生命保険契約を解約した某M外資系生保から書類が届きましたが大きな不信感と不快感を感じた次第。今後、よーく考えて対応して欲しいものです。
1.某M外資系生保から届いた書類
書類はマイナンバーの申告を依頼するもの。依頼の理由は「社会保障や税の手続きにおいて、法令で定められた書類にマイナンバーを記載することが義務付けられる」と記載。
2.不信感の理由
昨今は不信メールや詐欺事件等が多い物騒な社会です。
その中、最重要情報のマイナンバーを「社会保障や税の手続きにおいて、法令で定められた」なる汎用的/一般的/高圧的な記述だけで申告依頼することにセンスのなさを感じると共に不信感を持ちました。
3.某M外資系生保に問合せた結果
電話で問合せたところ、「先日の保険契約解約に伴う解約返戻金について税務署に報告する必要がある」との回答。
4.不快感の理由
解約に伴う理由ということであれば、「汎用的/一般的」」記述ではなく、シンプルに「解約に伴う依頼」の旨を一言冒頭に書けば不信感は発生しません。その一言がないことが不快なのです。
特に金融機関に対してですが、会社側のリスク回避を重視し過ぎ、契約者側の都合や利便性を軽視しているようにいつも感じます。
その象徴が電話問い合わせでのオペレーターまでつながるまでの余計な侯爵!何とかして欲しいものです。