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10月20日から石炭スチーム暖房が始まった中国東北部の黒竜江省や吉林省、遼寧省などでは、早速10月21日、PM2.5による深刻な大気汚染に見舞われたそうです。
黒竜江省のハルビンでは10月20日から21日にかけで大気汚染の指標が最悪の状態になり、計測不能にさえ陥り、10メートル先も見えない危険な状況で、ハルビン市はすべての小中学校を休校とし、市内の高速道路や国際空港も閉鎖されたと言います。
北京マラソンでは天空が晴天に恵まれた北京市ですが空気は依然悪く、11月1日から2日にかけ、深刻な大気汚染の霧に見舞われていると報じられています。中国全土で10月に霧を観測した日数の平均は4.7日で、例年と比べ約2倍で52年ぶりの記録だそうです。(グリーンピースの発表では「PM2.5」の影響によるとみられる死者は北京市、天津市、河北省だけで2011年には9900人に上っており、延べ7万人が健康を害し病院で治療を受けたといいます。) 11月15日から北京市も石炭スチーム暖房が本格的に始まるので更なる大気汚染が懸念されています。
日本の空も台風や雨で曇ることも多くなりました。昔より秋晴れが少なくなっています。そのうち、偏西風で黄砂のように、中国のPM2.5が日本までやってくるのではないかと心配する人もいます。また、海も福島の汚染水の蓄積が限界になると海洋汚染が始まるのではないかと心配する人さえいます。天空の晴れる日は少なくなっても雨で大気がすぐにきれいになる日本ですが、最近の日本社会の空気は反対に汚れたように重苦しいものがあります。
社会統制も日本よりはるかに厳しいはずの中国から帰国した前丹羽大使が「日本に帰国して驚いたのは皆さんが勇気ある発言をしない。思っていることを言わない空気を感じた」と指摘し「中国は自然の空気は悪い。(しかし)日本はもっとたちの悪い空気だ。」とかつて発言したように、今日の日本の政治状況は 戦前のような空気に少しずつ悪化しているような懸念があります。
10月25日に安倍内閣は、機密情報を漏らした公務員らに対する罰則を最高で懲役10年に強化することなどを柱とした特定秘密保護法案を閣議決定しました。衆院の国家安全保障特別委員会では、日本が外交・安全保障の司令塔と位置づける日本版「国家安全保障会議(NSC)」の創設関連法案の審議がされています。日本も中国やアメリカのような情報統制国家を目指しているようです。P
日本の山本七平氏の著作で「空気の研究」と言う本があります。戦前の日本では、沖縄戦が始まって世界一の巨大戦艦・大和が寄航先の徳山湾沖から沖縄に向けて出撃しましたが、戦闘の最中に巨大戦艦を出撃させることが戦略的に有効だと見なす根拠も既に全くなかったにも係わらず大本営決定されたのは、出撃決断に到底あらがうことができない「空気」が会議を支配していたからであると主張しています。
(戦艦大和の伊東整一第二艦隊司令長官は、出撃は作戦として形をなさないとして、全く納得もしなかったそうです。しかし、三上参謀から、「一億特攻のさきがけになれ!」と告げられると、伊東長官は直ちに態度を豹変させ出撃を受け入れてしまったと言います。もう日本国民は玉砕・全滅すべきとの発想の空気だったようです。)そして、予想通り、大和は、沖縄に到着する前にあっけなく撃沈されて、3千人以上の日本人乗組員の命が海に散り犠牲になりました。乗り組み船員には自滅的な特攻使命は知らされていませんでした。
このように日本では、理性的判断より、時代の空気に流されて、「空気」に基づいて出された不合理的な決定が、日本の近代史の中にはたくさんあり、日中戦争や日米戦争も、また降伏のタイミングの遅れも、全て戦中の「空気」に支配されたがためとして、この本は説明するのです。
