国立成育医療研究センターと日本体育大学の研究、”Comparison of anti-phospholipid antibody titers before and after SARS-CoV-2 mRNA vaccination in hospital staff” （病院スタッフにおけるSARS-CoV-2 mRNAワクチン接種前後の抗リン脂質抗体価の比較、 Author links open overlay panel Michi Hisano , Naho Morisaki , Makiko Sampei , Erika Obikane , Koushi Yamaguchi ELSEVIER Vaccine: X Volume 20 October 2024）によれば、” Although no significant differences were found in terms of antibody titers targeting cardiolipin and β2-glycoprotein I, post-vaccination antibody titers targeting phosphatidylethanolamine were found to be significantly increased compared to pre-vaccination levels (p = 0.008). Anti-phosphatidylethanolamine antibodies are the most common anti-phospholipid antibodies detected in patients with recurrent miscarriages at < 10 weeks of gestation. However, the association between vaccination and these types of adverse events remains unknown, thus warranting further investigation.”（カルジオリピンとβ2-糖タンパク質Iを標的とする抗体価には有意差は認められませんでしたが、ホスファチジルエタノールアミンを標的とするワクチン接種後の抗体価は、ワクチン接種前と比較して有意に上昇することがわかりました(p= 0.008)。抗ホスファチジルエタノールアミン抗体は、妊娠10週<で流産を繰り返す患者に検出される最も一般的な抗リン脂質抗体です。しかし、ワクチン接種とこれらのタイプの有害事象との関連は不明であり、さらなる調査が必要です。（電子翻訳））
米疾病対策センター（CDC）が、妊婦がファイザー製やモデルナ製のワクチンを接種しても非接種者と比べて流産のリスクは変わらないと発表したためか（「妊婦のワクチン接種、流産のリスク変わらず…米ＣＤＣが安全性示すデータ確認」 2021/8/12 読売新聞オンライン）、マスコミはCOVID19ワクチン接種で流産が増えるという情報はデマと散々否定してきた。論文ではワクチン接種と有害事象の関連は不明でさらなる調査が必要とされているものの、この研究により、米CDCやマスコミの方がワクチン接種で流産のリスクは変わらないというデマ情報を流していた可能性が出てきた。いくら子育て支援を充実させても、流産が増加し出生率が下がれば意味がない。なお米国の第9巡回区控訴裁判所の判断によれば。COVID19ワクチンは症状を緩和するだけで感染拡大防止の効果はなく、従来のワクチンとは別物であった（投資家の目線983（新型コロナワクチンはトラディショナルなワクチンではない））。西側諸国の政府は、ワクチンとは名ばかりの代物の接種を奨励していたことになる。
日本のマスコミは報じないが、ロシアメディアSputnikはCOVID19ワクチン接種が心不全の死亡原因になったという研究結果がESC Heart Failure誌に掲載されたことを報じている（2024/7/20 Sputnik 日本 on X: "心不全による死亡原因は新型コロナワクチン＝研究 💉 日本の医師らは、新型コロナウイルスに対するmRNAワクチンによる心不全が原因で患者が死亡したことを初めて専門的な生検によって証明した。研究結果がESC Heart Failure誌に掲載された。 医師たちは、 https://t.co/yg3SrN5s62" / X）。日本政府や日本のマスコミは、COVID19ワクチンの危険な部分についてダンマリを続けるのだろうか？
追記：
2024/8/26
開業医のヤング・ミ・リー氏と沖縄キリスト教学院大学のダニエル・ブローディ博士が、COVID19ワクチンに関して、”Our observations suggest the presence of some kind of nanotechnology in the COVID-19 injectables.”（日本語訳は電子翻訳、以下同：私たちの観察は、COVID-19注射剤にある種のナノテクノロジーの存在を示唆しています）と発表した（”Real-Time Self-Assembly of Stereomicroscopically Visible Artificial Constructions in Incubated Specimens of mRNA Products Mainly from Pfizer and Moderna: A Comprehensive Longitudinal Study” International Journal of Vaccine Theory, Practice, and Research）。
