ウトピア

真実と欲望が出会うところ

原発事故物語

2011-04-18 14:40:26 | エッセイ
「ではインタビューを始めさせていただきます。御名前と職業、会社でどのようなお立場かをお願いします。」
「それはいえない。ただ、なに私はね、原発事業に関係している重要な地位についていることだけはたしかでね。」
「はー、それではなぜ、我々自由言論同盟のこのインタビューに応じられたのは、何故ですか?」
「なにー、病気なんでしょうね。兎に角、告白病になったんですよ。そうに違い何ですよ。ときどき私の人生には、こう、何もかもしゃべってしまいたい気持ちになるものですよ。あんたにも有るでしょう。この世間で、仮面ばかりかぶっていると、仮面をかぶっていろいろ演技するのは確かに楽しいですけど、やはり脱ぎたくなって、素っ裸になりたくなるときがあるでしょう。そんなもんですよ。」
「そうですか、それでは原発関係者と言う事で、まー、それでは、始めましょう。今回の原発事故で原発事業の今後はどうなるものと予想しておりますか?」
「そう、大して変らんでしょう。多少、原発建設に遅れは有るでしょうけどね。」
「しかし、この事故の甚大な被害や世論の動向は脱原発の動きが強くなるんでは有りませんか?」
「どこに、そんな兆候がありますか。原発を推進してきた自民党の議員達は地方選挙で当選していますし、自民党の政党支持率も最近のNNN系列テレビの調査で31パーセントと政党支持率はトップと言うじゃありませんか。国民は完全にわれわれの宣伝に忠実ですよ。メデイアは同一資本ですからね。新聞もラジオ、テレビ、雑誌さえ同じ資本が系列ごとに支配して、これでもかこれでもかと同じ事をいろいろタレントなども使って繰り返している。田舎ではメデイア系列は一つか二つですから洗脳はよりやりやすい。一部のネットや出版物を除けば国民に真実を知る手段はない。原発は必要です、安全対策はこれでむしろ完璧になりますと宣伝するだけで良いんですよ。大マスメデイは我々と一緒にこれまで原発を推進してきた仲間ですからね。膨大な広告費を独占企業である電力会社が使うのはそのためですからね。原発は大きな金になるわけですよ。原発に関連して電力会社に国から毎年何千億とお金が出ます。地元にも何十億と言う御金が国からもでますしね。雇用も出来ます。地元の人間の多くも我々と同じ同士ですよ」
「しかし、地元の人は故郷が住めなくなりますよ。」
「それも保証金が出ますよ。国もお金をたっぷり出します。電力会社は潰せない。われわれの給料や退職金が減るわけではない。地元には前にもらっていた御金がありますし、私に言わせれば、地元の人間は金の亡者みたいになるわけでね。これも我々のねらいですね。彼らは現金に弱いですからね。」
「そうして事故がおこれば地元だけでなく、広範囲に被害が及ぶ事になりますが」
「そりゃー当然ですよ。しかし、田舎の人間が政治家を選ぶ時、他の地域や日本全体の事を考えますか?そんな思考習慣は彼らにはない。都会の人間にもないけど、都会は政治家の恩恵が薄いので関心がないという分けで、利益誘導型は田舎に比べると弱い。その分観念的、情緒的にまたテレビ人気に誘導されるというもんですよ。だから、原発を考える時も自分たちの目先の利益を考える思考習慣が条件反射の様に身についている。田舎支配は、地元有力者に現金をばら撒けば磐石ですよ。あー、広範囲に影響が及ぶ事ね、それは今地球の上層大気を覆っている放射性物質にさらされている事を考えれば、飛行機に乗ってアメリカに行けばみんな被爆しているわけで、そんなに気にすることではない。アメリカやソ連、フランス、中国が核実験やって作った放射性物質もそのまま大気中を漂っている。健康被害ははっきりしない。ここが原子力被害をうやむやにする事が出来る、みそ、醤油と言う所でね。影響があるとしてもガンの発生率、死亡率が数倍になるだけでね。統計の取り方で、いくらでも薄めることは出来る。ヨーロッパ放射線委員会のまとめによれば、世界で1945年以来原子力による健康被害で死亡した人は6000万人を超えるが別の組織の統計では117万人というのがある。その統計資料さえ、何十年も蓄積しなければわからないし、日本ではその調査が出来るのも我々の仲間である国がやるわけですしね。日々の話題作りやスキャンダル報道に緻密を挙げている報道機関、テレビが注目する事はほとんどないから、国民は忘れてしまう。原子力事業は極めてリスクの少ない事業ですよ。日本の独占体である電力会社にとってはね。」

原発事故(4)知らないことは聞きましょう^0^

2011-04-04 13:26:02 | エッセイ

相変わらずの役人と東電に。

知らないことは国民に聞きましょう。一億人以上いるので、知恵あるひとはいっぱいいる。君たち自身の無能を自覚することはよいことです。核危機管理の専門家は日本にはいないのですから、君たちだけの知恵より国民一般の人の知恵が上回っている可能性は高い。水漏れ対策には水道業者に聞きましょう。
国民でなくとも世界の水道業者に聞きましょう。

外国(欧米)の言うことを聞いているのがよりベターです。彼らは核戦争を生き抜くための方法も常に考えてきたのですし、国民の眼は日本とは比較にならぬぐらい厳しいのですから。

日本はメデイアが同一資本で統制されていますし、東電から何百億と広告費を貰っています。学者たちも電力会社からお金をどっさりもらってます。官僚、政治家も原発利権に群がっています。当てにできることは限られています。

それとも、国土と国民を汚染させても役所が安泰であればいいと思っているのなら、それも可能でしょう。その選択を密かに狙っているのでしょうか。先の大戦で国家を崩壊させても役所はのこりましたし、洗脳が完ぺきだったので戦犯を戦後、総理にもしたので楽観されているのでしょう。誠に狡猾で感心するところですが、欧米では不思議な笑い話でしかないでしょう。でも、核汚染は国際問題ですから、外国による再占領が行われ、有効な対策が行われるでしょう。その際もちろん最大の犠牲は日本国民が負うことになりますので、あなた方は何も心配ありません。役所は残るでしょうし。