春節 地震

　　春節快楽!and生日快楽!風邪拗れた?せっかくの旧正月休みなのに。

　　半端じゃない寒さですからね。空気のせいかまだ咳が止まりません。また日本で大きな地震も近いと騒がれ

　ていますが本当なのでしょうか。

　　日本は昔からそうです。地震大国です。地震といえば、今日、１月２３日の４５６年前、大　

　きな地震が中国でありましたP。
　　
　　１２３４５６と数字が並び不吉ですね。母の世代は唐山地震を知っていますが、そんな昔の話は知りません。ひさしぶりの瀋陽生活はなじめません。特に食事が。今は母のほうが元気になっています。

　　暖かくなったら、ソウルで就職活動しようとも考えていますJ。

　　
　1556年1月23日中国陝西省で起きた華県地震(陝西地震)の規模はマグニチュード8.0といわれます。
中国が明の時代、ちょうどポルトガル人がマカオ進出を始めた頃の事件です。「明実録」という明時代の書物によると、この地震による死者は明国朝廷に報告されたものだけでも83万人の多数にのぼります。行方不明を加えると実際はもっと犠牲者がいたといわれます。当時のヤオトン(地下式横穴住居)が崩壊した結果の惨事でした。死者数ではおそらく、これが(1201年エジプト・イスラエルのペルシウム地震の被害と並んで)世界史上最悪の地震被害だともいわれます。唐時代の首都長安の被害も深刻でした。
　　
　日本では、茨木沖から房総沖の巨大地震リスクが指摘されており、東北震災の影響で別の大地震が高確率で近くおこると言われています。また、首都圏直下型や東海地震や富士山噴火などは、何時起こってもいいと昔から言われ続けていたのに、原発をどんどん増やして、高速増殖炉まで手を染め、安全対策も不十分なまま、人類がまだ隔離以外の処理方法を知らない大量の放射性物質を国内に抱えてしまいました。地震のリスクだけではないのです。

　チェリルブイリ原発事故では半径30kmは、現在でも立ち入り禁止で、半径300km圏内からは、今なお、奇形等の被害も出ているそうです。そして、その地域産業は停滞したままで、当初情報を隠したソ連は結局、自滅崩壊しました。

　日本は、地震と円高の影響で、税金を安くしても企業はいずれ国内から海外に拠点を移すともいわれています。また、日本の経済の基礎である貿易は1980年以降の黒字収支が崩壊し経常収支もいずれ赤字になる見通しといわれます。政府の赤字財政も逼迫し増税路線の政治で国民は辛らつをなめる時代となります。年収200万円以下の貧困層がついに1000万人を超え生活保護世帯が200数万人を超え自殺者が14年連続で3万人を超える日本は今も深刻ですが、そんな時に、また巨大地震が来てまた原発事故もありうると予測がされているのです。日本の未来もソ連のように産業が停滞し、情報を国民に隠し続けると結局、自滅崩壊するのでしょうか。大地震・原発リスクに企業や外国人や金持ちは逃げれるけど私のような庶民は耐えるしかありません。若者も中国のように抗議行動はしません。いまの日本では若者にとって失うものが多すぎるからでしょうか。失うものが何もない中国の若者の行動が当局に恐れられているのと対照的ですね。

　戦前、関東大震災、世界恐慌、東北飢饉、そしてアメリカからの石油資源等に頼った満州侵略と軍国主義に染まって情報統制していった戦前の過ちを形は違うにせよ、また繰り返している可能性が今の日本にはあります。イラクから撤退したアメリカが次に派兵するのは、北朝鮮ではなくイランでしょうか。そのとき石油も原発も捨てて平和を主張し、戦争NOと言える勇気が情報統制された日本国民に果たしてあるでしょうか。

　1976年7月28日の中国河北省でおきた唐山地震はマグニチュード7.8といわれます。これも近年では史上１番目の大地震被害かも知れません。行方不明者・死者あわせると65万人と言われています(政府届は24万人です)。首都北京の被害も深刻だったそうです。
　
　唐山地震は日本では、当時ロッキード事件の報道ばかりであまり詳しく状況が報道されませんでした。前日1976年7月27日 田中角栄元首相が逮捕されたのです。また、唐山大地震という地震悲劇のドラマでヒットした中国映画が昨年日本でも公開になりました。しかし、これはすぐに上映中止とされました。日本では東北大震災3．11が発生したからです。そんなこともあり日本では唐山地震のことはあまり知られていません。むしろ2008年5月12日の四川省大地震(マグニチュード8、死者不明者8万7千超）が有名です。日本は急遽5億円の支援を決定し国際緊急援助隊救助チームや国際緊急援助隊医療チーム派遣などおそらく先進国内ではいち早い対応をしました。しかし自衛隊の派遣については反日感情を考慮し見合わせられました。同年3月にはチベット暴動があり8月には北京オリンピックを控えた状況下で世界的に関心が高く日本でもカンパ等の支援活動が活発でした。

　1976年当時アメリカ企業汚職のロッキード事件で逮捕された田中角栄はその４年前「日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明」を周恩来とともに署名し日中国交回復を成し遂げた功労者でした。挨拶で「日本側は、過去において日本国が戦争を通じて中国国民に重大な損害を与えたことについての責任を痛感し、深く反省する。」との田中角栄の言葉は、当初は迷惑(添了麻煩)としたため軽すぎるとの中国側の批判が起こりましたが、日本政府の代表者が中国戦争の責任を初めて正式に認めた歴史的発言といっていいでしょう。
　当時はソ連とアメリカの代理戦争とも言われたベトナム戦争が泥沼化した時代でした。中ソ国境紛争が勃発し、アメリカは中国に急接近した結果、1972年4月にニクソン大統領が突然北京を訪問し毛沢東主席と会談しました。

　このアメリカの動きに対抗して、田中角栄は日中国交回復を急ぎました。野党の協力さえ得て根回しをはかり、1972年9月29日北京を急遽訪問しました(キッシンジャー米大統領補佐官はあわてて訪日して「なぜ、そんなに訪中を急ぐのか」と主張したのに対して、田中角栄は「日本と中国の関係は、米中の付き合いよりはるかに古い」と答えアメリカの反感をかったともいわれました。)
　一方、中国では、まだ戦争被害の傷が影を落としており、反対の声が多かったともいわれます。しかも、大東亜戦争で最大の戦争被害を受けた中国側が敗戦国日本に戦時補償を求めずに請求放棄するという内容での国交回復でした。(また、田中角栄が尖閣諸島について相談すると、周恩来は「尖閣諸島問題については、今、これを話すのはよくない。石油が出るから、これが問題になった。石油が出なければ、台湾も米国も問題にしない。」と述べて事態の本質を日本以上に掴んでいたと言われます。)

　その背後には「日本人民と中国人民はともに日本の軍国主義の被害者である」と強力に中国国内で主張した「未来志向」の周恩来の勇気がありました。日本国民も日本軍国主義の被害者であったとのその見解は最近の日本の若者にはピンとこなくなっていますが、国交回復４０周年の今日でも、まだ間に合うかもしれない明るい日本の未来像へのメッセージを持っているような気がします。