24.7.15 トランプ前大統領銃撃怪我事件余波の中で明日から日本真剣勝負の第10回太平洋島サミット

24.7.15 トランプ前大統領銃撃怪我事件の激震の中で：

(AP通信のカメラマン、エバン・ブッチ氏が撮影したトランプ氏の奇跡の一枚と呼ばれる写真（13日、ペンシルベニア）=APからお借りしています https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN143BU0U4A710C2000000/)

明日16日から3日間の予定で，日本のインド・太平洋戦略の要であり3年毎に真剣勝負深化の第10回太平洋島サミットが東京で開催されます．日本も巨龍中国の一帯一路に対して，奇跡の一手と呼ばれるような南太平洋島嶼国支援への妙手を打ち出す必要があるでしょう．


前世紀末からわが国が力を入れてきた3年毎の太平洋島サミットも10回目を迎えます．


今世紀に入って中国が大きな力を入れてきた南太平洋戦略（一帯一路の太平洋部分）の予算と要員の規模は，既に日本のODA規模を大きく超えてきております．


当方が2年間，南太平洋大学に滞在したときに開催された第3回島サミットでは，小泉総理が仕切られた沖縄万国津梁館側と南太平洋大学フィジー首都スバのメインキャンパスとの間を衛星回線で結んでオンラインで行われ大きな成功を収めた．オンラインが当たり前の現在と違って，2003年のオンラインのサミット開催は，現地では奇跡的にインパクトのある妙手であった．

しかし当方が2004年に日本へ帰国後の日本国内の関心・反応は，南太平洋地域について全般的に関心が乏しく，驚くほど消極的で，重要性を説明しても空回りをすることはしばしばであった．

2010年代後半に入って，中国の南太平洋・一帯一路構想がマスコミで流れてからは，空回りをしながらも，日本国内でも関心が高まってきている．時の勢いというべきものがある．この勢いを本物にするためにも，今週の第10回島サミットは巨龍中国を意識した上でのわが国の国益確保にとって極めて重要であるといえる．

NHKを始めとするマスコミは，第10回島サミットの様子を大いに報道して，国民的関心を高めるようにすべきであろう．