しかし、その戦前の日本の空気を作りだした大本営の天才的な理性の解明をした人は、あまりいません。
戦前、大本営官僚であった故瀬島龍三氏は、戦後にソ連軍とのシベリア抑留密約にも絡んだ疑惑等がありますが(瀬島氏を骨子のモデルにした「不毛地帯」(1976年に映画化もされた人気の歴史小説)の著者の故山崎豊子さんが、「ソ連軍の申し出に関東軍は了承したのか」と対談で聞いた際に、瀬島氏は「そんな覚えはない」と言いながら「辛いから思い出したくない。これ以上いいたくない」と明確な返答は拒否していたことも報道されていました。また終戦の前年にモスクワに単独出張した経歴や旧ソ連の対日工作責任者イワン・コレンコが「日本人抑留者を前にして『天皇制打倒!日本共産党万歳!』と瀬島氏が絶叫していた」ことを明確に証言していることから、終戦前に日本の陸軍内は左翼化しているとの上奏文をあげた近衛文麿元首相の見解通り、瀬島氏も一時期、旧コミンテル思想もしくは共産主義に傾倒していた?疑惑もあるようです。)11年のシベリア抑留を終え戦犯も免れ、戦後は上場企業の役員や大学長などの役職を歴任しました。政府の審議員も勤めて、行政改革の名の下に官公労運動つぶしをした中曽根内閣に三公社民営化などの提言をした第二次臨時行政調査会に主要メンバーとして参加しました。当時、瀬島氏が発案した「増税なき財政再建」という標語に象徴される第二次臨調の巧みな理性と、民営化で労働運動を封じた異常な日本の空気は、まさに戦前の大本営の手法だったと言う人もいました。
そして、かつて、構造改革を掲げ、アメリカのイラク戦争支援に国民を導いた小泉内閣の空気も、「戦後レジームからの脱却」「日本を取り戻す」という安倍首相のアベノミクスが導く空気も靖国集団参拝の空気にも共通して、その空気には、なにか大きな巧みな理性が隠れているようです。安倍首相が主張する「積極的平和主義」なる概念も「平和主義」の概念としては、まことに巧みで、真反対の意味が隠蔽されてしまうようです。武力による威嚇または武力行使によって作られる積極的平和とはまさに戦争そのものですが、これを見事に安倍首相は、平和と呼ぶのです。
支配階層の思想が常にその支配される側の大衆における支配的な思想になります。今日の日本の若者の社会さえも、似た空気が支配しているようです。日常生活で意識的あるいは無意識的にふりまかれる「態度や状況で察するしかない」空気が、オーラとか雰囲気とも言われ、それを理解しない「KY」等と異端者へのバッシングや苛めさえ起こります。その空気に隠された先導は一種の暗示なのでしょうか?。実際、言葉よりもイメージが、暗示の力は強いと言われます。無言の圧力で、理性的なものを排除して、空気というイメージで異端者は粗暴な社会バッシングでヘイトスピーチさえ浴びせられて巧みに排除されるようです。
先月、非核大国の日本が国連総会第1委員会(軍縮)で非核各国の核兵器の不使用を訴える共同声明に日本が初めて署名したことは、国際世界の空気に日本が配慮したものと言われています。 「共同声明(起草国の)ニュージーランドの指導力で、日本の立場からも支持しうる内容の声明になった」と、広島選挙区選出の岸田文雄外相は10月18日の記者会見で、声明文の修正を受け入れたニュージーランドに謝意さえ表明しましたが、日本の提案で新たに加わった声明は、「核軍縮に向けたすべてのアプローチと取り組みを支持する」という、これも巧みな日本の理性による骨抜き修正とも言うべき欺瞞行為でした。
