荷塘月色
習近平主席が国家主席に就任して以来、初めてオバマ大統領と会談を行う予定です。J
先立って2013年6月1日、天安門事件24周年を控え、アメリカ政府は中国に対し、当時のデモ参加者への迫害を止め、普遍的な人権を尊重するよう呼びかける声明を発表しました。P
5月31日から6月6日にかけてトリニダード・トバゴ、コスタリカ、メキシコを天安門記念日を避けるように訪問した疑惑さえある習近平氏は、6月7～8日にかけてカリフォルニア州でオバマ大統領と会談します。P
アメリカ政府機関やアメリカの主要企業をターゲットとした中国のサイバー諜報活動をめぐり、アメリカでは中国政府への疑心が深まっていると言われます。
アメリカ報道では、オバマ大統領は中国のサイバー攻撃について強硬な態度で臨む意向だそうです。ホワイトハウス当局者は首脳会談を前にして記者団に対し、中国からとみられる（サイバー空間における）侵入に関する懸念を中国に提起するだろう」と述べています。
一方、中国サイドはサイバー攻撃に関する疑惑は全面否定しており、中国も被害者であると主張しています。しかし、中国はハッカー組織とも言われる「６１３９８部隊」の情報を開示し疑惑を晴らす必要もあります。
3月20日の韓国で起こったサイバーテロでは、韓国のテレビ局（ＫＢＳ、ＭＢＣ、ＹＴＮ）、銀行（新韓銀行、農協など）など計6社が狙われ、合計で3万2千台のパソコンとサーバーがダウンする被害にあいました。
韓国放送通信委員会は、発信元のＩＰアドレスが中国のものだったと、いったん発表しました。しかし、その後「発信元が中国のＩＰアドレスだった」だけで北朝鮮による犯行を疑うと見解を変えました。
中国の関与疑惑は、はたして韓国の事件では晴れたのでしょうか??
日本では、政府の「情報セキュリティ政策会議」（議長・菅義偉官房長官）が5月21日に、サイバー攻撃への対策強化を図る「サイバーセキュリティ戦略」の最終案をまとめ自衛隊に「サイバー防衛隊」を新設することが決まったそうです。安倍首相は「ＩＴ国家にふさわしい空間を」とも主張しました。パブリックコメント（意見公募）を経て６月には部隊の名称を正式決定するそうです。
6月4日に天安門事件から24年を迎えた中国では、ネット上の“浄化活動”が強化され、大量のウェブサイトが閉鎖されているそうです。既に簡易投稿サイトの微博で人気のアカウントが閉鎖されたそうです。日本版「百度」と中国版「百度一下」の表示の差も歴然です。(日本のネットも、気がつけば中国のように自衛隊の「サイバー防衛隊」に規制されるのでしょうか?)
5月21日、中国の著名な経済学者、茅于軾氏は、「中国は共和国ではなく独裁国家だ。人権は保障されておらず、保護など夢のまた夢だ。これでも中国は大国として台頭したといえるのか？」と発言したことが日本では報道されています。
6月5日、日本の菅官房長官は記者会見で、訪中した元自民党・野中広務元官房長官の尖閣諸島（沖縄県石垣市）をめぐる棚上げ合意の発言について「野中さんの発言は田中（角栄）元首相の４０年前のことだ。それも伝聞で聞いたと（いうものだ）。確たる根拠も示さないで、招待された中国で、わざわざ発言することに非常に違和感を覚える。」などと述べました。
野中氏は沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）領有権の棚上げを日中双方が確認したと聞いたと、中国共産党序列５位の劉雲山政治局常務委員との会談で明かしたため、永田町は波紋を広げています。岸田外相は6月4日「わが国外交の記録を見る限りそういう事実はない」とまで発言しました。狼狽した安倍政権は、もう詭弁で繕った疑惑さえあります。
野中氏の話は、国交正常化直後に神奈川県の箱根で開かれた自民党田中派の研修会で田中氏が語った内容に基づいているそうです。野中氏の説明によると、正常化交渉も大詰めに入り、田中氏は「この際、あの問題について話がしたい」と、周恩来首相（当時）に尖閣問題を切り出した。1971年末に中国政府は初めて公式に尖閣の領有権を主張し、火種となっていた。これに対して正常化実現を優先したい周恩来氏は「今、そこまで踏み込んで話したら会談はなくなってしまう。いつまで話し合わなくてはならないか分からない」と難色を示したそうです。そこに同席した大平正芳外相が助け舟を出しました。「田中さんは帰国して右翼から『尖閣はどうなった』と聞かれた時、（中国側と）『話をした』とするために言ったのだ」と。結局、双方は「棚上げすることで将来にわたりお互いに話し合いができる道を求めるまで波静かにやろう」と日中は確認をしたといいいます。
