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元ジャニーズ、元ＳＭＡＰの中居正広による性加害事件疑惑。
これについては中身が全く分からないのですが、彼自身のことは書きにくいものの、ダウンタウン松本事件と同じくまた女衒のようなセッティングをした人間がいる、しかもそれがフジテレビの幹部で、会社ぐるみで組織的に女性社員の紹介をしていたのではないかという疑惑が持ち上がっています。
ある意味、社会的にはそちらの方が大事件だということで、うちでは２０２５年１月１４日に
「中居正広がテレビに出られなくなる、事実上引退することになったというのは、中居自身が認めている事実からだけでも社会的制裁としては相当だと言えるでしょう。
そして、この事件で一番問題なのは、たぶんフジテレビの社員かアナウンサーだろうという女性被害者と中居の会食をお膳立てしたのがフジテレビの上司ないし幹部だと報道されていること。
その人物が突然現場に来なかったので、中居と被害女性の二人きりになって今回の事件が発生したと報道されていることです。
これに対してフジテレビはこの会食にフジは関わっていないこと、その会食があったことも知らないこと、まして上司がそこに行くはずだったの欠席したという事実はないと声明を発表しています。
しかしこの声明がフジ内部のどのような調査結果で出されたのかは全く分かりません。」
『少なくとも斎藤元彦兵庫県知事がやったのと同じ、自分たちだけの調査と判断での声明であって、弁護士を入れた第三者委員会による客観的調査が行われていないことは明らかです。
フジは、ジャニーズ事件＝ジャニー喜多川の大量児童性犯罪事件の顛末から何も学んでいないことが明白でしょう。
この中居事件で一番大事なことは、「公器」ともいえるテレビ局のフジテレビが厳正な調査を行ない、身の潔白を証明することです。
事実をはっきりさせる姿勢をニュース番組も持っている放送局が率先して行なうこと。
それが、日本の芸能界から同種性加害事件を無くしていくためにどうしても必要です。』
と書きました。
祝！ダウンタウン松本人志の「ワイドナショー」が３月で打ち切り決定。中居正広の疑惑についてはフジテレビは声明を発表しただけでは足りない。第三者委員会を作って自社の関与について調査すべきだ。
その翌日の１月１５日、フジテレビを傘下にするフジ・メディア・ホールディングス第２位の大株主であり「物を言う株主」として知られる米投資ファンドのダルトン・インベストメンツは公式サイトを更新し、同ホールディングスに対して、中居の問題に関する
「事実を調査した上で社外の専門家による第三者委員会を直ちに設置と信頼回復」
を求めました。
これを受けて、中居事件はドイツ、フランス、シンガポールなど各国でも報道されています。
参考記事 村野瀬玲奈の秘書課広報室さんより
中居正広・フジテレビによる女性アナウンサーへの性暴力疑惑で、新たな被害者が声をあげた。海外重要株主も調査を要求。 （メモ）
同社の公式サイトには英文の長文も掲載され、
「中居正広氏が起こした騒動に関連して貴社で最近起きた一連の出来事に対する私たちの見解は、エンターテインメント業界全体の問題を反映しているだけでなく、具体的に貴社のコーポレートガバナンスの重大な欠陥を露呈している」
「この問題への対応が遅れたり曖昧になったりすると、視聴率の低下やスポンサーの離脱につながり、株主価値がさらに損なわれる可能性があります」
「貴社株式の7%以上を保有する大株主の1人として、私たちは激怒しています！」
とまで記されています。
ダルトンの公表文=原文英語です>ダルトン・インベストメンツの関連会社であるライジングサン・マネジメントはフジ/取締役会に書簡を送り、中居正広氏をめぐる最近のスキャンダルを調査するため外部の専門家で構成された独立した第三者委員会の設置を要請/書簡はこちら https://t.co/yuIysHMpuO https://t.co/RdsiPu3rax pic.twitter.com/fjZfuZXdt7
— 紀藤正樹 MasakiKito (@masaki_kito) January 15, 2025
これに慌てたフジテレビは同１月１５日、中居事件について外部の弁護士を入れて事実確認の調査を行っていることを明らかにしました。
「昨年より外部の弁護士を入れて事実確認の調査を開始しており、今後の調査結果を踏まえ、適切な対応をしてまいります」
と言っており、あたかも
「株主に言われるまでもなく、もう内部調査ではなく外部調査をしてきていて、その結果として、フジテレビは一切関与をしていないとコメントしたのです」
と言わんばかりです。
しかし、うちのブログやこのファンドが求めている
「社外の専門家による第三者委員会を直ちに設置」
という第三者委員会と、ただ外部の弁護士を入れた調査をしているというのとは似て非なるもの、というより天と地ほど違います。
