6項は次のように書かれてあった。 ６、吾等は世界から無責任な軍国主義が駆逐されるまでは、平和、安全、正義の新秩序は実現不...
望洋−１０３（プレスコード、ラジオコード）
59.GHQの言論統制（続き−２） 59.5.プレスコード 昭和20年9月10日の「新聞報道取締方針」「言論及び新聞の自由に関する覚書」（SCAPIN-16）が...
望洋−１０２（朝日新聞業務停止）
「１０２回 朝日新聞業務停止」 59.GHQの言論統制（続き２） 59.4.朝日新聞業務停止 朝日新聞は昭和20年（1945年）9月15日付記事と9月17日付の2つの記事につ...
望洋−１０１（同盟通信社解散）
59.GHQの言論統制（続き） 59.3.同盟通信社の解散 59.3.1.社団法人同盟通信社 社団法人同盟通信社（略称は同盟）は、かつて日本に存在した通信社である。 同盟は...
望洋−１００（GHQの言論統制）
59.GHQの言論統制 59.1.連合国最高司令官の権限 昭和20年（1945年）8月14日、マッカーサーは連合国最高司令官に任命された。 昭和20年9月2日戦艦ミズーリ号で...
望洋−９９（石原莞爾）
58.東京軍事裁判余聞 「満州事変の中心は自分であり、軍の満州建国の立案は自分の手によって成ったものである、その自分を極東軍事裁判の戦犯として法廷に召喚されないのはおかしい」と証...
望洋−９８（軍事裁判判決−２）
57.軍事裁判判決（続き） 57.3.起訴状の訴因についての認定 当初55項目の訴因があげられたが、「日本、イタリア、ドイツの3国による世界支配の共同謀議」「タイへの侵略戦争」...
