【追悼】李登輝元総統(97)が愛した言葉「誠実自然」に込められた想い｜林建良
中国の息の根を止める…米の“秘策”とは！？ 「コロナ」が激変させる“３つの暗いシナリオ”と加速する米中対立
7/28(火) 16:56配信
【コロナ後の世界】 「武漢コロナ」がすべてを変えた。 日本のメディアは「新型コロナウイルス」と報じているが、ドナルド・トランプ米政権は、徹底して「武漢コロナ」「チャイナウイルス」と呼称している。欧米では「中国が世界に恐慌をもたらした」として損害賠償訴訟の動きが活発化した。 しかし、武漢コロナが、さらに激変させようとしている暗いシナリオは、第１に、トランプ大統領の再選が危ういこと。第２に、安倍晋三政権の終わりが見えたこと。第３は、世界金融恐慌の足音が聞こえだした市場の不安定化－である。 米中対立も加速している。中国による「香港国家安全維持法（国安法）」施行に激怒して、米国連邦上下院は「中国制裁法」を可決した。ＷＨＯ（世界保健機関）の武漢コロナ対応に堪忍袋の緒が切れて、米国は「ＷＨＯは中国の代理人だ」と、正式に脱退通告した。 全米にある「孔子学院」は、中国共産党のプロパガンダ機関として、次々に閉鎖されている。中国人留学生へのビザ発給も厳格化された。中国新疆ウイグル自治区での人権侵害に関与したとして、行政トップを務める陳全国共産党委員会書記の入国禁止、在米資産凍結などを実行した。 第５世代（５Ｇ）移動通信システム開発では、米国は欧州各国にも政治圧力をかけている。英国は正式に中国通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」製品を排除する方針を発表した。 インドが中国製品のボイコットを決定した直後、安全保障上の懸念から、中国企業が開発した動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」の使用禁止も検討している。利用者の個人情報が中国共産党にわたり、安全保障上の脅威となりかねないからだ。 それよりも重要な措置は、ウォール街に上場している「中国企業の排斥」に乗り出したことだ。 中国最大のＳＮＳ「微博（ウェイボー）」を運営する「新浪」や、中国ネット通販最大手「アリババ」、ポータルサイト運営「網易（ネットイース）」、ネット通販大手「京東集団（ＪＤドット・コム）」などが標的とされる。規制の緩いナスダック（２部上場）に上場している怪しげな中国企業の錬金術の元を断ち切るのだ。 しかも、トランプ政権が発動した制裁には、中国と取引した銀行も対象としている。これは中国経済にとってリーサルウェポン（最終兵器）となる危険を含む。 中国の外貨準備は３兆１１２３億ドル（約３３３兆８５６４億円＝６月末）。そして、中国四大銀行（中国銀行、中国工商銀行、中国建設銀行、中国農業銀行）の対外債務は３兆１０００億ドル（約３３２兆５３７０億円）。ほかの銀行分と中国企業のドル建て社債を含まない。 つまり、米国がそこまでの制裁に踏み切ると、中国は死活的に「ドル不足」に陥り、国際取引が成り立ちにくくなる。 そして、「国防権限法」が適用されると、中国の在米資産凍結になる。もし発動されれば中国経済の息の根を止める。 ■宮崎正弘（みやざき・まさひろ） 評論家、ジャーナリスト。１９４６年、金沢市生まれ。早大中退。「日本学生新聞」編集長、貿易会社社長を経て、論壇へ。国際政治、経済の舞台裏を独自の情報で解析する評論やルポルタージュに定評があり、同時に中国ウォッチャーの第一人者として健筆を振るう。著書に『戦後支配の正体 １９４５－２０２０』（ビジネス社）、『「コロナ以後」中国は世界最終戦争を仕掛けて自滅する』（徳間書店）など多数。
宮崎正弘の国際情勢解題」 令和２年（２０２０）７月２７日（月曜日） 通巻第６５９９号 〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜 ポンペオの演説会場に魏京生と王丹が招かれていた ニクソンは「とんでもないフランケンシュタイン（中国）」と不安を述べていた ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ７月２３日にカリフォルニア州のニクソン元大統領記念図書館へわざわざ飛んで、ポンペオ国務長官は演説を行った。 各紙、一面トップで取り上げるほどの画期的な演説だった。「アメリカ歴代政権の中国政策を誤りだった」とし、習近平を「破産した全体主義の信奉者」と規定し、さらに「民主国家に呼びかけて『新しい同盟』を結成しよう」とする演説だった。ちなみに７月２３日を選んだのは、１７８９年フランス革命勃発の日だからだろう。 １９７２年２月、ニクソンは北京を訪問し、周恩来と固い握手を交わして国交回復への道筋をつけた。