「2024/9/7追記分
COVID19ワクチン（注射剤）に関してヤング・ミ・リー氏とダニエル・ブローディ博士の論文では、
Inourstudy of reactions to the foregoing four kinds of COVID-19 injectables bywhole blood, plasma, and sperm, Novavax showed the mostrapid cytotoxic effects.However,Pfizer and ModernamRNA productsshowed more progressively injurious and ultimately lethal effectson living blood and sperm cells.（全血、血漿、精子による前述の 4 種類の COVID-19 注射剤への反応に関する当社の研究では、Novavax が最も急速な細胞毒性効果を示しました。ただし、Pfizer と Modernam の RNA 製品は、生きた血液細胞と精子細胞に対して、より進行性の有害効果、最終的には致命的な効果を示しました p1223）
As regards “vaccine” exposure to electromagnetic energy, preliminary observations show that the materials in the injectables react positively to wireless cell phonerechargers while they react negatively to external hard drives.As electromagnetic frequency-sensitive materials, it is plausible that the injectablecontents are designed to act as a kind of semi-conductor. Many researchers have called attention to the biohazardous effects of electromagnetic energy fields to the human body, especially causing carcinogenesis, neurodegeneration, damage to reproductive cells, and rapid-developing fetal cell damage (Ilori et al., 2019; Kashini et al., 2023;Noor-A-Rahim et al., 2022; Dasdag et al., 2015; Russell, 2018; Moon, 2020)（「ワクチン」の電磁エネルギーへの曝露に関しては、予備的な観察により、注射剤の材料はワイヤレス携帯電話充電器には好意的に反応し、外付けハードドライブには悪影響を及ぼさないことが示されています。電磁波に敏感な物質であるため、注入可能な内容物は一種の半導体として機能するように設計されていると考えられます。多くの研究者が、電磁エネルギー場が人体に及ぼすバイオハザード効果、特に発がん、神経変性、生殖細胞への損傷、急速に発達する胎児細胞損傷を引き起こすことに注目しています (Ilori et al., 2019; Kashini et al., 2023; Noor-A-Rahim et al., 2022; Dasdag et al., 2015; Russell, 2018; Moon, 2020) ｐ1225）
Wireless rechargers or external hard drives are useful and very common personal electronic devices. If recipients of the experimental injectables (“vaccines”) have these materials circulating in their body and if they use these personal electronic devices,the devices themselves may, beyond routine electromagnetic fieldexposure, increase harm to their health, particularly to cellular regeneration, as the contents react synergistically with ambient radiation.（ワイヤレス充電器や外付けハードドライブは便利で非常に一般的な個人用電子機器です。実験的な注射剤（「ワクチン」）の受信者がこれらの物質を体内に循環させ、これらの個人用電子機器を使用すると、内容物が周囲の放射線と相乗的に反応するため、機器自体が通常の電磁場曝露を超えて健康、特に細胞再生への害を増大させる可能性があります。 p1225）