念のためですが、この件は、独立性が担保されたいわゆる「第三者委員会」で調査しないと信用力のある調査にはなりません。単に「外部の弁護士」では依頼の経緯や独立性が疑われ中立性を損ねる結果となりかねません>【速報】中居さんトラブルでフジが弁護士入れ調査 https://t.co/XipK2bhB0B
— 紀藤正樹 MasakiKito (@masaki_kito) January 15, 2025
外部の弁護士って、弁護士はたいてい外部に決まっているわけで、もちろんフジテレビほどの大会社なら法務部に弁護士資格のある社員さんはいるでしょうが、それはあくまでも社員です。
弁護士に調査を頼めば普通は外部なわけですが、それをすれば客観的な調査が行えるというものではありません。
現に、兵庫県の斎藤元彦知事による阪神・オリックスの優勝パレードについての背任疑惑事件。
あれは、パレード費用をクラウドファンディングでやろうとしたら万博宣伝狙いだと野球ファンにバレて全く金が集まらず、しかたなく斎藤知事が兵庫県の信金に寄付をしてもらって、その分、県から補助金で補填したという事件でした。
その疑惑の調査に県が雇ったのは兵庫県の「外部」の藤原正広弁護士だったのですが、この人、兵庫県弁護士会でも有名な企業弁護士で、しかもその信金の顧問弁護士ですからね(-_-;)。
雇った斎藤知事も斎藤知事なら、引き受けた藤原さんも藤原さんだと弁護士会「内部」では呆れられていました(笑)。
元県民局長の告発内容は「生命身体」の安全にかかわる通報ではないので公益通報ではないという超独自説を展開した藤原弁護士（呆）。
斎藤元彦兵庫県知事の各種疑惑について斎藤知事の指揮下にある財務部がいち早く「確証までは得られなかった」などとする調査結果を報告。客観的な百条委員会や弁護士の第三者委員会の各報告の前に水を差すのが目的だ
ご存じ、統一教会問題ではとくに有名な紀藤正樹弁護士が
「念のためですが、この件は、独立性が担保されたいわゆる『第三者委員会』で調査しないと信用力のある調査にはなりません」
「単に『外部の弁護士』では依頼の経緯や独立性が疑われ中立性を損ねる結果となりかねません」
とコメントしているように、第三者委員会に求められているのはその調査と判断に関する客観性であり、そのために調査対象のフジテレビからの独立性・中立性が特に求められるところです。
フジテレビは明日１月１７日に社長がとうとう記者会見させられるという絶体絶命のピンチなのですが、記者たちは当然この第三者委員会と「外部の弁護士」では全く違うという点を追及すべきです。
それにしても、阪神大震災から３０年という節目の日に、何をしてくれてんねんフジテレビ。
フジテレビと橋下市長に見る「詐欺にパネルは使いよう」 気を付けよう、ハシモトトオルとフジサンケイ。
編集後記
この中居正広事件とフジテレビの問題について、うちでフジッ子３兄妹と呼んでいる橋下徹・三浦瑠麗・古市憲寿の３論客が全くコメントしまへんなあ。
歯に衣着せず、タブーなく、何でも鋭く追及するのがフジッコの誉れではなかったんですか(笑)。
外交音痴の癖に橋下氏は韓国大統領を身柄拘束すべきではないとか妄言を吐いていますが（任意の取り調べを３回もブッチしたからやむを得ないの！）、それより自分でもわかる身近な問題について何か一言でも言ったらどうなんですか。
それにしても元夫が案の定実刑になった三浦女史はそろそろテレビに帰ってくるんでしょうか。ああおぞましい。
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中居正広のトラブル フジテレビに対し「重大な欠陥」「憤慨している」株主・米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」書簡を発表【全文翻訳】
2025年1月15日 16時28分 中日スポーツ
フジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングス（フジMH）の株主である米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」とその関連会社は14日、公開の書簡を発表し、タレントの中居正広が週刊誌で女性トラブルが報じられたことに対して、フジMHに対して第三者委員会での調査や信頼回復への施策を求めた。
フジテレビ
書簡では今回のトラブルに関して「貴社のコーポレート・ガバナンスに重大な欠陥があることを露呈している」と指摘。「我々は憤慨している（we are outraged）」と非常に強い問題意識を表明し、「公平性と透明性の確保」「責任の明確化」「再発防止策の策定」「透明性と信頼の向上」を求めている。
【翻訳の全文趣旨は以下の通り】
内部調査だけでは、関係者の利害対立をすべて解消することは難しく、視聴者やスポンサーの信頼を回復することは難しい。適切に構成された第三者委員会は透明性を確保し、真に独立した調査を可能にする手段を提供すべきである。
