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被災地での食事

2016年04月20日 | 震災・災害

ボランティアにまつわる震災被災地の食事、について一部で問題視する向きがあるので書く。大震災被災地での食料状況の推移は図の通り。概ね、震災発生から1週間以内程度は食料難だが、その後は量的問題はなくなる。



食料難期間においては絶対量が不足するから、ボランティアであれ報道であれ外部の者が現地で調達した食料を消費することに否定的反応が出るのはよくわかる。だが、1週間程度すると支援物資の供給量が急増し、例えば避難所では量的には余る。供給量の微調整が効かないのと、避難者が減ることが理由。(余震が減ったり、自宅小損の人が応急修理するなどして帰り始める)

ボランティアの食料事情で言うと、発生1週間以内程度の食糧難期間では持参等の自給は当然だが、個人的にはそもそもこの期間は全ての救援を自衛隊等に任せて、ボランティアが現地に入るべきではないと考えている。それでも直ちに現地突入するボランティア団体があることも事実だが。

だから、例えば震災数週間後くらいから避難所泊まり込みのボランティアが来たとして、支援物資の食料を消費しても被災者には負担にならない。経験的にはその頃には、被災者も同じものばかり食べさせられて辟易し、余って廃棄されている。だから、その時期以降は神経質になる必要はない。

やがて、商流通としての食料供給(小売、飲食店など)も復旧してくると、むしろ「買って復興支援」のフェーズに入る。だから、この時期以降はボランティアも現金を持参して、被災地で遠慮なく消費生活をした方が良い。そして、食料に限らないが、支援物資も減らすべき時期に入る。

だから、「ボランティアや報道が被災地の食料を消費するな」という主張は、概ね震災1週間以内程度の食糧難期間での話であって、それ以降は神経質になる必要はない。逆に、時期に応じて、自給(持参)がいいのか、被災地調達の方がいいのかを考えて選択するのが良い。

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