実際の米中国交樹立は１９７９年のカーター政権になるが、米国はその後一貫して中国に肩入れし、経済的に豊かになれば中国は民主化するという甘い幻想をいだいてきた。その期待は完全に裏切られた。 中国は輸出で稼いだカネを軍事費につぎ込み、強大な軍事力で周辺諸国を脅かし、世界的に最悪の不安材料と化けていた。ニクソンは晩年、「われわれはトンでもないフランケンシュタインをつくりあげてしまったのではないか」と発言したこともポンペオを演説の中で触れた。 ニクソン記念図書館は通称「ニクソンライブラリー」と呼ばれ、ロスアンジェルスから車を飛ばして５０分くらいのところにある。館内にはニクソン時代の様々な出来事や、ニクソンに関する記念品が展示され、周恩来と握手する等身大の像もある。売店ではニクソンのバッジやネクタイ、そしてニクソンの著作がすべて揃っている。中庭にはニクソンの生家が再現されており、中をのぞける。ニクソンが少年時代、いかに貧しい生活を送っていたかを偲べる。 ポンペオは、この中庭を演説会場とした。参列者には魏京生（北京西単の壁の指導者）、王丹（天安門事件のときの学生指導者）を招待し、さらにポンペオは香港の反政府運動のリーダーである黎智英にあったことにも触れた。 ２０１８年１０月のペンス演説から始まったトランプ政権の中国敵視は、オブライエン補佐官、バー司法長官、レイＦＢＩ長官、そしてポンペオ国務長官と、だんだんとオクターブが高まっており、いずれトランプ大統領の決定的な方針が出現するだろう。 http://miyazaki.xii.jp/world-situation/index.html なお、筆者はニクソン『リアルピース』の翻訳者であり、ニクソンとの独占インタビューを上記サイトに再録している。 ☆○▽◇み◎○△□や○△□◇ざ◎○△□き△□☆☆
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「宮崎正弘の国際情勢解題」
令和２年（２０２０）７月１７日（金曜日）
通巻第６５９１号 ＜前日発行＞
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米国、ファーウェイ社員のヴィザも制限へ
「ウイグル族の人権弾圧に協力し、情報を盗み取っている」と批判
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ポンペオ国務長官は７月１５日に「中国政府による人権侵害に加担している」として、中国人のヴィザ発給を制限する声明をだした。とくに「華為技術」（ファーウェイ）を名指しで批判し、「人権を抑圧する中国政府の監視網の一翼を担っている」とした。
同長官は「中国政府は反体制派の検閲や、新疆ウイグル自治区での強制収容施設の運営に携わり、ファーウェイ社員らは人権侵害政策を支援している」と認定した。またファーウェイ製品を使用すると、「重要情報が窃取される恐れがある」として西側諸国に警告を発している。
そのファーウェイのスマホ、欧米で劣勢、売れ行き激減にある。
しかし１３億の市場がある中国国内で覇を握るのが、西側が制裁しているファーウェイなのだ。中国市場で売れ行きが回復し、対照的に首位のサムスンのスマホは、出荷が減っている。サムスンの第二四半期の出荷台数は３０％以上の落ち込みと報じられている（日本経済新聞、２０２０年７月８日）。
嘗てのスマホの王者はアップルだった。米中貿易戦争、ハイテク戦争の波をもろにかぶった同社は、このところ大きく後退し、中国のスマホ廉価ＯＰＰＯや小米にも追いつかれそうな気配だ。だが、ファーウェイの天下は長続きしないだろう。アップルの王座奪還も視野に入ってきた。
第一にファーウェイの基本ＯＳはグーグルで、この使用が禁止されたため、中国国内ですらユーザーは他機種への乗換が顕著になっている。加えてインドでの中国製品排斥運動は中国製スマホがボイコットの主標的だ。
あまつさえ、これらのマイナス要因に、半導体に自製化が遅れていることだ。
半導体、中国の次世代技術開発で死命を制する要素である。中国自製の半導体メーカーはＳＭＩＣのほか、「ハイシリコン」や紫光集団があるが、台湾と比べても四年から五年の遅れがある。
第二に半導体製造装置を中国は、外国に全面依拠している。米国、日本で全体の８０％以上を占め、ここにオランダと韓国が加わる。
第三に半導体の設計は英国アーム社である。ファーウェイ子会社の「ハイシリコン」が猛追してはいるが、特許の関係など問題が多い。
第四に設計ツールではケイデンス・デザイン・システム、シノプシス（いずれも米国）が圧倒的である。
第五に液晶パネルは近未来には旧型となり、有機ＥＬが代替する。つまり、パネル産業界が再編されようとしているのだ。
