【au】ソフトバンクの値下げに対抗措置検討

　ソフトバンクモバイルが２３日に発表した携帯電話の値下げプランについて、ＫＤＤＩの川井徹・執行役員は２４日「対抗上、同様のプランを導入するかどうか検討する」と述べた。ソフトバンクモバイルの値下げは、自社の携帯同士なら一部の時間帯を除いて通話料を無料にすることや、他の携帯電話会社から長期割引などを引き継げる内容。ＫＤＤＩが追随した場合、ＮＴＴドコモを含む値下げ競争に発展する可能性もある。

　ソフトバンクモバイルの値下げは当面、来年１月１５日までに申し込んだ利用者が対象。川井執行役員は「顧客動向を見極めながら判断する。導入するにしても一時的なもの」と話した。【工藤昭久】

livedoor ニュース - ＫＤＤＩソフトバンクの値下げに対抗措置検討

　ソフトバンクが予想外の値下げに踏み切ったのだから、当然対抗策は検討するだろうが、なかなか同様な値下げは難しいような気がする。

　しかし、２６日のソフトバンクは驚異的な売れ行きだったようなので、それがしばらく続くようであれば、他社も真剣に対抗策を打ち出してくる可能性はある。

　これで価格競争が起これば、ユーザーにはうれしい限りだ。とにかく、うかつに２年契約する前に他社の動向も十分に注意した方が良さそうだ。

　ＤｏＣｏＭｏはプッシュトーク値下げやプッシュトーク定額化で乗り切るつもりだろうか？というか、「ゴールドプラン」の登場でＤｏＣｏＭｏのプッシュトークは瀕死の状態になりそうな気がしてきた。

「ゴールドプラン」、ソフトバンク端末間のS！メールがすべて0円に

　ソフトバンクは10月26日、新料金プラン「ゴールドプラン」の「予想外割」に、さらに0円を追加した。

　10月23日の時点では、SMSのみを無料としていたが（10月23日の記事参照）、10月24日に電話番号を宛先としてソフトバンク端末同士で送受信した「S!メール」（MMS）の料金も無料にすると発表（10月24日の記事参照）。さらに今回、ソフトバンク端末同士のすべての「S！メール」の送受信料を0円に改定した。

　これにより、「@softbank.ne.jp」「@X.vodafone.ne.jp」「@jp-X.ne.jp」のメールアドレス間のメールの送受信もすべて無料になる。「写メール」や「ムービー写メール」などの添付ファイル付きメールも無料で送受信可能だ。

ITmedia D モバイル：「ゴールドプラン」、ソフトバンク端末間のS！メールがすべて0円に

　ん？ケータイＷａｔｃｈによると、メールアドレスがあて先のメールが無料なのは「ゴールドプラン」ユーザー間のみと書いてあったが、ＩＴｍｅｄｉａのこの記事によると、ソフトバンクユーザー間すべてとなっている。

　どちらが正しいのだろうか？

　ユーザーの混乱、ショップの混乱、登録センターの混乱ばかりでなく、ついにメディアまでも混乱し始めたようだ。

　それだけ、ソフトバンクの発表内容が複雑怪奇で、細かい条件まで読まないと理解できないという証拠なのだろう。

　今の時間帯ではどちらが正しいのか確認する方法がないので、明日にでもソフトバンクに問い合わせるしかなさそうだ。

　ひょっとして、特典をポツポツと毎日小出しにして発表しているのは、ソフトバンク関連のニュースによる宣伝効果を狙った、したたかな作戦なのかもしれない。確かに２３日の夜から、毎日のようにソフトバンクの話題で賑わっているようなきがしてならない。

【SoftBank】「ゴールドプラン」ユーザー間のメールを無料に

　ソフトバンクモバイルは、ゴールドプランを契約しているユーザー同士であれば、メールを無料にするサービスについて、新たに「 @softbank.ne.jp 」「 @x.vodafone.ne.jp 」を宛先にした場合も26日より無料にすると発表した。

　ゴールドプランユーザーのメッセージやり取りについては、23日時点でまずSMSだけを無料にすると発表されていたが、翌24日にはMMSも無料対象に追加された。さらに今回、メールアドレスでやり取りした場合も無料対象となった。

　これで、ソフトバンクでゴールドプランを契約しているユーザー同士であれば、通話・メールともに全て無料で利用できるようになる。ただし、他社ケータイとのやり取り、あるいは国際ローミング中の利用ついては、従来通り課金される。

ソフトバンク、「ゴールドプラン」ユーザー間のメールを無料に

　本当に・・・ソフトバンクは毎日ころころ変わると言うか。

　最初からＳＭＳとＭＭＳとソフトバンクのアドレス間のＥメールを無料対象とすればよかっただけのような気がする。

　しかし、ソフトバンクのメールアドレス間のＥメールすべてが無料とならず、「ゴールドプラン」のユーザー間のＥメールと限定されてしまったので、これではかなり限定され過ぎで、適用にケースがかなり少ないのではないかと思う。

　どうせなら模倣元の「ウィルコム定額」のようにＥメールが完全定額にして欲しかった気がする。

　Ｅメールが完全定額とはならなかったということは、併用可能割引サービスに「メール定額」も入れて欲しかったところだが、それは対象外となっている。もしかすると、「メール定額」も２５日までで受付終了になっているのかもしれない。