医・薬・保・政・報 複合体について
永井津記夫(X:https://x.com/eternalitywell)
米国に第二次トランプ政権が誕生します。そして、その主要閣僚の中に、JFケネディー大統領の弟のロバート・ケネディーの息子のロバート・ケネディーJrがいます。ケネディーJrは民主党の所属でしたが、民主党はバイデンを大統領選の候補者としていたため無所属で今回の大統領選挙に立候補していたのですが、共和党のトランプ大統領候補と合意ができたため、一部の地域で大統領候補を降り、トランプ候補に有利になるような選挙活動を展開しました。
そして、大統領選が終わり、第47代米国大統領になるトランプは、ケネディーJrを保健福祉長官(Secretary of Health and Human Service)に指名し、政権の目玉の一つである医療・薬価政策を任せることになるようです。ケネディJrは弁護士として長年、環境、医療・薬品問題に取り組んできており、「反ワクチン活動家」として知られ、新型コロナウイルスのワクチンの接種に反対、バイデン政権のコロナ政策に異議を申し立ててきました。
新トランプ政権はイーロン・マスクを使って非効率的な米政府組織(官僚組織)を改革する準備を進めており、同時に、ケネディーJrを使って、私の言う“”医薬政保(+報)“”複合体を解体し、米国と世界に(金があまりかからない)常識が通用する世界をつくり出そうとしています。
以下は私が2022年の1月に書いたブログ「 医・薬・保・政 複合体 」です。このブログを書いた時は“報(マスコミ+SNS)”を加えていなかったのですが、その後、私のツイッターなどで「医薬保政報」というように「報」も追加して発信していました。米民主党政権と米CIAの脅しのためか日米の“”報“”の報道がコロナに関して(今回の米大統領選も同じですが)あまりにも偏っており、一般国民の利益にならない報道をしていると感じたためです。“報”に関しては私のブログ「“報(メディア)”を支配する米国民主党に寄生するⅮS(Deep State)」を参照してください。
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医・薬・保・政 複合体
―― 世界の医療関係組織の闇 ――
永井津記夫 (ツイッター:https://twitter.com/eternalitywell )
gooblog『さむらい小平次のしっくりこない話』の12月1日のブログ「少し落ち着け“尾身クロン”いや“オミクロン”」にコメントを書かせてもらい、“製薬・医療機関複合体が暗躍してこのコロナ危機の世界をつくり出しているのではないのかと述べました。また、ツイッターでも発信しました。日本語で書いたのですが、英語でも発信すべきだと考え、英文でも発信しました。それらを敷衍し、このブログでは世界を覆いつくしているコロナ危機をもう少し掘り下げて考察したいと思います。
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私が、「コロナ騒動」 を見ていて思うことは、コロナを煽るメディアはどこ(だれ)から利益を受けているのか、それに協力する (頭の程度が疑われる悪意をもって日本国民を〝脅す)医師などのコメンテーターはどこから利益を得ているのかということである。
もちろん、メディアは視聴率を上げることから得られる利益を考えているのであろうが、国民から視聴料をもらっているNHKまでも民放と歩調を合わせてコロナを煽ってきた。PCR陽性者を感染者と言いかえてコロナが蔓延しているかのように報道を続けてきている。
**いつも思うことは、PCR陽性者はツベルクリン反応陽性者とどうちがうのか。ツベルクリン反応で陽性と判定されても過去に結核菌に感染したことがあるということで、結核感染者とはならず、隔離されることはない。私は小学生の時、ツ反が陽性にならず、3回か4回BCG注射を打たれてやっと陽転したことを覚えている。
今、世界には医師会等の医師の組織を抱き込み利益拡大を図る製薬会社と、米国FDA(米国食品医薬品局)を中心とする各国の医薬品等の管理組織および保健組織と、保健組織の親玉のWHOと、DSをボスとする各国政府機関による“医・薬・保・政”複合体による世界的医療関係搾取機構”ができているような気がしてならない。
コロナ危機の中でワクチン開発を続ける米国のファイザー製薬の側面援助をするかのように、米国等は、コロナ肺炎(武漢肺炎)に有効とされるイベルメクチン やヒドロキシクロロキン を医師でも普通には使用できない状況をつくり出していた。WHO もこれに加担していた。
