長野恭博 オピニオン
「新型コロナ」と共存して「ストレス」を感じることなく
「生命と健康」と「経済活動」を行うには「コロナ感知のCT装置」などの開発が必要です。
これは「サーマルカメラ」のように簡単に瞬時に「コロナの陰性」」が判定できる装置です。
「特定の施設」の入り口で検査をして、「陰性の人」は「コロナのマスク」なしで「通常通りに行動」できます！
皆さん、賛同をしてください。先進国で共同で早急に開発して、発展途上国に対しても、提供すべきです。
2021年02月07日：日曜版。拝啓、
「インド、パキスタン、北朝鮮の3か国」そして「イラン」は「脱炭素社会」の技術開発で出遅れている。
これらの国は「安価なリチウム」の採掘ができないので、
「水」から安価に「水素」を製造する技術を開発して世界をリードするべきです。
これからは「脱炭素社会」を制服した国が覇権国家になります。
「核兵器」の開発を中断してで「水から水素」を生産する開発に集中すべきです。
石油会社は「天然ガス」から「水素」を生産する技術を確立して「脱炭素社会」で生き残るべきです。
石油会社は第2ステップで「水」から「水素」を製造する事業に移行すべきです。
核兵器の保有や使用を全面禁止する核兵器禁止条約（TPNW）が1月22日、
オーストリアなど批准50カ国・地域で発効した。
しかし「米国、ロシア、英国、フランス、中国」などの核保有国は条約に参加していない。
世界で唯一の「核の被爆国」である日本も参加していない。クレイジーな日本です！
(核拡散防止条約では認められていないが、核を保有している国)はインド、パキスタン、北朝鮮です。
国際社会は北朝鮮に対してインド、パキスタンと同様の扱いにするべきです。
但し北朝鮮は核実験をしないこと、そして大陸間弾道ミサイルなどの開発をしないことを国連で宣誓すべきです。
第１部。核兵器の保有や使用を全面禁止する核兵器禁止条約（TPNW）が22日、
オーストリアなど批准50カ国・地域で発効した。米英仏中ロなど核保有国は条約に参加していない。
参加国は条約の発効が「核保有国」への「圧力」につながる「効果」を期待する。
日本や韓国など米国の「核の傘」に頼る国も条約に参加していない。
日本政府は核兵器の廃絶という目標には共感を示すが、条約への参加には慎重だ。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN211QL0R20C21A1000000
１）核を保有している国の一覧。
核兵器の保有国(5大国)
アメリカ合衆国、ロシア連邦、イギリス、フランス、中国！
２）核兵器の保有国(核拡散防止条約では認められていないが、保有している国)
インド、パキスタン、北朝鮮！
３）核兵器の保有が疑われている国。
イスラエル、イラン、シリア、（サウジアラビア）、（ミャンマー）
https://policy-u25.com/2020/06/19/nuclear-powers/
米国の『Monolith（モノリス）』は最近話題になっている次世代燃料の水素を、
二酸化炭素排出量を従来よりも減らして製造する技術を持っています。
水素の需要が高まると、水素の製造量が増します。
しかし、水素がいかに地球に優しいエネルギーであっても、水素の製造の為に、
二酸化炭素を大量に排出をしてしまうことになれば、地球に優しいエネルギーになりません。
重要なのは、いかに二酸化炭素の排出をせずに水素を作り出すということなのです。
このモノリスの技術の素晴らしい点は、カーボンブラックという欠かせない原料の製造と同時に、
水素を製造し、さらに再生エネルギーを使って、二酸化炭素の排出を抑える点です。
原料を無駄にしない技術で、二酸化炭素の排出を抑えるというのは、地球に非常に優しいですね。
詳細について知りたい方は、Monolishのホームページをご覧ください。こちらです。
https://monolithmaterials.com/
https://opty-life.com/environmentalissue/monolith-hydrogen/
私は、明日、も、書きます。
第2部。日本政府の人権侵害による被害者を支援してください。
入管法「資格外活動」を行った外国人に、「虚偽の雇用の契約書類」を「提供」した者は「無罪」です。
日本の国会が証明しています。
上記の行為を従来は処罰できなかったので、「入管法の改正」により処罰できるようにしました。
2017年入管法を改訂しました。
したがって過去に処罰された者は「無実」です。
しかし日本政府は被害者の名誉の回復と賠償をしていません。
日本の「与党と野党」はこの事実を隠して無視し続けています。
自由世界の繁栄は、自由と民主そして「人権の尊重」は、「法の下で支配」されることで「実現」されます。
私は真剣に日本国の「法の下での統治」を求めています。
「入管法の違反」の「違法な処罰」により世界で多くの被害者がいます。
詳しくは、土曜日および「平日に送信」のメールをご覧ください。
アメリカ人の被害者もたくさんいます。
多くの中国人の被害者もたくさんいます。
多くのフィリッピン人の被害者もたくさんいます。
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/f47a69183287f42bf0b6464aedb098cc
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/58d63abf2802f3a9535e5c86fd2387a0
起訴状は下記でご覧ください。（日本語）
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e
ＩＣＣへの提出資料。
http://www.miraico.jp/ICC-crime/
第３部。特別地帯の建設。
以下は下記をご覧ください。
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/3cb78234acbfe6c3e904040ec8528548
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/05c3e53b8ee26f4caf202ae3ce7c2af0
不明なところはメールで質問をしてください。
敬具 Yasuhiro Nagano
長野恭博
enzai_mirai@yahoo.co.jp
