アングル：うま味調味料、ネガティブイメージに変化 味の素は積極姿勢に転換 ロイター 2019年4月2日
以前も書いたが、米国カリフォルニア州で売られている、調味料（アミノ酸等）が含まれる某社の海苔の佃煮のパッケージに、「This product contains chemicals known to the State of California to cause cancer , birth defects or other reproductive harm.」（この製品には、癌、先天性欠損症またはその他の生殖障害を引き起こすことがカリフォルニア州で知られている化学物質が含まれています（Google末j）という警告があるのを写真で見た。また、週刊金曜日2017年4月7日号の「新・買ってはいけない」で『「調味料（アミノ酸等）」が添加されている食品を多食すると、痛風を引き起こす、乳幼児の脳細胞を損傷する、目の損傷、塩分の過剰摂取、食用油との加熱で変異原性物質発生…などの懸念が次々と報告されています』ともあった。先のロイター記事に書かれていた、「中華料理店で食事をした後に顔のほてりや頭痛などの症状が出たのは、ＭＳＧが原因（中略）その後、多くの研究によって中華料理店症候群とＭＳＧに何の因果関係もないことが科学的に示された」という「中華料理店症候群」と異なる症状のように思う。
先日は、いきなりステーキが米国の店舗数の大幅削減が報じられた。『「米国人のステーキの食べ方はスーパーで買って家で食べるか、高級店で食べるかに二極化している」。ペッパーフード米国法人の幹部は語る。同社はそのはざまをねらったが「苦戦した」という』（『分厚い米ステーキ市場の壁、「いきなり！」一部撤退』：日本経済新聞WEB版 2019/2/15）。現地の消費スタイルに合わないものは失敗する。味の素の挑戦は、上記のようなカリフォルニア州の取り組みを全米規模まで広げてしまうのではないかと思う。
日本と異なり、米国ではトランス脂肪酸を多く含む部分水素添加油脂の使用も原則禁止されている。もし、日本から輸出された加工食品からトランス脂肪酸が検出されれば、訴訟となり、多額の賠償金を要求されかねない。海外市場を開拓するつもりなら、現地のやり方に合わせるためにはどれが最適か考えるべきだろう。
