親や親族の付き添いのないウクライナの子供たちに人身売買の危険が迫っているようである。人身売買の組織が活発に動いているからであろう。いつの時代でも被害者は無力な子供たちに及ぶ。高齢者はガス室で子供たちは売買されてしまう。これが現実なのであろう。国連など早く廃止すべきなのであろう。こんな戦乱を見逃して何も行動できないのだから存在意義がない。この組織を信じて議論などしても無駄なのであろう。世界大戦い前の"国際連盟"同様に役に立たない組織である。解体を急いだほうが良いのではないだろうか。
ウクライナのマリュウポリ住民の強制連行などは、第二次世界大戦中のナチスドイツそっくりである。そういえば、プーチンのロシアでの群衆を集めての演説などもナチにそっくり。すべて、ヒトラーを再現しているのでは無いだろうか。そうなると、もうすぐウクライナの人たちを片っぱしから強制収容所に送ってガス室で大量殺戮するのでは。もう、これは第三次大戦しかないのでは無いのだろうか。過去を振り返るとヒトラーの行動を容認してきたイギリスがドイツのポーランド侵略で我慢の限界に来て第二次大戦が始まったと聞く。今度も、ロシアのウクライナ住民の虐殺で第三次大戦の火蓋が切って落とされるのではないだろうか。ロシアは通常兵器を使い果たしたと言われているので、あとは生物兵器と核兵器しか使うものがない。アメリカのワシントン、ニューヨークやイギリスのロンドンなどが狙われるのだろう。次の段階でフランスのパリや日本の東京、そしてオーストラリアなどが標的になるのだろう。アメリカもICBM(大陸間弾道弾)で対抗するのだろう。兎も角、日本に対しては「ロシアとの平和条約」を結ばなかったことを後悔させる意味もあるのだろう。日本でも、毎日空襲警報が鳴り響き、防空頭巾を被って防空壕に避難する毎日が復活する。核弾頭がない日本へ向けて北朝鮮から核が飛んで来る。ロシアを支援するため北朝鮮は日本に攻め入って来るだろう。平和だった76年間が終わり戦乱の世の中が始まるのを危惧するものである。
このアメリカと日本の株価が高騰しているのは、中東産油国の買いが旺盛なことに原因がある。超原油高で潤った資金で世界中の株を買いまくっているのでは無いだろうか。ロシア産原油と天然ガスの供給がストップすることで急増した生産が今後にどんな影響を与えるかが見ものである。この原油増産によって脱炭素は一時、見合わせられて地球温暖化による影響が出てくるのに、そんなに時間を要さないと見られる。猛烈な台風やハリケーン・サイクロンが襲い、世界を震撼させる。そんな光景が目に浮かぶ。
日銀がこのウクライナ騒動に乗じて、今の円安・物価高を更に進めると表明している。国民の生活を苦しくさせるのが日銀の仕事みたいだ。日銀は安倍内閣の頃からずっとこの政策を堅持してきている。"日銀は国民の敵だ"とくらい考えないと黒田総裁が居座り続けそのうち、生活苦に耐えられなくなった若者の自殺が激増するのでは無いだろうか。日本の若者たちは何て不幸なんだろう。東日本大震災の復興税で給料を減らされた上に、この物価高で更に物価高による生活苦である。結婚数の激減が叫ばれて数年後の出生数への影響が懸念される状況に自公政権は何の手も打たないで静観している。これで日本人消滅へまた一歩近づいた恰好である。
世界中の金融決済機関から締め出されて払えない筈のドル建ての国債の利払いで、どうやら中国に借金したみたいだ。中国はこの貸しで安くロシア産の天然ガスか原油を手に入れたのだろう。ロシアが今、売りことができるものは、それしか無いからである。この中国の動きをアメリカを始めとする西欧各国が見逃すのかどうかが勝負の分かれ目となる。アメリカがこの中国の動きに制裁を加えるか否かだ。中国の裏切り行為に対し貿易面での追加制裁を加えて打撃を与えれば、台湾侵攻にも支障が出て好都合になるからである。それにしても中国が台湾侵攻する絶好の機会を失ったことだけは確かなのでは無いだろうか。ロシアがもっと早くウクライナを制圧していれば、中国にもチャンスがあったのに、こんなに長引くと出てゆくタイミングを失ってしまう。秋の習近平政権の継続に支障をきたしてしまうのではないだろうか。中国の軍事筋が大人しく構えているのも気になるところである。