しかし、社外取締役に期待される役割とは何だろう。それは執行役を兼任したりする社内出身の取締役から独立した立場で会社の業務執行機関を監視し、合理的で全株主の利益になる案件に対しては、社内の取締役の利害に関わらず中立な立場から物事を判断することであろう。現在の社内の取締役と見解が異なるからといって社外取締役から外されるようでは、そのような役割は期待できない。阪神電鉄側が玉井氏を社外取締役候補から外し、新たな社外取締役候補を提案したとしても、その人物は社内の取締役の意見に追随するだけのお飾りにしか見えないのである。
阪神電鉄の２００６年３月期の連結第３四半期の決算データでは１株当り株主資本（ＢＰＳ）３９１．６１円、毎日新聞による玉井氏への取材（５月４日）では「阪神は西梅田の不動産だけで３０００億円から４０００億円の含み益がある。」とされている。阪神電鉄の発行済株式数は約４．２億株だから、そこから計算される１株当りの含み益は７１４円から９５２円となる。先のＢＰＳに加えると１１０５円から１３４３円となり、報道されているＭＡＣ側の交渉価格１株１２００円はほぼ妥当な線といえる。阪急ＨＤとのシナジー効果を言うのであれば、この価格に新たな経済的な付加価値を加えるよう、阪急ＨＤ・阪神の両社は努力しなければならない。
今回は見送られたようだが、阪急ＨＤによる阪神株のＴＯＢも一時報道された。もし阪神の経営陣がそれに賛同すれば阪神電鉄が身売りしたとも見られ、レブロン基準に当てはめれば他に阪神株に高い価格をつける買収相手が現れれば、経営陣はそれに売る義務が生じる。阪神電鉄の新しい取締役はそのような合理的な考え方ができる人物かどうか、阪神電鉄株主はよく見定めるべきだろう。
