無線設備の主管庁は、総務省であり国土交通省ではない。安易な報道自体が混乱する原因となることが理解できない記者は、根拠法すら知らない無知であり、記事にするべきではない。記事のプロフェッショナルならば、根拠と証拠の２つは説明することは絶対条件である。
第三次世界大戦が近いと感じられる理由にロシア大統領の体調問題が挙げられる。かのロシア大統領は高齢者入りの年齢から世界各国道連れにする権力保持者だ。プーチンの人格破綻は近いといわれており、側近者、関係者から狂気すら感じるといわれているのだ。一国の被害にとどまらず世界に飛び火することは時間の問題といわれ、ミサイル１発の軌道が外れて、日本若しくは他国に命中しただけで戦火は拡大するのだ。人間が造った物は完璧ではなく、何処かしら瑕疵が含まれており、ほんのわずかなミスで世界が滅びるきっかけになる。プーチンは自覚していないどころか人間としての尊厳すら忘れているのではないだろうか。
最後の手段といえば核兵器使用による全人類の消滅である。いまここでＮＡＴＯに集約する国会議会による決定が加速し進む理由はひとつしかなく、ロシアの解体しかないのだ。大国であるロシアの解体が現実となれば、諸外国の核兵器による危機感は一気に減少し戦争は回避できるが、世界のバランスが崩れるのだ。これはロシアだけの問題でなく、世界制覇のため虎視眈々と狙う国は、中国と北朝鮮が控えており、近い将来に起きる戦争の回避は不可能である。世界バランスの均衡とは大変難易度が高く、アメリカだけの力では到底及ばず、解決には日本が注目されており、日本の外交と政治・経済のバランスがもっとも重要だといえるのだ。ここでコロナによる経済の停滞と参議院選挙、日本は大概にしろ、安定しているとは言えず、火の車の状態だ。政治家の一存だけで解決できるほど簡単な案件ではなく、日本銀行の役割と経済界からの支援は必須だ。一体これからどうなるのか、東大卒の経済学者含み、誰も予想できない未来が待っているのだ。
性別により、男性だから、女性だからという報道に違和感があり、報道自体が差別に相当するといえる。十人十色という言葉がある訳が理解できない性差別のみに執着する思想の団体が多いことは周知の事実だ。一歩立ち止まり考えれば、男性と女性、それぞれの役割があるから性別があるのであって、一部の反差別主義思想の者に踊らされていないだろうか。一体、何万人の日本人が性差別に同期して反論しているのかご存じだろうか。日本国民の０．００１パーセントにも満たないと言われ、多数決原理民主主義国家には、相応しくない採決であることは明白だ。少数派のことはマイノリティというが、果たして、それぞれの役割があり、あえて少数派の意見に同調することが本当に基本的人権の尊重から守られる人間として尊厳なのだろうか、大変疑問である。この話題には触れたくないし、関わりたくもない人口数が一体どれだけいるのか、集計したことがない日本は、少数派の意見に踊らされておかしな法律が制定され、生物的違いまでも圧力がかけられて、人間の幸福追求自体に弊害が及ぶほどである。おかしな法律制定は、自民党政権が偏った思想の議員ばかりであるから、日本がおかしな国になることは明白だろうから、次期政権は、交代するべきだろう。