核拡散防止条約(NPT)は、核保有国を米国、ロシア、中国など5カ国に限定し核保有国の地位を保全もしている矛盾した条約です。その矛盾に対抗する非核各国が「核兵器の全廃」を宣言して核兵器保有を認めない声明にこそ意味があったはずなのに、この修正で、アメリカの核をはじめNPTの核兵器保有を前提とするすべてのアプローチをも認める真反対の解釈になってしまったのです。
これで「核拡散の防止を通じて核軍縮を目指すNPT体制も是認された」と解釈し、アメリカの核抑止力が損なわれることはないと日本政府は判断して署名を決めたと報道されています。日本政府が骨抜き修正までさせて、この共同声明の署名を急いだのは来年4月に、被爆地・広島で非保有国10カ国の国際会議「軍縮・不拡散イニシアチブ(NPDI)」の外相会合が開催されることが決まったためだとも言われています。「唯一の被爆国」として日本が不署名のまま会議に臨むのは、国際非難もあり「あまりにイメージが悪い」という空気があり、春のジュネーブの軍縮会議の際に、日本の不署名への集団抗議活動さえ発生した空気にも配慮したものでした。
一方、山本太郎参院議員が10月31日に天皇が招いた政治家や著名人を集めた秋の園遊会の場で、天皇陛下に手紙を渡したことがマスコミに広く報道され、奇妙な日本の空気が波紋も呼んでいます。参院の議事運営員会は山本氏を聴取し、処分の検討にも入ったそうです。閣僚や与野党から「政治利用だ」との批判が一斉に沸き起こりました。
山本氏は「思いを伝えたかった」と政治利用の意図は否定しています。しかし、天皇の政治利用が非難されるのは、日本国憲法で今日の天皇は政治に係わらないとしているからであり、手紙を渡した相手が政治に係わらない(人間)天皇のはずなのですから、政治行為にも政治利用にも繋がるはずもなく(やりすぎのパーホーマンスとの非難はあってしかるべきですが)政治利用だと言う非難自体が、逆に天皇の政治的影響力を肯定していると言えないでしょうか?。
しかし、その手紙を渡す行為が(まるで不敬であるかの如く)「マナー違反だ」等とまで与野党の政治家や憲法学者までもバッシングを行っているのです。かつてチェック機能が健全であった参議院さえも、まるで戦前のような天皇崇拝の空気に染まった政治集団になってしまったようです。政治利用だと批判するなら、そのような政治利用リスクのある園遊会自体を廃止すべきだとの意見もあるべきですが、そんな勇気のある日本人がほとんどいなくなったことが、今日の日本の空気のようです。
戦前は、政治請願には各種の制限がありましたが、帝国憲法下でも天皇への請願自体は可能でした。ただ、天皇の外出時に直訴を行なうなどの不敬行為は懲役刑にも処せられました。しかし、それでも、足尾銅山公害を告発した田中正造議員は、明治天皇に直訴をしたことも有名な史実です。
しかも、戦後に、直訴などを不敬だと解するような不敬罪(刑法74条)等の「皇室に対する罪」は一切廃止されたはずです。むしろ戦後の日本国憲法16条では、「何人も、損害の救済、公務員の罷免、法律、命令又は規則の制定、廃止又は改正その他の事項に関し、平穏に請願する権利を有し、何人も、かかる請願をしたためにいかなる差別待遇も受けない。」として請願権が何人にも認められています。そして、今日は政治に係わらない天皇ですが、戦前からの伝統に配慮し、天皇に対してさえ請願を行なうことは現在の法律上できます。しかも、請願権は日本国憲法によって何人にも保証された権利なのです。請願法では、天皇に対する「請願書は、内閣にこれを提出しなければならない」と手続さえ規定されています。戦前の請願令は廃止されており請願法違反に罰則はありません。しかも、山本太郎参院議員の渡そうとしたのは、単なる手紙であって、請願書の形式でもなかったそうですので内閣に出す必要はないはずです。しかも、その請願類似の手紙さえ「事務方で預かり、陛下には上げていない」として宮内庁次長が没収もしたのです。宮内庁が言う「あのような場所ではふさわしくないと」とは「不敬の空気を読め」ということなのでしょうか?。手紙を郵送で送ればよかったのでしょうか?。読み上げたほうが、平穏だとでも言うのでしょうか?。すくなくとも、請願が出せることが国民に保証された権利であって、陛下は天皇である前にまず人間であるはずなのに、政治利用にあたる等と解釈し、手紙さえ、事実上禁じることは、人間としての天皇の存在も国民の請願権さえも否定する全くの曲解のような気がします。(>・<)
