ロシアのプーチン大統領が自分の高級車を持ち込んで北朝鮮を訪問した。
自分で運転した。目的は明確 武器が欲しいからだ。ここで核の武器開発の優位性を
争うか。いずれの国も核の武器を使えば、それ以上の報復を忌避できないことは各国の国主はそれを十分知っている。世界の多くの国々でトップの選挙が行われ国内の主義主張の争われ、世界中がどの列国につくか混沌としている。
一番わかりにくいのは中国である食料、石炭石油等資源力が豊かに見えるがいずれの国も国政を動かすのは資金力である。国民、法人会社等から徴収する付加税である。
しかし、別格として大きな生産会社を経営しているのは国有企業であり、中国共産党である。中国の物の生産量の決定は、需要購買力に関係なく、国有企業により製品量・生産量が決められる。商品の単価は、中央政府の権限で決定される国策経済である。
日本が開発した太陽パネルも、人件費の安さ生産力で販売し日本の設置の大半を占拠した。しかし今や購買力、需要に関係になく過剰生産で太陽光パネルの販売量は激減、当然これらの関連の事業工場は倒産し、認知されていない会社から販売設置された装置は、修繕改修の保証はなく野山に放置され、見えないところで放電している。
追い打ちをかけるように、ＥＶ電気自動車がガソリンスタンドない後進国に一定限度の販売量を伸ばしたが、冷寒地帯、熱帯地方の実験データの研究不足が販売量を激減させた。中国の自国民でさえ補助金政策があっても国内の購買力は伸びない。洪水浸水に、水没したEV自動車は放置され移動されない鉄くず。自国で開発競争の販売競争に負けたＥＶ電気自動車の生産工場の新車でさえ、中古車として山林野原に放置されるEV電気自動車は無駄な電気を発電している。外電さえ撮影制限がある。
鉄鋼の世界一生産量を誇る中国も鉄鋼の販売は激減し、鉄製品の新幹線、自動車の鉄鋼の消費量の激減で、販売台数を増やそうと世界中に販売網を広げたが世界中混沌に期待かなわず。鉄鋼の余剰生産は飛行機、航空母艦、潜水艦に需要を開発を向けたが、台湾周辺しか飛べない小型戦闘機、第三台の大型航空母艦、飛行機の離着陸できるまでにはあと一年の整備、改修必要、やっと潜れる潜水艦は日本の潜水艦に電波妨害で旗を上げて浮上ご帰国。世界の注目は、米国の大統領選、プーチン大統領の外国訪問、習近平は自国を見せたくない見え、つながらない一色一帯の次の訪問国はどこか？24.06.23