ファーウェイは、２０２０年上半期までに二兆円以上を投じて、弐年分の半導体在庫を抱えている。半導体は日々変化して向上しており、在庫だけでは新型開発と販売は難しくなるだろう。
▼半導体供給切れを見越して、二年分をストック
従来。半導体の中国への供給源はサムスンと台湾のＴＳＭＣだった。米国の圧力で、ＴＳＭＣが脱落し、ハイテク工場を米国アリゾナ州に建設する。Ｆ３５の部品にもつかわれるから、べいこくは安全保障上の理由を挙げたのだ。
したがってファーウェイは、今後、中芯國際集積電路（ＳＭＩＣ）に半導体を依拠せざりを得ない。中国の自製率は２０２０年７月現在３５％まで躍進したというが、その量ではなく自製製品の「質」が問題なのである。
ファーウェイが半導体自製化と言っても、根本は半導体製造装置であり、これを中国は作れない。だからオランダ、日本、米国に全面依存してきた。
トランプのファーウェイ排斥路線は、オランダＡＳＬＭ社の半導体製造装置の出荷を止めさせた。ＡＳＬＭ社の寡占以前はニコンとキャノンが競合していたが、ともにレースから脱落した。
日本は日米同盟という基本的な条件があって、米国追随路線だから、もちろん中国への輸出は出来ない。そこで中国が目につけたのは日本の半導体製造メーカー「東京エレクトロン」のエンジニア確保だったのである。
コロナ災禍でＡＮＡがチャーター機を武漢に飛ばしたが、半分が自動車部品関連、のこりの多くが半導体製造装置のエンジニアだったことをお忘れなく。
さらなる問題点は液晶パネルである。これまでも現在も、パネル・ディスプレーの主力は液晶である。日本ではＪＤＩ、シャープが大供給源だったし、材料も日亜化学、三菱ケミカルなどだった。
ところが、アップルが新機種を「有機ＥＬ」とすることになり、産業地図ががらりと塗り変わる。有機ＥＬは、その材料を日本の出光興産、住友化学、日鉄ケミカル・マテリアルなどが生産している。有機ＥＬは、発光する赤緑青の有機化合物で映像を表示するので、液晶パネルより画像が鮮明になる。次期５Ｇ対応のスマホすべてを、アップルは有機ＥＬに切り替え、首位奪還を目指す。
この趨勢を見越した韓国ＬＧ化学は、中国の武漢と広州にある液晶向け偏光板工場を、中国企業の杉杉集団に売却する。お得意の高値売り逃げ？
▼最大の難関は次世代の半導体製造装置だ
そして最大の難関は次世代の半導体製造装置である。ＥＵＶ（極端紫外線）ではシェアの１００％を持つのが日本の東京エレクトロンなのである。しかも同社は１３５０億円を研究開発費に投じる。このニュースで同社株は２００％の値上がりを示したが、他方で中国へ相当数のエンジニアを派遣している実態が気になるところだろう。
ＥＵＶ（極端紫外線）はシリコンウエハーに塗布現像（光りに反応する薬品を塗る）、辻で極端紫外線を当てて、不要な部分を取り除く（エッチング）、そして洗浄である。このプロセスにおける露光装置はオランダのＡＳＭＬが世界唯一のメーカー、ほかのプロセスでは日本勢が強く、光源装置ではキガフォトン（コマツの子会社）、検査機では日本のレーザーテックが気を吐いている。
こうした次世代技術開発戦争の下、順風満帆にみえたファーウェイの前途には祥雲どころか暗雲が立ちふさがり始めた。
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「宮崎正弘の国際情勢解題」
令和２年（２０２０）７月１７日（金曜日）
通巻第６５９１号 ＜前日発行＞
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米国、ファーウェイ社員のヴィザも制限へ
「ウイグル族の人権弾圧に協力し、情報を盗み取っている」と批判
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ポンペオ国務長官は７月１５日に「中国政府による人権侵害に加担している」として、中国人のヴィザ発給を制限する声明をだした。とくに「華為技術」（ファーウェイ）を名指しで批判し、「人権を抑圧する中国政府の監視網の一翼を担っている」とした。
同長官は「中国政府は反体制派の検閲や、新疆ウイグル自治区での強制収容施設の運営に携わり、ファーウェイ社員らは人権侵害政策を支援している」と認定した。またファーウェイ製品を使用すると、「重要情報が窃取される恐れがある」として西側諸国に警告を発している。
そのファーウェイのスマホ、欧米で劣勢、売れ行き激減にある。
しかし１３億の市場がある中国国内で覇を握るのが、西側が制裁しているファーウェイなのだ。中国市場で売れ行きが回復し、対照的に首位のサムスンのスマホは、出荷が減っている。サムスンの第二四半期の出荷台数は３０％以上の落ち込みと報じられている（日本経済新聞、２０２０年７月８日）。