**WHOは、イベルメクチンについて新型ウイルス感染者の治療には使用するべきでないとの見解を示し、治験以外では「症状の度合いや期間にかかわらず、いかなる患者にも」使用すべきではないとした。抗マラリア薬の「ヒドロキシクロロキン」も新型コロナウイルスの予防薬として使わないよう「強く勧める」と発表していた。
日本の抗インフルエンザ薬アビガンも インフルエンザだけではなく、コロナを含めて他のウィルス性の感染症に有効だと考えられるのに、一般医師の判断ではインフルエンザにも使えない状況を日本の厚労省と薬事審議会は(だれに命じられているのか)つくりだしている。が、タミフルというスイスの製薬会社の抗インフルエンザ薬はかなり(危険な)副作用を起こすこともあるのに(インフルエンザにかかった高校生が服用し精神錯乱を起こし4階から飛び降りて死亡したなどの副作用の報告がある)、一般医師が処方できる薬となっている。
アビガンは催奇性がある ということで“危険視”されている面があるが、あらゆる薬は適量を誤れば基本的には“毒”であり、下手に使えば妊婦は流産を起こしたり、奇形児を生むことにもなる。現在、妊娠中は全ての薬を飲まないように(控えるように)という指導を医師は行なっている。酒や塩などにも“致死量”がある。“塩”を大量にとって死亡した人は聞かないが、酒を大量に飲んで(飲まされて)死亡した話は時々問題になることがある。アルコール中毒の母親から奇形児が生まれた話は時々耳にすることがある。アビガンのジェネリック薬はロシアで認可され医師の処方があれば薬局で買える。よく効く薬はうまく使えば感染症の救世主になりえる。へたに使えば副作用で深刻な被害をもたらすことがある。
薬剤でも食品でも使い方を間違えれば死を招いたり、奇形児を生み出すこともある。日本でも大問題となった“サリドマイド奇形児”は、サリドマイドを開発したドイツの製薬会社が「サリドマイドを妊婦が使うと奇形児を生むことがある」ことをまったく知らずに「妊婦にも安全な睡眠薬」として販売したことが最大の原因であり、日本では「イソミン」 という名前で、“つわりでよく眠れない妊婦にも安全な睡眠薬”として、テレビ、新聞で大々的に宣伝して売り出された。そのため、つわりでよく眠れない妊婦などが服用しサリドマイド奇形児が生まれたのだ。
1961年11月に西ドイツのレンツ博士が新しいタイプの奇形の子どもたちとサリドマイド との因果関係があると警告し、その後すぐヨーロッパでは、薬の製造・販売が中止され、回収が始まったのに、日本の厚生省は、レンツ警告を無視し何ら対策をとらず、日本でもサリドマイド奇形児が報告されるようになった翌年9月に販売停止と回収を命じた。ヨーロッパでの警告後の即時の販売中止を考慮せず、10ヶ月もサリドマイド(イソミン)の販売を続けさせたことが大問題なり、当時の厚生省は激しい非難を受けることになった。この事件は厚生省(厚労省)のトラウマとなっているように思われるが、今回のコロナ騒動では、厚労省管轄の“薬事審議会”の委員たちはこの厚生省以来のトラウマを利用し、外国の製薬会社に有利になるようにアビガンなどの日本の“安価で優秀な薬”を普通の医師が使用できないようにしているのではないか、と私は疑っている。
国民の生命、世界の人々の生命を救うために“安価でよく効く薬”を普及させる、少なくとも一般医師の判断で処方できるようにすることが医療関係者の務めであると思うが、何らかの利益供与を受けているのか、厚労省も薬事審議会もアビガンを一般医師の判断で使える薬にはしようとしない。催奇性があるなら、妊娠の可能性のある女性などに用いなければよいだけだ。他の薬局で販売されているような薬でも妊娠中の女性が用量を間違って服用すれば流産を起こしたり奇形児を生む可能性がある。薬品はアビガンにかぎらず用法、用量を間違えれば普通の人にとって“毒”となり、危険であるが、とくに妊婦などには危険なものとなる。
**サリドマイドはサリドマイド奇形児事件のあと禁止されたが、多発性骨髄腫というガンの特効薬として、ハンセン病の治療薬として再び認可されている。妊婦に最悪の結果をもたらした危険なサリドマイドはその“特異な威力”から再認可されたのである。『アビガンとサリドマイド奇形児』という私のブログに書いたように、サリドマイドは遺伝子レベルで作用する薬なので素人考えであるが、「武漢肺炎ウィルス(コロナウィルス)」にも遺伝子レベルで作用してその増殖を抑える働きがあるのではなかろうか。
が、武漢肺炎などの伝染病で生きるか死ぬかの人に対して有効と思われる薬は医師の判断で使えるようにすべきで、外国の製薬会社やWHOなどの意向でその使用が妨害されることがあってはならない。医・薬・保・政複合体が特定集団の利益のために日本の厚労省の官僚や薬事審議会の委員を籠絡して巨大な利益を上げて日本国民の利益を損なう状況をつくるのをゆるしてはならない。