また、先の選挙前に、自民党に一時期バッシングされたTBSですが、みのもんたアナウンサーの次男の逮捕を受け、番組の出演を自粛すると発表し、10月25日には、TBSから全ての報道番組を降板させることも発表しました。翌日の記者会見では成人である次男に「世間をお騒がせして、誠に申し訳ございません」と謝罪した上で、「辞めなければ収まらない風潮を感じた」と語りましたが、この風潮も成人になった子供の不始末をまるで戦前の家制度のように家長が詫びるという日本の悪しき伝統と言うべき空気なのかもしれません。
10月26日に菅直人元首相が、自身のブログでネットで広まる「みのもんた陰謀説」に触れていることを取り上げた報道も気になるニュースでした。(原発問題で東電と安倍総理を厳しく批判していたため、原子力ムラがみのもんた氏失脚の陰謀を仕掛けたという俗説です。しかし、実際に旧ソ連・チェルノブイリ、米スリーマイル島を取材し、日本の原発事故が及ぼした惨禍を知らせたいと、この間、安倍総理が困るような発言も、みのもんた氏は確かにしていました。)
「原子力ムラがスポンサーとして膨大なコマーシャル料を支出することにより、マスコミに対する影響力を行使して、自分に批判的な報道に圧力をかけてきたことは知っている。事実、公開された東電のテレビ会議の記録を読めば東電幹部間でのそうしたやり取りが出ている。」「安倍氏が2011年5月20日付けの自らのメルマガに書き、翌5月21日の読売新聞と産経新聞朝刊が一面にそのウソの情報を載せたことは当時の安倍さんのメルマガ記録や新聞を見てもらえば一目瞭然だ。福島原発事故後、原発ゼロにかじを切った私を総理辞任に追い込む原子力ムラの陰謀」「地域独占企業である電力会社は競争がないのだから、コマーシャルの必要はない。それにもかかわらず膨大なコマーシャル費用を使ってきたのはマスコミに対する支配力を確保するためだ。電力業界に都合の悪いことを言う役者やコメンテーターをテレビ番組から外してきたのはコマーシャル費用の力だ。そして電力業界のテレビコマーシャル費用は発電のための原価として電力料金に上乗せされてきた。」等と書いていたため、早速、週刊誌のバッシングを受けたのですが、その陰謀が支配する今日の日本の空気に、菅元首相は結局負けたのだと言う人もいます。
確かに、週刊誌は安倍首相のフェイスブックの記載の報道は垂れ流しされていることと比較すると、菅氏や橋下大阪市長の記載には多くの批判やバッシング記事が多く、言論の自由の担い手が逆に、自由な言論を封じる嫌な空気を作っているようにも感じられます。
一方「今日、アジアの平和の基礎は決して盤石なものではない。日本の誤った歴史観および軍国主義的思想傾向の蠢動はアジアの平和にとって大きな脅威だ。平和憲法の改正を推し進めて再武装しようとする日本の衝動を前に、かつて日本軍国主義に傷つけられたアジア諸国が憂慮を抱かぬことはあり得ない。歴史問題における日本の逆行に対して強大な圧力をかけ続けることは、正しい道理と正義を守ることであり、アジアと世界の平和に対する責任である。歴史を銘記するのは、歴史の悲劇を繰り返させぬためであり、平和を求める心がいつまでも人々に宿るようにするためだ。「人民網日本語版」2013年10月18日」と主張している中国の空気も悪化してきています。
