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バブル崩壊

2014-05-15 | 経済

最近の中国の高圧的態度・・・・・・少しあせりすら感じるのですが。

バブルのことを少し検証しようかと思ってるんですが、なかなか専門知識もなく。

バブル、景気後退、経済成長、・・・同じようで同じでなし。かならず連動するものでもなし?

最近の中国の経済指標を見ると、明らかに経済成長は望めず、減速・・・高度成長から・・成熟過程に。

世界の工場といわれたその地位は・・・賃金も高騰し、もはや、日本・アメリカで生産するのとそう差がなくなりつつあり、メットなしに近づきつつあり。

しかも、日本にとっては反日感情もありそのリスクの方が大きくなり・・・深深を撤退し、国内かアセアンなど移転の加速?

バブルは、最近の傾向として10年弱での繰り返し・・・約9-8年か。

2009年のリーマンショックは、米住宅バブルの崩壊が原因。日本の1989末は、土地バルルの崩壊。

次は間違いなく中国。命名すれば、過剰設備投資バブル・過剰生産設備バブル・・・・・勿論複合して、不動産バブルなども加わり・・・・

原因はリーマンショック後の自信・過信による、大規模経済対策による、過剰設備投資。

この頃の中国は、まさに世界の工場・ものまね大国としして、作れば売れるという神話・過信があったのかも。そんなことはありえないのですが。それが、バブルなんですが。

この、過剰設備により、世界中の鉄鋼メーカーや化学製品メカー、太陽パネルメーカーなどが、迷惑し、撤退・倒産の憂き目に。

でも、ブーメランのように最終的には自分にもふりかかってくることに。

もう、ピークは過ぎていて、減速はあきらか、これはっきりするのは、株の暴落なんですが・・・バブル崩壊。

2009から、9年後で2018年、ということで、遅くとも2018年、早ければ、2015-16年ごろかと。もうピークは過ぎているわけ。

発端は、地方の銀行の破綻からの連鎖破綻でしょうか?

まあ、2015-16年ごろかと。

中国経済は減速・・・恐らく来年は明確に減速・・・成長率は5%ぐらいか・・・

2016年ごろ、完全にバブル崩壊・・・・きっかけは、影の銀行・不良債権による地方銀行の破綻・・・連鎖倒産

それまでに、どうするか・・・深深と中国リスクからの撤退・・・・

素人的には!! まだ、1-2年後は表面化せず!!

 防げるかといえば、そればありあえず! 中央がそこまで実態を把握しているとは考えれないから。中国そのものが、その経済指標に関して、信用性はなし!

ほとんどの人はわかっていても、言うことなし!

バルル崩壊は突然降り注ぐのが・・・業界の常か。

 

i-2年はなんとか表面化せず。バブルの最中や、その終焉の数年は、気がつかないということで・・・・・もう、実際はバブルのピークは過ぎているのかも・・・

経済成長率が急減速すことが明らかになる2-3年後、それまで、表面化せずなんとかつないでいた、不良債権問題が急浮上・・・地方銀行の破綻・・・・株の暴落というシナリオかとも?

 

バブルの最中、崩壊の数年はなかなか実感がないらしいです。

僕・日本でいえば、アイルトン・セナの事故死(F1ブームの終焉)、101回目のプロポ-ズ時代、神戸製鋼7連覇、阪神淡路大震災、オーム事件、Cカー時代の終焉(ルマン24時間耐久レースの衰退)・・・でしょうか。


驕る、中韓、しからず

2014-05-15 | 反中国

「中国孤立」が加速 ベトナムでも反中デモ激化 南シナ海でも暴力的覇権主義- 夕刊フジ(2014年5月15日17時12分)

 中国が南シナ海で暴走している。ベトナムと領有権を争うパラセル(中国名・西沙)諸島周辺海域で、強引に石油掘削を始めたうえ、フィリピンと領有権を争うスプラトリー(同・南沙)諸島で、勝手に滑走路建設に着手したのだ。地域の平和と安定を脅かす暴力的覇権主義に、ASEAN(東南アジア諸国連合)諸国をはじめ、日米両国も批判を強めており、ベトナムでは反中デモが激化した。今後、中国の孤立化が加速しそうだ。

 ライス米大統領補佐官(国家安全保障問題担当)は14日、ワシントンでの集会で「中国の孤立が進んでいる」と牽制(けんせい)した。

 菅義偉官房長官も同日、「緊張を高めるような一方的な行動を慎み、法の支配の原則に基づいて行動すべきだ」と批判した。

 ロシアによるクリミア半島併合に刺激されたのか、中国は最近、「力による現状変更」を強引に進めている。

 パラセル諸島周辺での石油掘削だけでなく、スプラトリー諸島の暗礁を埋め立て、滑走路建設とみられる工事を始めたのだ。同諸島の軍事拠点化の動きとみられる。

 ベトナムでは、激しい反中デモが吹き荒れた。

 首都ハノイの反中デモが各地に広がり、南部ビンズオン省の工業団地で13日、中国系企業の工場労働者ら数千人が「中国は出て行け!」などと書いた横断幕を掲げてデモ行進。10以上の工場が襲撃・放火された。14日には北部タイビン省、中部ハティン省にもデモが広がった。巻き添えで、ビンズオン省の日系企業の工場にも被害が出た。

 「反中」感情の高まりをどう見るべきか。

 国際政治学者の藤井厳喜氏は「中国は、オバマ米政権を『どうせ、何もできない』と軽視して、南シナ海での覇権拡大に乗り出したのだろうが、裏目に出つつある」といい、こう続ける。

 「これまでASEAN諸国は、中国との距離感からバラバラだったが、現実の脅威を目の当たりにして結束せざるを得なくなっている。フィリピンは米国と新しい軍事協定を結び、ベトナムも今後、米国との距離を縮めるだろう。インドネシアは日本に対して『海上パトロールで力を借りたい』と打診してきている。中国としてはASEANの結束を防ぎ、各個撃破する戦略だったが、完全に失敗した。『対中包囲網』ができ、さらに孤立化するだろう」