実際に何が起きたのか、そして発覚した事実への対処を明確にすることで、すべての取締役が責任を負い、適切な行動を取ることができる。責任を負い、社会的信頼の回復に役立つ適切な行動をとることができる。
現行のコーポレート・ガバナンス体制の構造的弱点を明らかにすることで、具体的かつ効果的な再発防止策を策定することができる。具体的かつ効果的な再発防止策を策定する。
調査結果および是正措置は、過去の不手際を明らかにし、会社に対する信頼を回復するために、公開され、丁寧に説明されなければならない。過去の不手際に光を当て、当社への信頼を回復させるために、調査結果および再発防止策を公開し、丁寧に説明すること。
※ESG投資…Environment（環境）、Social（社会）、Governance（統治、ガバナンス）の頭文字をつなげた言葉。環境や社会、法令順守への適切な配慮がなされた企業こそ中長期的成長ができ、それらの企業に投資するべきだ、という考え方
アメリカの投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」は、フジテレビを傘下にもつフジ・メディア・ホールディングスに対し、週刊誌で女性とのトラブルが報じられたタレントの中居正広さんをめぐる騒動への対応に、企業統治の観点から欠陥があるなどとして、第三者委員会の設置を求める書簡を送ったことを明らかにしました。
アメリカの投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」が14日に公表した書簡では、「中居正広さんをめぐる騒動に関連する一連の出来事は、エンタメ業界の問題だけでなく、『フジ』の企業統治に深刻な欠陥があることを露呈している」と指摘しています。
そのうえで「この問題への対応が遅れたり、あいまいになったりした場合、視聴率の低下やスポンサー離れにつながり、株主価値がさらに損なわれる可能性がある」として、外部の専門家による第三者委員会を立ち上げて事実関係を調査することなどを求めています。
このファンドは、フジ・メディア・ホールディングスの株式の7％余りを保有しているとしています。
フジテレビは1月9日、「当初このトラブルにフジテレビ社員が関与していたとも報道されましたが、フジテレビは否定するコメントを発表しています。昨年来、事実確認を含め対応を継続しています」としています。
フジ・メディアHD「個別投資家への対応公表せず」
これについて、フジ・メディア・ホールディングスは「個別の投資家への対応に関しては公表しておりません」とコメントしています。
その上で「グループ各社に常に法令の順守とコンプライアンス体制の確立を求めています。また『グループ人権方針』を定め、グループ会社とともに、ビジネスパートナーに対しても方針に沿った人権尊重を期待しています。グループ各社には、改めて方針の徹底を求めて参ります」としています。
玉川徹氏「フジテレビの現場の中からも…」中居正広騒動めぐる株主「外圧」受け取材内容明かす
元テレビ朝日社員の玉川徹氏は16日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、中居正広（52）をめぐる女性トラブルに関し、米投資ファンドと関連会社が、フジテレビを傘下に置く「フジ・メディア・ホールディングス」に書簡を送り、第三者委員会の設置による調査実施などを求めたことについて、自身の取材を踏まえてコメントした。
書簡を送ったのは「ダルトン・インベストメンツ」と関連会社で、同グループでフジの株式の7％越を保有。「物言う株主」で知られ、書簡では第三者委員会の設置や視聴者への信頼回復などを訴えたことが15日、明らかになった。フジ側の対応をめぐり「コーポレートガバナンス（企業統治）に重大な欠陥があることを露呈している」と指摘したとも報じられている。フジ側は同日、外部の弁護士を入れた調査を始めているとして「調査結果を踏まえ、適切な対応をする」とコメントしている。
「モーニングショー」ではこの日、「外圧」ともいえるダルトン側の書簡に関し、詳細に報じた。
玉川氏はこれを踏まえて「今回の大株主からの提案というものからいうと、当然、調査に関していえば今回のトラブルの調査ということも入ってくるとは思うんですが、今回のトラブルは非常にプライバシーに関わる問題や、場合によっては相手側に対する二次被害になってしまう可能性があるということで、我々もずっと今まで慎重に扱ってきたことがある」と指摘。「調査が進んでも、（トラブルの）すべてが公開されるとは限らない」と述べた。
「一方で、今回の書簡に書かれた提案について『コーポレートガバナンスの深刻な欠陥』という言い方をしている」とした上で「私が聞いている話では（書簡では）経営陣自体を刷新した方がいいんじゃないか、という指摘も出ているようなことらしいんですね」と指摘。その上で「私も今までいろいろ取材をしてきているが、フジテレビの現場の中からも（会社が）コーポレートガバナンスの機能不全に陥っているというような声もあがってきている」と、明かした。
