地球は一つ、陸地には境界線を引くが海には境界線か引けず。

紙の上のは境界線を引く、民族や宗教には境界は引けない。世界の各国は選出理由を問わず国の代表権者を選ぶ。国力の誇示は食料、エネルギー、交易による金融力である。このような国力のデータは当事国の政権の公表か、国際的連合の通信網である。ニースの根源のよる。国の大小の面積と人口数が必ずしも国力表すものでない。芸術、文化、教養となる教育のレベルである。

人口数は別として現在の大国は米国、ロシヤ、中国である。この世界の三大大国は、戦争をするための軍備、正常な交易により金融的均衡を図るものではない。、日本は例外的に自衛権軍備とゆう立場であるが、北方領土はロシヤに占拠され、尖閣湾、台湾は中国に脅かされている。ロシヤはウクライナの軍事侵略で国境は侵されている。

　さて地図で一番の大国でも国有財産のランクは評価できない。情報機器の根源である英語教育を禁止した。中堅勤労層18～24歳の膨大な寝ころび族を派生させた。国全体の将来を放棄した。世界に幅広く報道されている経済的に復興ヲカバーできないのが、人口比の世帯数をオーバーしたマンションの住宅群である。

一都市圏を作るくらいの土地の面積を専有する開発マンション群の長期間の工事休止ブ－キの元凶である。居宅予定地、果たしてこれらの住宅群の居宅住居を購入して、入居して長期住宅ローンを支払う収入が維持できるか、就業できる生産拠点が近在に存在発展するだろうか、否と言わざるを得ない。これらの新規居住者、農民工等非都市型の居住権が習近平の四文字熟語で采配か変更できるだろうか。特に上海、北京が復興困難性を見せたのが大量の電気自動車の水害である。水中でも放電を繰り返していた電気系統、クリーニングした中古車として販売台数を吊り上げないだろうね。さらに太陽光パネルの破損の放棄は山林河川にいかなる影響を及ぼすだろうか。

中国が日本の福島原子力発電の冷却水放流による放射能廃棄物の含有量の危険性を大々的に宣伝して、日本を悪者にしようとして海洋放出に、反対のキャンペーンを張り日本の水産物野菜等の中国への輸入を禁止し制限した。これは中国独自のプロバガンダでであり、短期間で太平洋の海流が日本海に流入して海産物を汚染するとだろうか。勿論世界の研究者や国連の海水の調査の専門家（中国人も同行）が確認の調査を行った。結果報じられた日本のデータはガイガーカウンターが当たられて証明された。これでも中国習近平さんは日本の海産物の輸入制限の解除をしなかった。なぜ？

その為、中国の食品店や食堂が経営困難に陥り、日本からの海産物は汚染され、食べられないと政府令警告、中国人が日本の同じ海域で水揚げしたものは、中国で堂々販売している事実を中国人は知った。しかし、食の安全に注意するのは、ずれの国も同じ、ここで立ちあがった中国人は、政府に関係なく食品関係者は「核汚染物資、原子力の発電の冷却水に重大関心を持ち、国民等が自衛手段で調査を行った。政府はこの調査機器にまで調査の精度に誤差が多いと自国のデータをオブラートした。

政府の見解に疑心暗鬼の国民は、身近なものにガイガーカウンターを当てて核物質の有無を検出した。ここで海に放出される原子力発電冷却水が、中国経済を根底からひっくり返すデータが、国民から上がってきたのを、中国政府は勿論習近平さんは自国の生命線まもり、日本を悪者に仕立てようとしたことが、習近平さん攻勢より日本の負より大きな国家生命、制度を揺るがす何十倍も、１００年以上は中国を混迷に落とし込む現自現実を、中国政府は気づかず世界のリーダー面をしている。

 

習近平さんは　中国の国威の将来をここで四文字熟語しなければならない

日本の原子力冷却水を調査した中国の科学技術が不本意にもこれを証明することになる。さてこれは、まったく別の次元から原子力発電の冷却水放流による放射能廃棄物の含有量を検証考察しなけれならない。この検証をすでに入居開始した購入者は、入居済みの高級マンションを格安に転売するブームが起きる。マンションの大きな構造体は鉄筋コンクリートである。鉄筋コンクリートの素材はセメント、と予測できる。

マンションの大きな構造体セメントハは砂利、砂の三大要素である。これを水で混ぜ合わせて強度を保持する。材料の最大量は砂である。これら混合物を生コンという。これでコンクリートの壁を造作するために現場打ちするか、工場生産するかが問題ではない、この砂がどこかン海岸から採取供給されたか大きな問題である。なぜならコンクリーと工事には塩分含みの材料は原則使わない。コンクリートの強度が維持できない。中国の膨大なマンションのコンクリートの砂はどこから調達したか検証の証拠や資料はない。砂は陸地にもあった。河川湖流域、海の海岸線沿岸、そして海の海底にもある。中国には湖底、や海底から砂を吸い上げるサンドポンプ船は世界最大量の船舶を持っている。この事実は東シナ海にサンゴ礁に飛行場まで離着陸でき島を作った土砂は近海の底の砂と推定できる。