国交正常化をめぐり公開されている外交文書でも、国交正常化交渉で田中氏は「尖閣諸島についてどう思うか？ 私のところに、いろいろ言ってくる人がいる」と尋ね、周氏は「今、これを話すのはよくない。（尖閣周辺海域に）石油が出るから、これが問題になった。石油が出なければ、台湾も米国も問題にしない」と答えたことが明記されていました。岸田氏の「外交の記録を見る限りそういう事実はない」との詭弁は、日本人として情けないとしか言いようもありません。先日の「あまりにも歴史を無視した発言だ」との菅長官の中国への発言がそのまま日本にも当てはまりそうです。
1978年10月25日、「中日平和友好条約」の批准書交換式に出席のため訪日した小平副総理は、福田赳夫首相との第2回首脳会談で、「もう一点言っておきたいことがある。両国間には色々な問題がある。例えば、中国では釣魚島、日本では尖閣諸島と呼んでいる問題がある。こういうことは、今回のような会談の席上に持ち出さなくても良い問題である。園田外務大臣にも北京で述べたが、我々の世代では知恵が足りなくて解決できないかもしれないが、次の世代は、我々よりももっと知恵があり、この問題を解決できるだろう。この問題は大局から見ることが必要だ」と述べ、これに対し、福田首相は、「日中両国間の問題について率直に意見交換し合えて、非常に嬉しい。感謝する。このように両国関係は発展させて行けるであろう。大切な事は、日中平和友好条約の精神を守り抜くことである」と返答もしています。「棚上げ方式」は、中日首脳会談で事実上再確認もされています。翌1979年5月31日、小平は、鈴木善幸氏との会談の席上でも「領土権に触れないで共同開発」と意見を交わしています。
「尖閣諸島の領有権問題は、1972年の国交正常化の時も、中平和友好条約の調印の際にも政府代表者間で話題にし、事実として「棚上げ」で処理されてきました。日中双方とも領土主権を主張し、現実に論争が“存在”することを認めながら、この問題を留保し、将来の解決に待つことで日中政府間は了解し平和友好条約が進められたことは否定もしようがありません。
「それは共同声明や条約上の文書にはなっていないが、政府対政府のれっきとした“約束ごと”であることは間違いない。約束した以上は、これを順守するのが筋道である。小平首相は、日中条約の批准書交換のため来日した際にも、尖閣諸島は「後の世代の知恵にゆだねよう」と言った。日本としても、領有権をあくまで主張しながら、時間をかけてじっくり中国の理解と承認を求めて行く姿勢が必要・・」(1979年5月31日 読売新聞社説)というのが当時の日本の大半の世論でもありました。
また、1997年9月、自民党の二階堂氏は更に、『朝日新聞』主催の国交正常化25周年記念特別講演会で、「台湾問題にしても尖閣諸島の問題にしても、国交正常化当時の基本がだんだん忘れられているのではないか」と警鐘を鳴らした上で、「私は昨年訪中して江沢民・国家主席と会った際、25年前、田中角栄首相が周恩来総理に、尖閣周辺で石油の共同開発をしませんか、と持ちかけた話を紹介した。江主席は『それも一つの考え方ですね』と話していた」という秘話を披瀝しています。日本は尖閣問題を日中友好促進のダシに使った疑惑さえあるのです。
事実としては、日本と中国双方に問題がありました。日本への沖縄復帰は、1972年5月15日でした。4ヶ月後の田中・周恩来会談では、日本が沖縄に帰属と主張する尖閣は台湾の領有主張を全く無視していました。
沖縄は復帰する前はアメリカ占領下となり日本は最盛期に247名の日本人が居住していた実効支配も失なっていました。当時の尖閣諸島の実効支配はもっぱら台湾であり、形式的にはアメリカの占領下でした。だからこそ、台湾はアメリカのガルフ社に採掘権を売ることができたのです。
ニクソン氏による1971の訪中予告と金・ドル交換停止という二つの「ニクソンショック」で日米関係は一時きしみます。これに対抗するかのごとく田中角栄首相は日中間外交の巻き返しを図り1972年９月、日中国交正常化のため訪中し、周恩来首相と日中共同声明に調印しました。「欧米諸国と貿易する代わりに共産主義の中国と貿易するという選択肢は日本にはない」とニクソン大統領は当時牽制しましたが、その後日中間の貿易取引量は日米を遥かに超えてしまいます。
(1970年9月2日に、台湾の水産試験所の船が魚釣島に上陸、台湾の国旗である青天白日旗を掲揚した写真は世界中の通信社に配信されました。台湾が尖閣に立てた「青天白日旗」はその後、沖縄ではなく、アメリカ政府に保管されました。尖閣も沖縄も日本の統治下ではなく、日本の実効支配下でもありませんでした。1971年4月台湾が公式に領有権を主張した時点では、日本は、まだ実行支配しておらず、中国もまだ領有権の主張をしていませんでした。
