育毛相談過去20年を振り返ってみる：その6

【2015年～2017年頃】

「髪は増える！」出版後ご相談者は少し増えました。が、そのご相談内容は、私がこの仕事を始めるきっかけになった事が80％くらい占めていました。なんか時代が逆戻りしたような錯覚に陥ったのがこの頃でした。

その私が育毛を仕事にしたきっかけとは、「それはおかしいでしょ！」と感じたケア法のことです。
その内容は、以下の4点です。

１．皮脂が毛穴に詰まって毛が生えなくなっている
２．だから、毛穴に詰まっている皮脂を取るようなシャンプーでシャンプー法を取らないといけない
３．皮脂が毛穴に詰まって、育毛剤が入り込まないから効かない。
４．皮脂が多いから抜け毛が多くなり、薄くなっている。

だから、毎日シャンプーして毎日頭皮を清潔にして、効果のある育毛剤を使って毛を無くしている人が多かったのですね。

私は、基本的にネットを中心にご相談を承っていたこともあり、ネットで上記の4つはすべて間違っているから駄目ですよ。と情報を発信していたので、出版するまでは頭皮を清潔にして効果のある育毛剤を使っている人は減っていたのです。

出版する前に増えたのは、フィナステリド飲用者とミノキシジルの塗布薬・ミノキシジルタブレット飲用者だったのです。

ところが、出版後増えたのは上記の4点に取り組んでいる人ばかりになったのです。年齢層では50歳以上のネットをあまり使わない年齢の人ばかりでした。

皮脂が薄毛の原因でもないし、毛穴皮脂という脂はつまりようがないことを説明し、皮脂を取って清潔にしてきたから頭皮を駄目にして薄毛になっているのですよ。と説明する日々が続きました。

それ以外に増えたご相談があります。
それは、シャンプーをはじめとするヘアケア製品が残留していて、脂漏性湿疹・皮膚炎のような症状を訴えるご相談です。

【脂漏性湿疹・皮膚炎かな？】

本当に脂漏性湿疹・皮膚炎だったのなら、病院で処方される薬が効いて、一時的にでも楽になります。

ところが、ご相談にいらっしゃる方々は、すべて3件～4件くらいの皮膚科をめぐり、どこに行っても同じ診断しかしてくれないし、どこに行っても同じ薬しか出してくれないし、どこに行っても治らない。とおっしゃるのですね。

弊社は医療機関ではないので、薬も使えませんし治療もできませんが、育毛の助言と製品の提供が主な業務なので、お湯で洗うことくらいならできます。

で、その方々の頭皮をお湯だけで洗ってみたのです。
すると、お湯を当てるだけなのにシャンプー剤等の残留しているヘアケア製品がザラザラ流れ出てくるのです。
そして、脂漏性湿疹・皮膚炎のような症状が消えていくのです。

中には、あのフケと赤い状態は何だったのか？と感じるくらい綺麗な本来の頭皮に戻る人もいらっしゃいました。
ご相談者の方も、「かゆみが無くなり、頭皮が軽くなり、すっきりした。」とおっしゃいます。

そんな方々は、辛かった症状があっけなく綺麗に無くなるので驚きますが、普通に戻ったので2度とご来室下さることはありません。お役に立てたことは嬉しいのですが、助言と製品の提供が主な業務なので、少々残念なご相談なんですね。

【悪魔の愚策：消費税を減税から廃止へ】

消費税が8％になって以降、消費が低迷したままで全く増えなくなっています。国内の景気がとても悪いのです。新聞発表は、消費税を上げたい財務省とその御用学者の意見なので信用したらえらい目にあいますよ。

2014年消費税増税後、毎年国内消費が前年を下回っています。どこが経済のファンダメンタルが大丈夫なのか？まったく分かりません。まあ、消費税を上げるためのウソなんでしょう。

消費税が消費を抑え込んでいるのだから、こんな愚策を導入すること自体間違っています。
にも関わらず、政治家の発言やメディアの情報を見ている限り、税金を上げることが当たり前になっていることが恐ろしいです。

日本を潰しかねない税制は早急に廃止するべき。
そんな政策を提言しましょう。
【反消費税】【反グローバリズム】【反構造改革】
【令和の政策ピボット】
https://reiwapivot.jp/

国民を守り豊かにする政策を実践するには、たくさんの国民の賛同が必要です。

日本は財政破綻しないわけ。

現在、日本政府の負債は1000兆円あります。
巨額ですよね。財政破綻をするという人たちは、この負債の大きさばかりを言います。

が、誰かに負債があれば、反対側に資産を持っている人がいます。
あなたが100万円の借金をしたら、反対側に100万円を貸した人がいるのです。

日本の政府が負債を増やしたら、反対側で国民の資産が増えるのです。
消費税で国民の資産を減らしたら、日本政府の負債が減ります。

そんなことをせずに、日銀が国債を買い取ればいいだけの話。
現実に、今日銀が大規模金融緩和として500兆円近くの国債を買い取っています。
日銀は政府の子会社ですから、家族内の貸し借りは相殺されるのと同じで、
実質的に政府の負債は半分に減っているのです。

自国通貨建ての負債は、中央銀行が買い取れば問題ないのですね。
消費税で国民を貧乏にすれば、所得税が減り、消費も減るので、
全体的に税収が減ってかえって財政は悪化します。

政府の負債が大きくても、インフレ率が高くならないなら、積極的に財政を拡大するべきですね。
だから、悪魔の愚策である消費財は廃止して、政府が負債を増やせば（公共投資・科学技術投資・教育投資・設備投資）、国民の収入になり日本は再度豊かな国になると言う簡単な話です。
政府の負債が増えても財政破綻なんかなりようがないのです。

豊かな日本の未来の為に、消費税廃止と投資拡大を勧めましょう！
その為には多くの日本人の賛同が必要です。以下からご賛同下さい。
【令和の政策ピボット】
https://reiwapivot.jp/

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