　

中国にも沿岸に沿った十か所くらいは原子力発電施設があり、放射性廃棄物が冷却水によって海に放出しされている。これらの放出された冷却水にどのような物質が入っているか各国あまり正確に報道されない。中国はなぜ東シナ海が日本列島を挟んで太平洋側に放出された冷却水を日本を悪者にプロバガンダしたのか？反対に世界の識者、評論家は中国に世界では知られては都合の悪い事案が公開されていないという。

　世界の戦争の脅威は核搭載のミサイルである、空中で爆発すれば飛散拡販する人間は防御の体制が取れる。片や人間では目視できない海中の核搭載の原子力潜水艦である。

即ち海爆発したか走行不能になったから帰港しない、できなかった潜水艦数はこの原子力潜水艦の台数は世界で公表されていない。これらの原子力潜水艦が核爆発を起こして永久沈没の状態を中国政府は把握している。これをも黙殺している内に中国の沿岸地域の海底の「砂」が放射性廃棄物によって汚染半永久的に継続される。

　中国高層のマンションのコンクリ－ト工事壁の建設に大量の砂が生namaンaama名mコン何婚の中にトの壁に使われた。生コンのなかに使われた。これをガイガーカンウンターの測定によって、中国の自国民によって大幅に知られることになった。これを習近平さんは否定し消す去ることはきない。この生コンの中国沿岸の砂の問題を解決しない限りコンクリート造のマンションの建設は継続できない。既存のマンシオンの壁に含有する核物質は万里の長城と同じように短期で消去除去できない、たとえこれらのマンションを解体処分したところで核物質に汚染されたガラは地球から半永久的に放逐できず解決しない。　　　　　　　　　　　　　　　　　23.10.21

中国の隠匿袋は目的が相反する国策

中国は世界の二大大国だと自負している。ソ連のプーチン大統領がウクライナに侵攻して、世界中の多くの国が国内分裂を起こしている。二世帯住宅が宗教化金銭問題で生存競争をしているようなものだ。特に日本近堺のソ連、中国、北朝鮮は国民の生活状況を他国に出さない。政府側の経済財政収支及び諸外国との貿易、外交交渉を正確に国民に公開しない。北朝鮮は軍事パレードは華々しいが道路で餓死している国民を無視した。金正恩氏の娘を連れた手を挙げた挨拶で家族安泰をＰＲ、外国が何を言おうと人工衛星の打ち上げ血道をあげて、８０年間群田を外国に派遣した実績なし。

　プーチン大統領の国家は、大型空爆の飛行機も大型旅客機もリース料金未納で外国に飛ばせず、戦争の実力行使は戦争屋に任せ、ペルシャ湾に軍艦を浮かべミサエル砲だけで長期戦。持病と戦う背後には警備兵、政治決済の法案にサインするだけ。ウクライナ新緑の平和交渉が先か引退の雲隠れが先か世界の評論家は忙しい。

　さて第三期目の中国習近平さん、世界は中国には「隠蔽袋」が二つあると認識している。習近平さんは中国も米国と並んで二大大国だと思っている。しかしYUOTUBEは中国が破綻寸前だとニュースしている。

習近平さんは２０１３年３月から大統領に就任した。マンシヨン建設の大ブームの真っ最中であったが中国は世界の生産工場から少し下降線にあるのを新人の習近平さんは気が付かなかった。就任第二期の隆盛期を誇ろうとした時、新型コロナウイルスが発生した。中国政府は中国が発生源ではないとPRしたが、全国民に外出禁止の拘束令を出して、あらゆる生産、経済活動、国内は勿論外国旅行等移動禁止する措置を実行した。

新型コロナウイルスの流行も三年間も経過して、習近平さんは国内経済活動を活発化するために　得意の独特の四文字熟語を連発した。過去の経過実績を変更するために地方農産業の業者の困難度は習近平さんにオブラートした。田・畑の農産物は2～3年では復元しない。これらの従事者達が食糧難等生活の困窮するのはボスには報告しない。成果が上がらないのは報告者の責任であり、国策の負の報告は報告者の安全の保障はない。中国の人工に関するあらゆるデータは、都市の戸籍居住者と非都市部の生活の問題は、都市部の人口のデーターで勘案されたものであり。非居住者のデーターは対象外である。しかも一人っ子政策による「黒子」戸籍のない人間は中国１４億の人口には加算されていない。今回の風水害で死傷者の人口減は報告されない。

中国の国家財政の仕組み、課税制度は日本の知識では理解が困難だが、地方行政官の給与半減が大学教育制度の崩壊と子弟教育費の負担の困難性を誘発した。技術学力能力と収入の均等化に不満者が離職を躊躇しない。これらの勤労者の１８～２４歳の多くの失業者は無収入で親元の居候で国策の貧困には無関心である。23.10.15

