べんきょうなせん(='ω')

べんきょうは論理で考えるトレーニング
熊本県山鹿市中高大学受験の "あすく" です

ようこそ!

土日も開講、中学受験と国公立大学受験に強い個別指導型学習塾"あすく"です。小中高校生とその保護者向け、家庭でできる「べんきょうのヒント」を無償公開しています。当塾の詳細は、左列カテゴリーから。

【教育ニュース】表現やまとめに課題=説明力試す問題、正答率低く

2017年08月26日 | 教育ニュース
もう始まっているからね。0関東地域での中学入試は敏感です。学校数自体が多く、特色を打ち出せなければ生き残れないからでしょう。自然と受験生と保護者も敏感になります。知識量の差ではなく意識の差は大きい。小学生段階で大きな差が存在するようには感じませんが、中学高校に上がるにつれかなりの差が生まれると考えています . . . 本文を読む

【教育ニュース】現在の中3生から「大学入学共通テスト」へ

2017年08月23日 | 教育ニュース
現在の中学3年生が受験する2021(平成33)年度から急に変わるわけではありません。それに備えた新指導要領そして実際の小中高の授業はすでに変わり始めています。この流れ自体は既定事項です。よのなかの(特に企業と大学の)求める人材がそうだからです。従来の色のついていない新卒の需要は少しずつ確実に減っていきます . . . 本文を読む

【教育ニュース】「ITパスポート」2年連続好成績 千原台高経営情報コース

2017年06月16日 | 教育ニュース
このところの就活は人手不足により全体に売り手市場ですが、特定の就活生に複数の内定が集中する偏りが見られるそうです。「ひと並み」は需要が薄くなりつつあります。わたしたち大多数の凡人が勝つには戦略も必要です(常識や一定の学力とかも)。「ひと並み」から一歩抜け出しましょう . . . 本文を読む

アクティブ・ラーニングってなんだ?|2020年度以降小中高で実施する学習指導要領

2016年12月27日 | 教育ニュース
従来の学習形態には問題点もありました。たとえば小学校のグループ調べ学習。形態としてはアクティブラーニングです。ただし、発表する場面で他の子がぼーっと受け身で聞いている、グループ活動でも発言力が強く理解力の高い子が意見を言うだけで他の子はそれを従う。こんな状態では充分とは言えません。アクティブラーニングの目的を達成していないからです . . . 本文を読む

【教育ニュース】センター試験廃止へ 2020年度からの新テストは何が変わる?

2016年11月18日 | 教育ニュース
高校の授業も変化が加速しています。高校も大学受験もわたしたち大人が知るものとはかなり異なるのです。受験直前の裏ワザではとても対応はできません。子どもたちに時間が必要です。塾としてどのようなシステムが有効かはまだわかりません。すべて出揃い評価され修正が済むのは2020年度以降です。ですから、入塾時にその塾がどういった考えでなにを身に付けさせようとしているのか尋ねてみることをおすすめします。従来の受験術のままなのかそれとも塾講師自身が学んでいるのかはわかります . . . 本文を読む

【教育ニュース】小学校のプログラミング教育、2020(平成32)年度から

2016年07月30日 | 教育ニュース
地方で大企業でなくとも、全く無関係でいられるとは思いません。個人でいまなにか準備をする必要はないと思います。ただよのなかがずいぶん変わっていきつつあるんだな、地方だからこそ発信することがチャンスなんだなと、積極的に参加をしてみてください . . . 本文を読む

【教育ニュース】学園大、学校ソーシャルワーカー養成校に認定

2015年12月01日 | 教育ニュース
大学は様々です。学部や学科ごとに就職先や難易度は大きく違います。知名度や偏差値だけじゃはかれない。入学選抜も様々です。一般に私立大学や公立大学の多くは人数確保のため推薦や指定校枠を取りますから、卒業生個人の質もまちまちです。 . . . 本文を読む

【教育ニュース】全国学力テスト 理科は初の全員調査、大阪は内申にも利用

2015年04月29日 | 教育ニュース
教育にかぎらず、地方自治体ごとの権限を増やし代わりに住民サービスの地域差を容認しています。教育が、国がひとまとめに請け負うものではなくなりつつあるのです。予算やひとの限界があることです。従来国に対してやっていたようにあれをやったほうが良いこれをやるべきだでは、かえって得られるものはないと思います。住民であるわたしたちにできることは冷静に現状を知り、自治体に対し限られた資源の中で優先順位を示していくことだです。 . . . 本文を読む

【教育ニュース】土曜授業で通常教科を、学力向上へ県教委通知

2015年03月28日 | 教育ニュース
これから各県県教委単位で、公立小中学校の土曜授業を地域のなかの学校行事から学力向上へと転換を促します。教育にかぎらず、地方自治体ごとの権限を増やし代わりに住民サービスの差を容認しています。教育が、国がひとまとめに請け負うものではなくなりつつあるのです。 . . . 本文を読む

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