「フジテレビには優秀な社員の方がいっぱいいて、テレビ朝日にはいないようなタイプの優秀な社員の方もいっぱいいる。もし、経営陣側の問題であるということであればここを替えていかないと、フジテレビが未来に向かって進んでいくというふうな時の障害になるのであれば、やっぱり、そこを替えていかないといけないんじゃないかなと僕は感じている」と、私見を口にした。
「『外圧』があったとしても、フジテレビの将来を考えるのであれば、これを機に、その辺、替えなきゃいけないところは替えていくことも必要なのではないかと思う」とも述べた。
番組MCのフリーアナウンサー羽鳥慎一は「企業としての調査、説明が求められている状況です」と応じた。
株主の米投資ファンドがフジの対応に激怒「我々は憤慨しています」 フジ側に第三者委の調査を書簡で要求
記事配信 スポニチ
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米投資ファンドとその関連会社が14日、フジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングスに対し、外部専門家による第三者委員会の調査などを求める書簡を送付したことを明らかにした。米投資会社は「物言う株主」として知られるダルトン・インベストメンツで、グループで株式を7％超保有しているという。
一連のフジの対応について「コーポレートガバナンスに重大な欠陥があることを露呈」と指摘。報道や対応の透明性の欠如を問題視し「視聴者の信頼だけでなく、株主の価値の低下にも直結する深刻な非難に値する」と記した。そして「我々は憤慨しています」と強い怒りをあらわにし「対応の遅れはさらなる視聴者、スポンサー離れとなる」と警告。第三者委員会設置を不可欠とする理由として「公平性と透明性の確保」、「責任の明確化」など4点を挙げて要求。「誠実で透明でなくてはならない義務がある」と株主として強く訴えた。
フジ・メディア・ホールディングスは書簡についてスポニチ本紙取材に「グループ各社に常に法令の順守とコンプライアンス体制の確立を求めています。改めて方針の徹底を求めてまいります」とコメント。
一方、一連の問題についてはフランス、ドイツやシンガポールなどでも報道され、騒動は世界的な広がりを見せている。
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証言したのは、県からの法律相談に乗る特別弁護士を務めている藤原正広氏（兵庫県弁護士会）。百条委での証言などによると、県人事課が4月1日から、藤原氏に処分についての助言を求めるようになった。
告発文書を作成した県西播磨県民局長だった男性（60）は、同月4日に県の公益通報窓口に告発文書と同様の内容を通報。その後、人事課から「内部通報に関わらず、処分できるか」と相談があり、藤原氏は、文書に真実だと信じる相当な理由がなく、告発者の利益を守る対象ではないため、「処分は可能」という趣旨の回答をしたという。
真実相当性がないと判断したのは、「（告発文書が）居酒屋などで聞いた単なる噂話で作成された」ためだと説明。告発内容が噂話を基にしているかどうかは、人事課から提示された資料を基に判断したとし、斎藤氏へ聴き取りはしたものの、文書全般の記載内容の真偽について自ら調査したことはないとした。
斎藤氏はこれまで、内部調査について、藤原氏に相談していることを根拠に「第三者性が保たれており、客観性がある」と主張。男性の処分は問題ないとの認識を示している。
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内柴の場合も当時客員教授をしてた九州看護福祉大学の内部調査だけでした
しかし内柴は逮捕、起訴され懲役5年の実刑が確定し実際服役しました
中居の場合、その女性が示談せず訴えてたら内柴のようなコースがあり得たかと言えば、あの悪名高いフジテレビのことですし、、、
個人的には、アホの立花らが我が意を得たりとばかりに叩いてるので中居を追及する気はあまり起きません
しかし余罪のありそうなタレントと余罪を作りそうなテレビ局の癒着がなくなるための一罰百戒に繋がることを期待します
ところであの「タイモおばさん」に復活の兆しがあるんでしょうか？
アホのヤフー・ジャパンがやたらこの人の発言を取り上げるんで嫌な予感がしてましたが、、、
まったく今年はトラ公といいこの人といい、次はどんなオワコン人物が返り咲くのかと憂鬱にさせる年です
（＋浮沈激しい中、安定の上位常駐）
以下、ただの愚痴です。
腐臭漂うフジテレビ、どうなりますか。虐げられた人優先で事態が進展するとよいのですが。
個人的には
フジ：ラジエーションハウスくらいですか、見た記憶があるのは。そして、
日テレ：笑点以外見てません。特に、デヴィ・スカルノ氏偏重以降。
テレ朝の、児童労働肯定の社員中心の番組も要注意ではあります。