Excess deaths, incidences of “turbo” cancer and various autoimmune diseases reported globally since the rollout of the “injectables” show a suspiciously high correlation. （「注射剤」の導入以来、世界中で報告されている過剰死亡、「ターボ」がん、およびさまざまな自己免疫疾患の発生率は、疑わしいほど高い相関関係を示しています。 p1229）
等が報告されており、COVID19ワクチンが血液細胞や精子細胞に有害なこと、電磁波に敏感でワイヤレス充電器等の使用で細胞再生への害を増大させる可能性があることを指摘している。さらに結論部分で、COVID19ワクチン導入以来それに合わせて高速で進行するいわゆる「ターボ癌」や自己免疫疾患の発生率が増加していることも指摘している。
「ワクチン」接種のせいで精子細胞が傷つけられ、さらに流産のリスクも高まっては日本の人口増加などあろうはずがない。これだけ如何わしい「ワクチン」が販売されているのに、日本政府は治験で死者も出ている自己増幅型ｍRNAワクチン（レプリコンワクチン）を世界に先駆けて承認し、65歳以上の人民に接種させようとしている。かつて一定年齢以上の人間を強制的に死に追いやる世界は映画の中だけのものだったが、今の日本政府はそのやり方で日本を滅亡させる気なのだろうか？
プーチン露大統領の語る「黄金の10億」はシャレでは済まなくなっているようだ（2024/7/11 Sputnik 日本 on X: "📽️プーチン大統領、西側の世界秩序について語る 「植民地主義の最も優れた伝統」 🇷🇺 ロシアのプーチン大統領は第10回BRICS議員フォーラムで演説した中で、いわゆる「黄金の10億」と呼ばれる支配エリートたちの振る舞いについて述べた。 https://t.co/Ecp2kAVGkX" / X ）。」
米国の特許番号6754472B1に、”Method and apparatus for transmitting power and data using the human body”（電子翻訳：人体を用いて電力及びデータを伝送する方法及び装置）というものがある。
2024/9/6
慶応義塾大学と横浜総合病院の共同研究で、COVID19ワクチンを接種すると、”In the Japanese population, SARS-CoV-2 mRNA vaccination was significantly associated with the onset of myocarditis/pericarditis. The influencing factors included age of ≤30 years and male. ”（電子翻訳：日本人では、SARS-CoV-2 mRNAワクチン接種が心筋炎/心膜炎の発症と有意に関連していました。影響要因には、≤30歳と男性が含まれていました ”SARS-CoV-2 mRNA vaccine-related myocarditis and pericarditis: An analysis of the Japanese Adverse Drug Event Report database” Journal of Infection and Chemotherapy）。若い世代でも心不全のリスクが激増しているのに、日本は戦闘行為などできるのか？
2024/10/19
10月16日にMeiji Seika ファルマ株式会社が、「医療品医療機器総合機構（PMDA）の信頼性調査及び承認審査の結果に基づき、厚生労働大臣に承認されたワクチンです」として同社のレプリコンワクチンの安全性に懸念を示すソーシャルメディアでの投稿を、科学的根拠のない話やデマとする新聞広告を掲載した。しかし、PMDAや厚生労働省は新型コロナ感染症（COVID19）の時にファイザーやモデルナの感染拡大を防止する能力がなく従来の基準ではワクチンと言えないものを「ワクチン」として特例承認した前例がある（PMDA最新動向 2021/12/14 000243959.pdf (pmda.go.jp)）。さらに、「Slovakia Moves to Ban 'Dangerous' Covid 'Vaccines,' Declares Pandemic a 'Fabricated Operation'」 （Slay News 2024/10/16）によれば、スロバキア政府のCOVIDパンデミックに関する調査委員会の報告書では、このパンデミックは「でっちあげの作戦」で「ワクチン」は結果として生じた「バイオテロ行為」であるとし、同国は「危険な」COVID mRNA注射は禁止の方向で動いている。PMDAや厚生労働省はバイオテロ行為を見逃した可能性さえでてきた。PMDAや厚生労働省の承認などどこまであてになるのかわからない。Meiji Seika ファルマ社がまずやるべきことは、これらの機関の承認を受けたことを広報することではなく、レプリコンワクチンがどういうメカニズムで感染拡大防止につながるのか「科学的根拠」を示して説明することではないのか？
また同記事では、昨年岸田首相（当時）を途上国へのCOVID19ワクチン供与による貢献で表彰したビル&メリンダ・ゲイツ財団が「でっち上げの作戦」に資金を提供していたことを発見したとも書かれている。トランプ政権の成立をどんな手段を使っても阻止したいという勢力が存在するのが分かる気がする。
2024/10/24
