望洋−１０１（同盟通信社解散）
59.GHQの言論統制（続き） 59.3.同盟通信社の解散 59.3.1.社団法人同盟通信社 社団法人同盟通信社（略称は同盟）は、かつて日本に存在した通信社である。 同盟は...
望洋−１００（GHQの言論統制）
59.GHQの言論統制 59.1.連合国最高司令官の権限 昭和20年（1945年）8月14日、マッカーサーは連合国最高司令官に任命された。 昭和20年9月2日戦艦ミズーリ号で...
望洋−９９（石原莞爾）
58.東京軍事裁判余聞 「満州事変の中心は自分であり、軍の満州建国の立案は自分の手によって成ったものである、その自分を極東軍事裁判の戦犯として法廷に召喚されないのはおかしい」と証...
望洋−９８（軍事裁判判決−２）
57.軍事裁判判決（続き） 57.3.起訴状の訴因についての認定 当初55項目の訴因があげられたが、「日本、イタリア、ドイツの3国による世界支配の共同謀議」「タイへの侵略戦争」...
望洋−９７（極東軍事裁判 判決）
57.極東軍事裁判判決 裁判の審理は昭和23年4月16日に終了した。 これまでに法廷に喚問された証人は419人、口供書提出者779人、開かれた法廷回数は800回を超えていた。 ...
望洋−９６（東條への反対尋問終了）
56.東條の個人反証−３ 極東裁判での東條の個人反証に戻る。 56.1.乙案は日本の最後通牒か 昭和22年1月5日、キーナン首席検事は、日本の対米交渉要綱に...
望洋−９５（開戦通告に関する話−２）
55.開戦通告に関わる争点（続き） 55.2.ハワイ真珠湾への奇襲攻撃 ハワイ真珠湾への奇襲攻撃は、全く予期されていなかった、と証言したのはリチャードソン米海軍大将であった。 ...
望洋−９４（開戦通告に関する話）
55.開戦通告に関わる争点 昭和22年12月26日に開始された東條被告の審理から凡そ1年遡るが、検察側の太平洋戦争立証段階で、ある重要な事実が弁護団から引き出されていた。 東條...
望洋−９３（日米交渉−２）
54.日米交渉（続き） 54.3.アメリカの対日回答 アメリカ側でも日本の甲案に相当する基礎協定案、乙案に相当する暫定協定案が検討された。 基礎協定案は...
望洋−９２（日米交渉）
54.日米交渉 キーナン首席検察官の東條への尋問は、開戦前の日米関係に及んでいく。 その尋問内容を記述する前に、悪化した日米関係を改善しようとした日米交渉について触れておく。 ...
旅日記
また最近は故郷の伝説や風景などに関する事にも興味を持つようになりました。
