時代錯誤な大国のトップ２人？

トランプ大統領とプーチン大統領がウクライナ侵攻の停戦協議をやったらしいが、この停戦協議に当事国のウクライナが入ってなかったらしくゼレンスキー氏はお怒りだ。

そりゃ、どこでもなく自分たちの国の事で、しかも国を二分する話を他の国がやってしまうなど到底納得できるものではない。

しかも、ロシアは自分たちの領土に勝手に軍事侵攻してきた相手である。

いやはやトランプ氏もプーチン氏もやっている事がデタラメである。

これが今の時代にやられているとは「時代錯誤」に他ならない。

まさに「大国の思いあがり」だ。

これではゼレンスキー氏だけでなく世界各国から反発を受けるのは必至だろう。

アナタの住む国に他国が軍事侵攻してきてアナタの知らないところで勝手に領土を二分する話をされたらどう思うだろうか？

いやはや大国の頭のイかれたトップには早々にご退場いただいて、ちゃんと物事を認識して理解できる方にやってもらった方が世界平和の為になるだろうね。

やっぱり客寄せパンダ？

トランプ大統領が「ガザはアメリカが所有して住民を移住させる」と発言して国際社会から驚きと懸念が出ているそうだ。

いやはや、さすがトランプ氏だ。

何も考えずに行き当たりばったりで発言する姿にはある意味脱帽する。

昔はアメリカが「世界の警察」と豪語して各国に介入していたが、今はそんな時代では無くなった。

トランプ氏（あるいは共和党）の頭の中は60〜70年代のままなのかも知れないね。

あるいはトランプ氏は共和党の「客寄せパンダ」なのかもしれない。

選挙では過激なことを口走るがおそらくは何もできない大統領なんだろうね。

時代が読めず世界情勢が読めない大統領だとアメリカ国民にバレてしまったら一体どうなることやら。

とにかくトランプ氏には早々にお辞めいただいた方がアメリカにとってはいいのかもしれないかな？（笑）

アメリカファーストはトランプ政権で終わる？

トランプ大統領がカナダやメキシコに25%の関税を課すとして明日から発動させるらしい。

中国には追加関税10%を課すとの大統領令にサインをしたそうだ。

トランプ大統領は「偉大なアメリカを再び」と言っているが、もはや国際社会においては「自分たちの事しか考えない」という点ではプーチン大統領となんら変わらない。

今や一国だけで国際社会を動かすなどという事はできないわけで、もはや妄想の類いだ。

高い関税を掛ければその国が報復措置に出るのは間違いないからアメリカ製品も打撃を受けるのは必至。

アメリカ企業を守る為には他国製品を売らせないようさらに高い関税をかける必要が出てくるワケでその余波は日本やヨーロッパ諸国にも及ぶこととなる。

アメリカは今のロシアと同じように国際社会から孤立する可能性が高いだろうね。

さて、頭が古いままの人間が考えつく先は政治手段に戦争を持ち出すことだが、プーチンを見ていればよく分かるのはご承知の通り。

最後は武力で言うことを聞かすのはなんと愚かなことだろうと思いませんか？

日本もそうだが「権力とカネに固執するのが政治家」というところなんだろうね。

亡国の要因は「政治家」なのかも知れないよ。

結局、憶測記事か？

中居くんの女性トラブル騒動の記事（電子版）を文春はコッソリと変更したらしい。

おお、これは中居くんやCXに対する名誉毀損になる可能性があるから文春は説明謝罪会見を行うべきだ。

もちろんオープンで質問を受けるべきだね。

これをやらなければ国民は納得しないだろう？

マスコミ各社も文春に説明するように質問攻めした方がいい（笑）

さて、これはことが大きくなるか見ものだね。

少し落ち着け

中居くん女性トラブル騒動がCXを始め各局において調査が行われる事態に発展しているのだが、まあ、業界がコンプライアンスに基づきその強化や検証をすることは業界にとってはいい事だと思うのたまが、ちょっと過剰になりすぎて騒ぎすぎのような気がする。

あるいはクライアントが軒並みCMを止めるなどあまりにもやり過ぎだ。

ちょっと落ち着け！

企業は社長や幹部が個人で動かしている訳ではない訳でCXのような大企業ならなおのこと。

前にも書いたが「何の罪もない（関与してない）一般社員もいる」ワケで全ての疑惑「CXの社員だから」と言う理由で叩くのはお門違いだ。

それにこの事態を子どもたちにどう伝える？

今、子どもたちに何を見せているのか冷静に判断した方がいいだろう。

それにCXをいくら叩いても会社は潰れない。

むしろ日本の全ての企業のこういった悪き慣例を炙り出す絶好の機会だと思うのだが？

接待と言いながら「サケ漬け、カネ漬け、オンナ漬け」をやる企業は芸能界や放送業界だけではない。

あのCXの会見場に居た記者たちの会社だって、あるいはSNSで吠えているジャーナリストたちだってわからないワケだ。

また、CMを取り止めたクライアントや広告代理店や制作会社だって怪しいものだ。

もしかすると疑惑をCXになすり付けて自分の会社は助かろうとしてるかも。

とにかくまず落ち着くところから始めたらどうだろう。

そして問題点を再考するのが肝要だ。

過熱した状態では見えるものも見えなくなってしまう。

今回のこの事態は日本の企業で働く人たちには絶好の機会だとオジサンは思うよ。