アビガンは抗インフルエンザ薬として開発されたが、このような安価でウィルスに威力を発揮する薬が出回っては困る勢力が、この薬が出回り一般医師が使用できるようになると他の薬が売れなくなるためか、今までも日陰の存在にして、その状態を継続させている。タミフルというスイスの製薬会社の抗インフルエンザ薬は、かなり副作用があり危険な薬であるが(患者が服用後、精神錯乱を起こし、4階から飛び降りて死亡というような報道が時おりある)、インフルエンザに有効ということで一般医師の判断で(患者の同意のもと)使える。この薬を妊婦に使えばどうなるか、おそらく、どの医師も妊婦には使用することをすすめないだろう。なぜ、アビガンをタミフルと同じ扱いにしないのか?
世界には戦争が起こることを喜ぶ(戦争が起こらなければつくり出すこともある)“軍産複合体” という怪物が存在すると言われている。が、日本の軍事予算は人件費を含めて5兆5千億円(武器の予算は3兆円に達しない)ほどであるが、これに対して医療関係予算は42兆円(医薬品関係は約11兆円)を超えている。つまり、軍産複合体は日本に対して3兆円(弱)の金額の“武器”を売りつけているのであるが、“医・薬・保・政 複合体”は日本に10兆円を超える薬品を売りつける ことに成功している。つまり、軍産複合体も横で小さくなるような巨大な金を“医薬保政 複合体” は日本から稼ぐ(巻き上げる) ことに成功しているように見える。
日本には国民皆保険制度があり、高価な薬でも保険適用を受ければ簡単に巨大な利益を上げることができる。これを利用し高価な薬を保険適用にするように日本の許認可権を持つ機関とその構成員、委員等に働きかけて、“医薬保政複合体”は日本で巨額の利益を上げているのだろう。
“薬好き”の日本人に目を付け、日本の製薬会社を乗っ取り(買収し:※武田薬品などは外国資本が入り社長もフランス人で外国企業の買収という形で武田の有する7兆円という巨大な金が日本から流出した )外国の高い薬を日本の皆保険制度を利用して(保険適用を受ければ非常に高価な薬も需要があれば簡単に売れるので) 荒稼ぎしているのがこの「医薬保政複合体」 に所属する欧米の製薬会社ではないかと私は考えている。
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以下は「医薬保政複合体」について私が英文でツイートしたものです。
1) It is said that there is a monster in the world called “military-industrial (-political) complex” which wants wars to happen or even creates them if none happen. Likewise, there seems to be a medicine-makers-with- doctor-associations & health-organizations & political complex
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I just talked to my best friend who works in one of the biggest hospitals in NYC. He said that his hospital is EMPTY and there is NO surge of patients with Omicron or any kind of Covid variants. The government is lying to us!
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3) the major countries but also their governments and mass & SNS media. The main members of the complex are, I suspect, big medicine makers (like Pfizer etc.) with doctor associations, FDA, WHO, and DS. You should destroy this complex to make the world reasonable and peaceful.
※上の図の「医薬保政複合体」に“報(マスコミ+SNS)”を加えたのが下の図になります。
※2024年11月15日記