嘗てのスマホの王者はアップルだった。米中貿易戦争、ハイテク戦争の波をもろにかぶった同社は、このところ大きく後退し、中国のスマホ廉価ＯＰＰＯや小米にも追いつかれそうな気配だ。だが、ファーウェイの天下は長続きしないだろう。アップルの王座奪還も視野に入ってきた。
第一にファーウェイの基本ＯＳはグーグルで、この使用が禁止されたため、中国国内ですらユーザーは他機種への乗換が顕著になっている。加えてインドでの中国製品排斥運動は中国製スマホがボイコットの主標的だ。
あまつさえ、これらのマイナス要因に、半導体に自製化が遅れていることだ。
半導体、中国の次世代技術開発で死命を制する要素である。中国自製の半導体メーカーはＳＭＩＣのほか、「ハイシリコン」や紫光集団があるが、台湾と比べても四年から五年の遅れがある。
第二に半導体製造装置を中国は、外国に全面依拠している。米国、日本で全体の８０％以上を占め、ここにオランダと韓国が加わる。
第三に半導体の設計は英国アーム社である。ファーウェイ子会社の「ハイシリコン」が猛追してはいるが、特許の関係など問題が多い。
第四に設計ツールではケイデンス・デザイン・システム、シノプシス（いずれも米国）が圧倒的である。
第五に液晶パネルは近未来には旧型となり、有機ＥＬが代替する。つまり、パネル産業界が再編されようとしているのだ。
ファーウェイは、２０２０年上半期までに二兆円以上を投じて、弐年分の半導体在庫を抱えている。半導体は日々変化して向上しており、在庫だけでは新型開発と販売は難しくなるだろう。
▼半導体供給切れを見越して、二年分をストック
従来。半導体の中国への供給源はサムスンと台湾のＴＳＭＣだった。米国の圧力で、ＴＳＭＣが脱落し、ハイテク工場を米国アリゾナ州に建設する。Ｆ３５の部品にもつかわれるから、べいこくは安全保障上の理由を挙げたのだ。
したがってファーウェイは、今後、中芯國際集積電路（ＳＭＩＣ）に半導体を依拠せざりを得ない。中国の自製率は２０２０年７月現在３５％まで躍進したというが、その量ではなく自製製品の「質」が問題なのである。
ファーウェイが半導体自製化と言っても、根本は半導体製造装置であり、これを中国は作れない。だからオランダ、日本、米国に全面依存してきた。
トランプのファーウェイ排斥路線は、オランダＡＳＬＭ社の半導体製造装置の出荷を止めさせた。ＡＳＬＭ社の寡占以前はニコンとキャノンが競合していたが、ともにレースから脱落した。
日本は日米同盟という基本的な条件があって、米国追随路線だから、もちろん中国への輸出は出来ない。そこで中国が目につけたのは日本の半導体製造メーカー「東京エレクトロン」のエンジニア確保だったのである。
コロナ災禍でＡＮＡがチャーター機を武漢に飛ばしたが、半分が自動車部品関連、のこりの多くが半導体製造装置のエンジニアだったことをお忘れなく。
さらなる問題点は液晶パネルである。これまでも現在も、パネル・ディスプレーの主力は液晶である。日本ではＪＤＩ、シャープが大供給源だったし、材料も日亜化学、三菱ケミカルなどだった。
ところが、アップルが新機種を「有機ＥＬ」とすることになり、産業地図ががらりと塗り変わる。有機ＥＬは、その材料を日本の出光興産、住友化学、日鉄ケミカル・マテリアルなどが生産している。有機ＥＬは、発光する赤緑青の有機化合物で映像を表示するので、液晶パネルより画像が鮮明になる。次期５Ｇ対応のスマホすべてを、アップルは有機ＥＬに切り替え、首位奪還を目指す。
この趨勢を見越した韓国ＬＧ化学は、中国の武漢と広州にある液晶向け偏光板工場を、中国企業の杉杉集団に売却する。お得意の高値売り逃げ？
▼最大の難関は次世代の半導体製造装置だ
そして最大の難関は次世代の半導体製造装置である。ＥＵＶ（極端紫外線）ではシェアの１００％を持つのが日本の東京エレクトロンなのである。しかも同社は１３５０億円を研究開発費に投じる。このニュースで同社株は２００％の値上がりを示したが、他方で中国へ相当数のエンジニアを派遣している実態が気になるところだろう。
ＥＵＶ（極端紫外線）はシリコンウエハーに塗布現像（光りに反応する薬品を塗る）、辻で極端紫外線を当てて、不要な部分を取り除く（エッチング）、そして洗浄である。このプロセスにおける露光装置はオランダのＡＳＭＬが世界唯一のメーカー、ほかのプロセスでは日本勢が強く、光源装置ではキガフォトン（コマツの子会社）、検査機では日本のレーザーテックが気を吐いている。
こうした次世代技術開発戦争の下、順風満帆にみえたファーウェイの前途には祥雲どころか暗雲が立ちふさがり始めた。
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