「アンハッピークリスマス（新たな戦争が始まった）」
というより、既に戦時中みたいなものです。
「情報戦争」と言う名の戦争です。
マスゴミのフェイクニュース・クラスターとか。
印象操作世論誘導弾とか。
昔、歌ってた人は草葉の陰で泣いてるのか
相変わらずヤクでラリって、お花畑の脳内で妄想してるだけなのか。
そういえば、
やたら太陽光発電を推す輩が居ますねぇ。
クルクル左巻き筋やミンス系、
在日通信関連企業の禿とか。
国外から便乗／参入して来ては
荒稼ぎと違法に設けて逃亡…の
いつものシナリオでしょうか。
こんなの氷山の一部に過ぎないでしょうね。
太陽光５社、３０億円所得隠し＝中国系、売電権売却で利益―国税当局
日本国内で太陽光発電事業を展開する中国の貿易会社「上海猛禽科技」とグループ会社４社が福岡、東京両国税局の税務調査を受け、２０１８年までの４年間で計約３０億円の所得隠しを指摘されたことが８日、関係者への取材で分かった。計上されていなかった経費約１１億円を差し引いた約１９億円が課税対象で、法人税などの追徴課税は重加算税を含め計約６億円。５社は修正申告などを済ませたという。
あららら〜
学術会議淫ですね。
任命されなかった人には入ってないのでしょうか。
マスゴミパヨク野盗供は
学術会議が、まるで天の声のように祀り上げてますが
所詮こんなものです。
しかも…名古屋かよ。
豊田理研フェローを逮捕、兵庫 学術会議員、県迷惑条例違反疑い
商業施設内で下半身を触る姿を女性店員に見せつけたとして、兵庫県警西宮署が、県迷惑防止条例違反の疑いで豊田理化学研究所フェロー川村光容疑者（66）＝名古屋市名東区＝を逮捕したことが7日、県警への取材で分かった。川村容疑者は日本学術会議の会員。
逮捕容疑は5日午後0時15分ごろ、西宮市の店舗内で、女性店員ら3人にズボンの上から下半身を触る姿を見せつけた疑い。「行為をしたことは間違いないが、女性に見せつけてはいない」と一部否認している。
豊田理化学研究所は「事実関係を確認し、今後の対応を検討する」とコメントした。
これ、マスゴミは大きく報じるのでしょうか？
しかも「右翼団体」と言いながら、
かの有名な「似非右翼」ですよ。
街宣などで大音量流しながら
いかにも「右翼＝怖い」とかネガティブな印象を与えるその実態は
アッチ系の工作員とも言われてます。
愛国とか主張する割に、決して天皇、皇室への反日側からの声に対して
何も言わないんですよね。
寧ろ、本家右翼団体などとは、同調しないとか
「いかにも」感満載です。
で、その妻が…韓国籍なんて、
正体バラしてるのと同じでしょ。
やはりこの手の犯罪には、必ず関わってると見て間違いなさそうです。
右翼団体の会長と妻が、生活保護費およそ1,300万円を不正に受給した疑いで、警視庁公安部に逮捕された。
「皇民愛国塾」会長の青木源吾容疑者(78)と、妻で韓国籍の鄭玉子(チョン・オクチャ)容疑者(63)は、およそ6年の間、多い時に月35万円あった土木関係の収入を隠して無職を装い、埼玉・三郷市から生活保護費およそ1,300万円をだまし取った疑いが持たれている。
青木容疑者は、「生活保護費がもらえれば、良い生活ができると思った」と容疑を認めているという。
青木容疑者は、2020年8月に行われた、ロシア大使館周辺での街宣にも参加していた。
2人は、不正に得た金を、ギャンブルにも使っていたという。
５４０人（表に出てるだけで）も関わる「大事件」であるにも関わらず
マスゴミは、殆ど報じませんね。
沖縄地方での事件だから、という「地方」のせいにして
「報道しない自由」の行使でしょうか。
まるで「関西生コン事件」を一切報じないのと同じ臭いがします。
同じ「マスゴミ」同士の馴れ合い忖度なのか
反日同士だからか、
こう言う報道姿勢が、今の情報化社会で
マスゴミという古臭い既存メディアの信用度の失墜に繋がっているのは
言うまでもありません。
これで捜査が、裏の裏まで背後関係とか調べ上げれば
まだまだ“ボロ”が、いっぱい出てくるような予感がします。
が…多分、そこまでしないでしょうねぇ。
ヤバイものが、それ以上にありそうですから。
「強制捜査 重く受け止める」 琉球新報グループ540人を再調査
県警の家宅捜索を受けた琉球新報開発は３日、取材に対し「強制捜査を受けたことは重く受け止めている。捜査に全面協力していきたい」とし「現時点で契約社員の容疑は固まっておらず、捜査の進捗（しんちょく）を踏まえて会見を開くか検討する」と回答した。
琉球新報社（那覇市、玻名城泰山社長）も現段階で会見を開く予定はないとした上で「全従業員に対して聞き取り調査を実施したが、その中で（不正を）突き止められなかったことは深く反省する。新報グループを統括する社として今後の捜査の推移を見守り、適切に対処していきたい」とコメントを発表した。
新報社と新報開発など関連５社は同日、グループ社員５４０人に改めて持続化給付金申請に関する口頭での聞き取り調査を始めた。不正受給問題が表面化した９月中旬にも同様に聞き取りをし、全社員が「不正はない」と回答した。新報紙面でも「関連会社も含めて不正受給に関与した者は確認されていない」としていた。