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私は、「中国の医療技術や科学技術」があれば、「コロナ感知器」の開発は可能だと思います。中国は「コロナ感知器」を開発して「強国」を取り戻すべきです。

2023-01-11 19:48:17 | 世界の皆さんへメール

世界のメディアの「皆様」 へ 


私は不足する資料は提供いたしますのでメールで請求をしてください。


2023-01-12:拝啓、
イギリスでは深刻な「物価高」によるストライキが相次ぎ、病院など公共サービスにも影響が広がっています。インフレは、ロシアへの経済制裁が原因であることは明らかだ。英国政府はロシアへの経済制裁を解除するべきだ。

12月20日、イギリスでは看護師が19%の賃上げを求めてストライキに踏み切りました。看護師の実質賃金は過去10年で20%低下しています。インフレでも「賃金が上がらない」最悪の状況です。

看護師:この3年、コロナ医療に対する看護師への拍手に感謝します。今、私たちには、「それに見合う賃金」が「払われるべきです」。コロナは収束していない。コロナウィルスの感染が拡大すれば、どうなるのだろう。

中国では、「ゼロコロナ政策」を大幅に緩和した。その結果、14億人の人口を抱える中国はウイルスの脅威に直面している。中国人は、今度は「何色」で反政府デモをしますか?

中国では、集団免疫を獲得していないため、死者の増加や変異ウイルスの出現、経済や貿易への影響が懸念されている。これは「ゼロコロナ政策」以上の深刻な問題です。

一部の専門家は、今後数カ月で中国の人口の60%が感染すると予想。これは世界の全人口の10%に相当する。さらに200万人以上の死者が出る可能性があると予測している。中国人、死なないで!

米国務省のプライス報道官は12月19日、「ウイルスは拡散時に変異して世界の人々に脅威をもたらす可能性がある」と指摘。感染拡大は中国経済、そして世界経済にとっても「懸念材料」だと述べた。

「ゼロコロナ政策」を「大幅に緩和する要求」をした「中国人民」に、声はない。中国人はどうすればよいのだろうか?コロナワクチンは「感染の予防」はできない。しかし「重症化」を、「低減」する「効果」はあります。

「SARS」の時、中国政府は感染者を発見して隔離することで、「SARS」を消滅させました。しかし、「新型コロナ」は広く感染しています。感染者を見つけるのが困難です。

中国政府の「ゼロコロナ政策」は「正しい」のです。PCR検査の結果が「瞬時」に「判明」すれば、「ゼロコロナ政策」に対する批判デモは起きなかったと思います。

私は「コロナ感知器」の提案をしています。コロナは体内から感染の症状データを発信していると思います。これを分析して、「データベース」に登録します。

「コロナ感知器」は「サーマルカメラ」のように、瞬時に「感染」を判定します。「コロナ感知器」は「感知センサー」で人から出る「感染の症状データ」を捕えます。そしてデータをサーバーに送信して、「データベース」と照合して「感染」の「有無」を瞬時に表示します。

「コロナ感知器」は施設の入り口に設置して、「サーマルカメラ」のように瞬時に判定をします。「陽性者」は瞬時に判明するので、「陽性者」のみを隔離します。

私は、「中国の医療技術や科学技術」があれば、「コロナ感知器」の開発は可能だと思います。中国は「コロナ感知器」を開発して「強国」を取り戻すべきです。

サーバーの「データベース」に、他のウィルスデータ、細菌兵器の感染データなどを登録すれば、「コロナ感知器」は万能の感知器になります。

サーバーの「データベース」には、「癌」や「いろいろの病気」の「症状データ」を登録すれば、病気の「早期発見」につながります。まさに、国民の「健康管理システム」です。

「PCR検査」は時間がかかります。サーモグラフィのように瞬時に「感染者」が「判明」する「検査システム」を開発するべきです。
詳しくは、https://covid-19-sensor.seesaa.net/

民主主義は「約束を守る」ことで成り立っています。ウクライナ戦争はゼレンスキーが「ミンスク合意」を守らずに、戦争で領土問題を解決すると「選挙公約」したことで発生しています。

私は日本人ですが、「西側諸国」のロシア批判は「的を得ていません」。ロシアは民主主義を守るために、ウクライナの「我儘」を許してはなりません。民主主義を守るために、ロシアは頑張れ!


