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医療経営士の勉強㉒ 8月の勉強 その5

2024-08-05 | 医療経営士の勉強

みなさま、こんにちは。

昨日は、⑽自分問題について、例題を交えてお話ししました。

 

 ⑻ 短文問題を書いて解答する 時間・字数の感覚を得る

 ⑼ 論文問題を書いて解答する 時間・字数の感覚を得る  (ChatGPTを利用は6月までに)

 ⑽ 論文問題について、自分問題を作成する 箇条書きで解答 ポイントを絞る

 ⑾ 総まとめ  苦手分野の 繰返し

 

昨日の例題についての補足です。

<問題1 現在、急性期病棟において問題になっていることを踏まえ、どのように改善したらよいか?>

病棟再編については、常に医療界で取り上げられる課題です。

今回の診療報酬改定で、「地域包括医療病棟入院料」が新設されましたね。

これは、「地域包括ケア病棟入院料」以来、10年ぶりに設けられた入院料ですが、

なぜこの入院料が新設されたのか、その理由を理解せねばなりません。

 

この例題で取りあげた、「急性期病棟での問題=高齢者救急」にも関連しています。

下記ご参考まで掲載しましたが、ご自身で納得いくまで調べてくださいね。

 

    地域で救急患者等を受け入れる病棟(地域包括医療病棟)の評価】

        第1 基本的な考え方

        高齢者の救急患者をはじめとした急性疾患等の患者に対する適切な入院医療を推進する観点から、

        高齢者の救急患者等に対して、一定の体制を整えた上でリハビリテーション、栄養管理、入退院支援、

        在宅復帰等の機能を包括的に提供することについて、新たな評価を行う。 (診療報酬改定 答申Ⅱ-2より)

 
 
今日は、もう一つ例題を。
 
<例題2 地域包括ケア病棟について、施設基準(3つ)や問題の改定(3つ)、および現在の問題点(3つ)や今後について>
<解答>

  施設基準:200床以上は2次救急・救急病院、200床未満は救急外来があり24時間対応、400床以上は設置不可に

  改定:①自院内転棟率60%以上は15%減算、400床以上が200床以上に →199床以下のポストアキュート病院に影響?

     ②療養病床は、救急・自宅からの受け入れ60%以上または3か月30人以上で5%減算がゼロへ 

     ③入院料1・2(→入退院支援加算が義務化)の在宅復帰率72.5%に(他は70%のまま)

  問題:①自院内転棟が多い  ②短期滞在手術の受け入れ多い←自宅からの受け入れ増、在宅復帰率増、在院日数減のため

     ③直接入棟した患者のリハビリ少ない(誤嚥性肺炎多いため)

  今後:早期からリハビリ→死亡率改善、自宅退院割合向上、在院日数短縮へ

     総合診療医の配置いる?

  急性期一般より入院日数が長く、稼働率を上げることができる

  DPC急性期からの転院は、入院期間ⅡまでDPC点数

 

数値〇%など私は正確には覚えませんでしたが、おおよその数値は把握しておいた方が記憶に残りやすいと思います。

何度も申し上げますが、今年の改定で数値や条件が変わってきている部分があると思いますので、要注意です。

 

この例題は、「地域包括ケア病棟」についてですが、新設された「地域包括医療病棟」の問題を作成するといいかも。

今回の改定後、この「地域包括医療病棟」への変更が少ないという報告もあるようですが、(今の時点では?)

それが何に起因するのかをまとめると、新たな問題も見えてくると思います。

(それにしても、新設される名称ですが、これを名付けた方は苦悩されたのでしょうか? それとも?)

 

     

       自分問題の問題編                自分問題の解答編

 

ネットや雑誌に出てきた情報を、こうして一元化し整理すると、ちょっと医療事情がわかってきて、

通になってきたかな~、と嬉しくなります。

少しでも自分なりの進歩があると、モチベーション継続につながりますから…。

8月が踏ん張り時です、頑張りましょう!

大丈夫です!

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