また、日本が、国際裁判所に提起してその所属を改めてはっきりしたいとして、アメリカに返還者としての証言を依頼した際に、アメリカは、沖縄に付随して返還はしたが、その領土がいずれの国のものかについてはあくまでその後の紛争当事者の問題であってわが国は一切関与しないと回答し、アメリカはあえて日本の主張を支持せず中立の立場をとったといわれます。アメリカは台湾の主張に組した疑惑があるのです。）
当時の田中総理にも周恩来にも、尖閣を一時実行支配していた台湾の領有権を排除する資格は、なかった疑惑があります。しかし、田中総理側から、周恩来に、尖閣諸島問題を持ちかけて論じ始めたのです。日中国交正常化の過程で、尖閣の領有権問題が俎上に乗っていたことは、公開されている日本の外交文書でも明らかです。(当時の外交文書で、明確に日本側から話をした事実は記載されているのに、領有権についての双方の主張や結論がなぜ記載されていないのでしょうか? 主張が記載されていないと言う、その事実こそが、「棚上げ」意思を実証しています。1972年9月27日第３回目の田中・周会議において、日本の外務省側の記録でも田中総理から議論を提起して周恩来から返答を得ていることは事実です。問題を提起して問題の本質を論しないこと返答して、双方の主張を記載していません。日本も中国も領有権の主張をしていないのです。この主張記載の不作為こそが、「棚上げ」意思の作為の実証であると明確に言えます。)
これを「事実はない」「棚上げがあったとは読めない」との単純な詭弁で日本政府は説明していいのでしょうか??。
しかも、日本は、石油の共同開発まで中国側に持ちかけたのでした（これは、公開文書にはなく二階堂氏の証言だけですが・・)。中国だけでなく日本国民さえ馬鹿にした主張です。
(慰安婦問題は強要管理の日本軍の関与を認めながらも、（強制連行でないから公娼だ)、南京大虐殺は大量の証言がありながらも（1部の写真が違うから捏造だ）、福島原発はまだ汚染水の放射能漏れが続いているのに（海外輸出するするから安全だ）など、もう詭弁ばかり繰り返す日本は本当に世界で尊敬を失いそうです。)
中国は領有権を主張するが日本の実効支配を容認するとの考えがその後も維持されていました。1992年に中国政府が「領海法」を定め、釣魚島諸島(尖閣諸島)を中国領として世界に公表した際にも、日本の外務省は中国政府に口頭抗議はしましたが、明確に文書抗議まではしませんでした。（日本流の詭弁でいえば、中国の外交文書上、中国の領有に日本は当時「反論した事実はない」ことになります。)
それを、日本側から提起した尖閣議論であり、日中国交正常化の前提条件でさえあった問題を、今になって日本が「棚上げは存在しない」、「領有権問題は存在しない」と主張し始め、尖閣を国有化などしたのですから、もう領土問題で攻撃布告を日本側が行ったと言われても、日本政府は、まともな反論や外交交渉さえもできないのではないかという疑惑もあります。P
游過了四季 荷花依然香 四季を泳いでも蓮の花の香りは変わりません。友好の秋や冬があっても春や夏もまた来ます。日中友好条約で両国が誓った国際連合憲章原則も両国の平和主義も変わりません。（「すべての紛争を平和的手段により解決・・武力又は武力による威嚇に訴えないことを確認する。」これは、日本の憲法の条文ではありません、日中友好条約第１条2項後半です。一般に条約は国内法より上位または同等の効力を有します。）（日中間には「１９７２年日中共同声明」「１９７８年日中平和友好条約」「１９９８年日中共同宣言」「２００８年日中共同声明」の平和を前提にした両国の外交努力の蓄積もあります）
剪一段時光緩緩流淌
流進了月色中微微蕩漾
彈一首小荷淡淡的香
美麗的琴音就落在我身旁
螢火蟲點亮夜的星光
誰為我添一件夢的衣裳
推開那扇心窗遠遠地望
誰採下那一朵昨日的憂傷
我像只魚兒在イ尓的荷塘
只為和イ尓守候那皎白月光
游過了四季 荷花依然香
等イ尓宛在水中央
螢火蟲點亮夜的星光
誰為我添一件夢的衣裳
推開那扇心窗遠遠地望
誰採下那一朵昨日的憂傷
我像只魚兒在処ン的荷塘
只為和イ尓守候那皎白月光
轉載來自
游過了四季 荷花依然香
等イ尓宛在水中央
那時年輕的イ尓 和イ尓水中的模樣
依然不變的仰望
漫天迷人的星光
誰能走進イ尓的心房 採下一朵蓮
是那夜的芬芳 還是イ尓的髮香
荷塘呀荷塘 イ尓慢慢慢慢唱暑・月光呀月光イ尓慢慢慢慢聽暑・魚兒呀魚兒 イ尓慢慢慢慢游暑・淡淡的淡淡的 淡淡的月光
我像只魚兒在イ尓的荷塘
只為和イ尓守候那皎白月光
游過了四季 荷花依然香
等イ尓宛在水中央
我像只魚兒在イ尓的荷塘
只為和イ尓守候那皎白月光
游過了四季 荷花依然香
等イ尓宛在水中央
等イ尓宛在水中央