岸田首相の食料安保強化は まがいものか

最近岸田総理は次期衆議院選挙のために内閣大臣等の人事刷新を行った。

各大臣は就任時の初信発表を行ったが、その後の任命大臣としての職務の報告は目立たない。

新聞は岸田首相が、「食糧安全保障の強化に向けた構造転換を図る」述べたと報道した。農業の実情を知らない吾人か、小麦や大豆の国内生産拡大に取り組むという。DDTやメリケン粉を知らずに農業の美辞麗句を並べたが、日本の主食用の「米作り」を忘れたのだろうか。『田』の米作農家がどこの土地で麦、大豆を作るのだろうか。田で麦や小豆を作る、これを転作とは言わない。農林水産の4本の柱を緊急対策にするみたいだがこれは農産業の実情実態を知らない「カスミが席？」のお役人様の生成IMの世界である。

如何に農業を高能率の機械化しようと農地から生産性を上げるには　泥足で鍬、万納で土、田畑を掘り返して土地を太陽に充てて休息させる。そして従来の肥料の配分を考える。これは農業実験室で試作された農薬をドローンで散布することではない。農耕の田畑、土地の生産力は二年先三三先の生産見込みは目視、体感によるが最善である。土日の稲刈り予定は木金の台風に邪魔される。気象庁の風水害や天気予報では台風前の稲刈りはできない。

　かつての農業後継者は長男夫婦家族が中心になり、一年一回の収穫時の年収で家族の生活を守った。しかし現在農家の後継者は男女問わず、年収１２回の職を求め都市に移住し、都会の大学に進学する。現在の農業後継者の多くは肉体の労働耐えられず、米作の代行を他人に依頼せざるをいない実情である。農家の為主人のみ年金の不適化する年齢の高齢は農地を放置するか転売する継続の能力が衰退する。

　地方出身の任命された大臣は、霞が関の令暖房完備の超高層マンショオン官僚の御高説？を伺うのでなく、配下の官僚が大臣の所在予定が掴めないくらい地方の実情調査に励め、どこで、4項目が功をそうして大豆や麦が生産できるか。素養な現地実情調査より選挙地番で選挙活動か、それより旧OXOX大臣の名が欲しいか。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　23.10.15

三年間マスク着用の中学生成人後の後遺症

やっとコロナ対策のマスクの着用から解放されつつある。電車、バスの中は

半々くらい。中学生の三年間、学校は勿論家庭までマスクに拘束されたように思う。

マスクするということは咳。唾液の放出だけでなく会話を制減することに通じる。学校の給食も集団で一人食。帽子とマスクでは、会話相手の表情,言葉の強弱も理解が困難。同級生の友人化も制限されて、校友関係も減少化し卒業後も会話能力も減速する。

　八十老がマスクをしている中学生に声かかけても振り向くだけ、一人歩きの高校生は

エヤホーンはずしマスクをとる。自分の携帯電話の画面を見てからこちらの質問を聞く。

　このように会話不足の年代の子供タ達が成人して社会人になったとき、対人対面の会話交渉力がし疎通を成熟したものとなるだろうか。必然課題になる。情報機器　パソコンや携帯電話の多重化から人間関係の弱小化が進み、言語の国語能力が上達せず、学生の同年代習性から、社会の年齢、知識経験及び役職の多重性の理解を早急に習得しなければ実社会から落ちこぼれる。これが学校では優等生扱えとなり、試験問題の解答は万点近く、常に自分が学識だけ上位にあり同級生と交流はマスクが邪魔をした。この同年代の交流の希薄者は会話交渉力に劣等感を抱き、離職し転職より自宅待機となり、社会を悪者にして実家の居候となり、その居候が長期化して自閉症となり自宅の閉じ籠りになる。これが長期すれば家庭内暴力を引き起こす。ここから肉親同士の葛藤始まる。

　さてここで問題にしたいのは中学時代、高校生時代の３年間、６年間のマスク着用の期間の長い人達が社会人になったとき、このような社会から落ちこぼれになった精神構造の人材を、日本社会は今後どのように処遇していくのか。これに関するえ＾たも見たこともない政治家も人材育成の評論家からも意見陳述が出てこない。日本学術会議のお偉いさんにでもお願いしようか。税金の報酬にはそのくらいあるだろう。23.10.9

来日する外国人の分類

来日する外国人は大きく分けて二つに分類できる。

• 日本の大学に入学する為

日本の政府、大学独自の奨学金制度、学生時の支援は在学四年間、５年くらい前までは１７～１８万円あった。現在は未調査　学生寮に入れば生活に困窮してアルバイトする必要はない。現在は日本は国際的評価基準から４位にランクされ来日の人気が落ちつつある。卒論を日本語で書くか、英語で書くか四年間の判断は大きな岐路である。

　

• 日本で企業に就職する為

　まず大きなステップは日本語の習得である。自国で日本語の検定試験合格し自信をもって来日しても新聞が読めない。第一希望は自国が在日会社の本社課支社である。

仕事はまずパソコンの作業である。勤務先の会話は自国語、情報機器の操作は英語

文章は読めても英会話は不自由。外人向けの日本語学校では自社教材か市販の教材。事務処理をするだけのパソコンのプログラムは組めない。