トランプ反乱法発令

日本時間１２日（アメリカ１１日）反乱法を発令すると発表。ついで戒厳令も出す。６州に軍はすでに配備し不測の事態に備え、ワシントンにも６０００名の民兵を配置した。先の議会混乱の折特殊部隊はペロシはじめ７台のパソコンを押収し解析中だ。イタリア大統領も秘密裏に逮捕した。バチカンでも大停電があったのですでに最高位者を逮捕した模様。

２１日にはトランプはホワイトハウスに入る予定だそうだ。第一次逮捕者にはペンス副大統領、ヒラリークリントン、ビルゲイツも含まれる。アメリカも大停電が起きるかもしれないと準備を呼びかけている。

中国も今大停電中だが、もしかして中国混乱のためアメリカが仕掛けているかもしれない。

１２日となり反乱法はいつでも執行可能となった。６州に軍を派遣したというからペンシルバニアなど訴訟した州に送り投票の再点検を始めたに違いない。バイデンとハリス副大統領候補の二人は１６日までに敗北宣言をすることが望ましい。おそらく生死を分けるだろう。不正選挙があったのは間違いなく責任回避は国家反逆罪で死刑、いま認めれば懲役１０年刑で済むだろう。トランプが第一次逮捕者に含めていないのは温情でありスムースに政権移行になる。

民主党の議員全員が先の合同会議で異議を唱えなかった。これは反逆罪につながる。悪人は悪事を平気でやる。当方の土地裁判でも平気で土地内に道が１本ありました。よく知っていますと証言したがコースが全員違う。本人にいたってはよく覚えていませんという。里道は国有道路でメイン道路、それを裁判官は触れずにただ被告側の土地と理由にならない判決文を発行した。

プラットホーム各社もトランプ側のアカウントを全て停止し、不正選挙があったと認めている全ての投稿者に制限を加えている。第二次逮捕者には彼らも含めるだろう。

ＮＴＴは外国のＧｏｏｇｌｅ、Ａｐｐｌｅのソフトを使用しない独自のｐｌａｔｆｏｒｍを早急に作るべきだ。当方も政治経済に参加しているが連絡を取ろうとすればｙａｈｏｏのページがでてくる。

今一番分かるのは思考力の差である。２０日に次期大統領は分かるが日本の評論家はほぼバイデンとするのが殆どで首相補佐官高橋洋一、正論の女性編集者などトランプの功績は大きかった。手続きは正しかったとのたまわっている。以外に正論を発言しているのは外人の大紀元や張陽である。ケントギルバートは話にならない、ワシントンポストなどのアメリカメディアの単なるたれ流しで思考力０だ。

アラモでトランプが「バイデン政権がこの壁を破壊しなければよいが」と発言したとほうどうされているが、訳の間違いで「次期政権が、この壁を壊すことになれば困る」という趣旨だそうだ。要するに次期政権はトランプということだ。


　　　　　　　　　　　　　　　つづく