青海省のチベット高原を水源地とする長江は長さ6380キロにも及び、アマゾン川、ナイル川などと共に「世界三大河川」のひとつで、中国およびアジアで最も長い河川。河口には中国三大都市である上海があり、東シナ海へとつながっている。嘗て1980年代にNHKの特集番組「シルクロード～絲綢之路（しちゅうのみち）」では、喜太郎作曲の「シルクロード」のテーマ曲と共に滔々と流れる長江の映像などが印象的で、雄大な中国を . . . 本文を読む
日本の気象庁は国土交通省の管轄で、環境省管轄ではないが、「PM2.5分布予測」という大気環境に直結した情報が、毎日気象庁によって発表されている。PM2.5分布予測 - tenki.jpPM2.5予測情報では、健康への影響が懸念されるPM2.5(微小粒子状物質)の分布について、日本気象協会の独自気象予測モデルなどを用いて、現在から48時間先までの傾向を予測しています。PM2.5分布予測 - tenk . . . 本文を読む
本日8月19日付のロイターが、複数の日本政府の関係者の証言から「今年の5月東シナ海の公海上で中国軍の戦闘機が海上自衛隊の護衛艦を標的に見立てて攻撃訓練をしていた疑いの強いことが8月18日に分かった」と報道している。ロイターの記事によると「日本政府は不測の事態を招きかねない『極めて危険な軍事行動』と判断したものの（中国軍の戦闘機の攻撃訓練を察知した）自衛隊の情報探知、分析能力を秘匿するため（日本側が . . . 本文を読む
90年頃の名目GDPは米国が26.0％、日本が13.7％。米国対日本の比は2：1。一方この頃の中国は世界の1.7％に過ぎなかった。そして、現在の名目GDPは下の円グラフからも明らかなように、米国が24.3％、中国が15.0％と米国対中国の比では約３：２。日本は僅か6.1％まで落ちて、現在では米国対日本の比は約４：１。日本経済が停滞する最初のきっかけは「プラザ合意」であった。85年の「プラザ合意」と . . . 本文を読む
香港で起こった「逃亡犯条例改正案」の完全撤回や行政長官の辞任を求めるデモは、6月9日のデモで103万人、16日のデモで200万人もの市民が集まったそうで、97年の香港返還以降最大の「反政府・民主化デモ」の様相となっている。「逃亡犯条例改正案」は香港で拘束した容疑者を中国本土に引き渡せるようにする内容で、中国に批判的な人物が移送対象になるとの懸念が強い。 8月15日に行政長官が「条例改正」 . . . 本文を読む
「ユネスコ」（United Nations Educational, Scientific and Cultural Organization U.N.E.S.C.O.）は「国連教育科学文化機関」というのが日本語訳の正式名称なのだが、この「教育文化機関」が「世界の記憶（記憶遺産）」を取り扱っているものの、関係国間で認識が異なる事案が徹底した事実調査や現地視察もなく採用されることがあり、「ユネスコが . . . 本文を読む
2018/12/23(日) 午後 3:44
「中国千人計画」とは2008年12月から実施されてきた海外企業と大学に勤務する中国人研究者や技術者の”超ハイレベル人材”を選抜するプログラムのことで、中国の科学的発展に貢献させる目的とされ、知的財産や技術保護担当者の中国人幹部を対象に、開始から現在までに既に千人どころか8千人の専門家を募ったと言われている。
ところが今やこの人材に選ばれた研究者達は . . . 本文を読む
2018/12/15(土) 午前 11:41
今月１日に香港発のカナダのキャセイパシフィック航空838便がバンクーバー国際空港に到着後、中国の通信機器メーカー華為技術（ファーウェイ）の副会長兼CFO（最高財務責任者）の孟晩舟氏(メン・ワンツォウ：ファーウェイ創業者でCEOである任正非（レン・ツェンフェイ）氏の娘 、両親が離婚しており父親と姓が異なる)が米国からの要請でカナダ当局に逮捕された事件に . . . 本文を読む
2018/7/15(日) 午後 3:51
発電所で使われる「大型ガスタービン」は日本、米国、ドイツにしか作れない究極の産業技術といわれ、米国(GE）、ドイツ（シーメンス）、日本（三菱重工、川崎重工）のみが作ることができるものの例に出されています。他国が技術を盗もうにも分解することすら難しくその構造を解析・研究することすらできないとされています。
このような大がかりなものではなく、例えばボール . . . 本文を読む
2018/7/13(金) 午後 3:24
米国は第二次大戦後の世界において古い慣習にとらわれない世界のルール作りや自由主義国家の価値観などを世界で牽引してきた唯一の国家（スーパーパワー）でした。
米国の力の源泉は技術発展や資本の発展における柔軟性で、技術発展によって資本や労働を変え、「人々の生活水準の向上に結び付く仕組み」を主導してつくってきたといわれています。
それに対抗して「一帯一路 . . . 本文を読む
2018/6/10(日) 午後 9:22
1840年アヘン戦争
中国の近代史を理解する上ではずすことの出来ない「キーワード」の１つに「アヘン戦争」がある。「アヘン戦争」とはどのようなものだったのか。
実は日本の江戸時代と中国の清の時代には共通していることがあるのだが、それは自由に他国と交易することを禁じる「鎖国体制」であったということ。
しかし両国とも完全に外からの情報を遮断して . . . 本文を読む
2018/6/10(日) 午前 11:23
現在の中国を理解するために、その手前の「清」の時代についてみていくと、
「清」という王朝の支配層は多数民族の漢民族ではなく、前身は明の柵封下にあり満州に住む「女直」（女真族）を統一したヌルハチ（太祖）が建国した「後金国」（1616年～）であった。女真族ヌルハチ（太祖）は八旗制という社会組織兼軍事組織を制定し、1619年「サルフの戦い」で民軍を破 . . . 本文を読む
2018/5/27(日) 午後 11:18
「中国経済の抱える構造的問題点」
これまで中国は「世界の工場」として輸出を通じて巨額の経常収支黒字を生み出してきた。また、日米欧など海外企業による対中投資の外貨流入に伴い中国人民銀行が外貨準備高を積み上げ、その増加に見合う人民元を発行し商業銀行を通じて融資を拡大。これが改革開放路線以降の中国高度成長の方程式だったのである。
特に2008年9月のリ . . . 本文を読む
2018/5/15(火) 午前 1:49
かつて、民主党政権時代の2010年鳩山総理辞任後の民主党の代表選挙に小沢一郎議員が出て、敗れたことがありますが、彼は以前から「外国人の地方参政権付与」を公約としている人物で、もし、そのとき彼が民主党の代表に選ばれ、日本の総理大臣になっていたなら、今頃どうなっていたでしょう。２００９年に彼が６００人の訪中団を引き連れ中共詣でした姿はまるで日本が中国の属国で . . . 本文を読む
2018年5月11日ヤフーブログに投稿した記事より
中国主導のAIIBの実態は中国の資金集めの手段でもあり、「一帯一路」も先進国からの投資や資金集めが目的だった。しかし集まった70カ国は資金力のある日米ではなく、資金力のない国ばかりだった。
AIIBに参加表明した国々の内、イギリスのメイ首相やドイツなどは、その実態に気付いて距離を置き始めている。
今年の春節後、中国３位の保険会社「安邦」に不 . . . 本文を読む