中国ニュースでは、ウイグル族に係わる中国社会の空気はかなり重いものがあるようです。北京の天安門前に車が突入し炎上して、45人の死傷者が出た事件では、死亡した3人の家族ら5名が拘束されましたが、事件を実行し死亡した3名を含む8人の容疑者は新疆ウイグル自治区南部のホータン出身で、3家族と1個人で、9月に犯行グループを結成し10月7日に北京市に入ったそうです。北京市西部の家に潜伏し、天安門を3回下見をし、8人のうち5人はウルムチに戻り、残る家族3人が10月28日、突入を決行したと報じられています。
死者の一人は、新疆ウイグル自治区ルクチンで6月に発生した暴動の際に、警察に射殺されたウイグル族の遺族とも言われます。4月から6月にかけてウイグル族と当局が衝突する事件が相次いで発生し、発砲などで鎮圧された後、ウイグル族から民族伝統の刀やヒゲさえ禁止する措置さえ一部にとられたため、また「宗教弾圧」だ「対立を一層深刻化させた」と言った行政批判もあるとされています。
中国の天空に本当の青空が戻るのは、いつの日でしょうか。
(2009年のウルムチ暴動の際の虐殺事件の際に胡錦濤国家主席が国際会議出席のため不在で、実質の責任者が習近平副主席であったため、ウイグル族には政権非難の空気がまだあるようです。
一方で解放軍の指揮権を有する中央軍事委員会や武装警察の指揮権を有する中央政法委員会のポストもまだ当時持っておらず、実は習近平氏は実質上の軍事行動の指揮や命令の責任者ではなかったとも言われています。)
また、習近平は今年9月に中央アジア諸国を歴訪し「新シルクロード経済ベルト」構想を関係国首脳と合意したと報道もされており。(「新シルクロード経済ベルト」構想では、天然ガスや石油のパイプラインを、新疆ウィグル自治区に引く計画です)10月29日には、カザフスタン、ウズベクスタン、アゼルバイジャンなどの駐中国大使が集まって「新シルクロード経済ベルト」フォーラムが北京開催される前日の事件であったことから、今回の天安門での車の自爆的な突撃・炎上事件は、これらの計画で被害をうけ反発するウイグル族のテロではなかったかと言う報道も気になるところです。テロと弾圧の連鎖は終わりにして欲しいものです。
<天空>
我的天空 私の空
為何掛滿濕的淚 何ゆえ濡れる涙が満ち掛かる
我的天空 私の空
為何總灰的臉 何ゆえいつも灰色の顔
飄流在世界的另一邊 漂うは世界の一遍に
任寂寞侵犯 寂しさの侵犯に任せ
一遍一遍 何度も
天空 空は
劃著長長的思念 長き思いをこぎゆかん
你的天空 あなたの空
可有懸著想的雲 不安なる思いの雲あり
你的天空 あなたの空
可會有冷的月 冷たき月がある
放逐在世界的另一邊 世界の一遍に放たれ
任寂寞佔據 寂しさに胸あふれん
一夜一夜 毎夜
天空 空は
藏著深深的思念 深き思いをおさめん
我們天空 私達の空
何時才能成一片 何時に一片になるや
我們天空 私達の空
何時能相連 何時に相つながらん
等待在世界的各一邊 世界の各一遍で待ちながら
任寂寞嬉笑 寂莫を笑らう
一年一年 何年も
天空 空は
疊著層層的思念 幾重もの思いを重ねん
但願天空 ただ願うは空が
不再掛滿濕的淚 満ちる涙を再び掛けぬことを
但願天空 ただ願うは空が
不再塗上灰的臉 灰色の顔に再び塗られぬことを
かつて王菲が歌って各国で大ヒットした日本歌謡カバーの原曲ルージュも、数々の王菲のC-POPも日本ではあまりヒットはしませんでしたが、映画恋する惑星(重慶森林)は人気でした。1999年にゲームソフト主題歌を英語で歌ったEyes On Meは、何故か日本の空気にあって、しかも日本だけで大ヒットしました。1999年来日では武道館公演も人気のフェイ・ウオンでした。