第1部。物価上昇の英 看護師がストライキ 救急隊員も計画(2022年12月21日)
https://www.youtube.com/watch?v=ewYOjA26G00
数カ月で人口の6割感染との予測も、中国のコロナ流行に世界から懸念の声
https://news.yahoo.co.jp/articles/90c84ed0007490b86a73137bbe2772bc465436f1
中国の都市が病床確保に奔走、コロナ拡大に米国も懸念表明
https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-health-idJPKBN2T408Z
Development of (COVID-19) Instantaneous Sensor
「PCR検査」は時間がかかります。サーモグラフィのように瞬時に「感染者」が「判明」する「検査システム」を開発するべきです。
https://covid-19-sensor.seesaa.net/


私は明日,も,書きます。

 

<固定した投稿>以下は 2023年1月1日に改訂しました。

第2部。日本が「犯罪人の引き渡し条約」を締結できたのは「韓国と米国」の2か国だけです。理由は、日本政府は人々を恣意的に処罰するからです。
2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください。
皆様、正義の心を持ってください!私達を助けてください。
2017年1月の「入管法の改正」で、「日本国の議会」は「私は無罪である」とした。「改正の理由」は「処罰できない」から「処罰できる」ように「改正」する。
https://www.moj.go.jp/isa/laws/h28_kaisei.html
「冤罪」です。しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
下記で事実をご覧ください。記載の事実は無罪の事実を述べています。(日本語)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98 
(英語)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194 


第3部。特別地帯の建設。
「特別地帯」は、難民や移民を「暫定移民」の労働者として、居住を「特別地帯」に限定して「受け入れ」ます。先進国は彼らを低賃金労働者として活用して経済成長、難民や移民は仕事を得て人間的な希望のある生活ができます。
No2:https://world-special-zone.seesaa.net/
No1:https://naganoopinion.blog.jp/

第4部。ウクライナ戦争。
ゼレンスキーは、ミンスク合意を廃棄し、戦争を通じて領土を取り戻すという「選挙の公約」をして大統領に就任した。しかし彼の 脱税やタックスヘイブンが報道されたとき、彼は戦争を始めた。 
No2:https://ukrainawar.seesaa.net/
No1:https://ukrainian-war.blog.jp/

第5部。「米ロ中」3国軍事同盟・戦争ショー 
戦争のない世界を作るには「3国軍事同盟」が必要だ!
No2:https://urc-military.seesaa.net/
No1:https://sangokugunzidoumei.blog.jp//

第6部。悪名高い日本の司法制度・人権侵害 
日本の司法制度:入管法違反事件冤罪:日産ゴーン事件冤罪:入管施設での虐待:留学生・実習生の事件:内政不干渉:海外意見 
No2:https://nipponsihou.seesaa.net/
No1:https://humanrightsopinion.blog.jp/

第7部。コロナ感知器開発 
サーモグラフィのように瞬時に「感染者」が「判明」する「検査システム」を開発するべきです。
https://covid-19-sensor.seesaa.net/

第8部。北朝鮮の拉致・ミサイル問題 & 台湾防衛 
https://taiwan-defense.seesaa.net/

第9部。ワンコインユニオン&水素自動車の推進 
https://onecoinunion.seesaa.net/

第10部。「長野」オピニオン、次世代原発:CO2フリー & SDG:ロシア・ウクライナ侵攻問題:移民・難民問題:国際・米国政治・台湾問題・統一教会問題
https://naganoopinion.seesaa.net/


敬具。

長野恭博  (Yasuhiro Nagano)


下記のプログで公開しております。
https://toworldmedia.blogspot.com/

不明な点は、お問合せください!
enzai_mirai@yahoo.co.jp

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