TAC簿記1級公開模試

昨日11/7(日)、TACの簿記1級公開模試を受けてきました。

・・・再来週11/21(日)の本番、キャンセルしたくなってきた。

払い戻しできないから、とりあえず受けるか。
でも来週末も会社関係の予定や野球があるんだよなー。。。

　　

日商簿記1級合格への道[9]

「上級[商業簿記・会計学]Ⅲ　連結会計編」
終わりました。

とりあえず、TACのテキストは終了しました。
あとは過去問どれだけ解けるかな？

日商簿記1級合格への道[8]

「上級[工業簿記・原価計算]Ⅲ　意思決定編」
終わりました。

次は
「上級[商業簿記・会計学]Ⅲ　連結会計編」
です。

残テキストは商会1冊。
前倒しで10月中終了が目標。

TAC 公認会計士（試験合格者）採用・3つの提案

TAC　公認会計士（試験合格者）採用・3つの提案

TACが昨日の日経に広告出してました。
資格とっても就職厳しいみたいですね。

そのためTACの業績も下方修正。
TAC株持ってるんですが、当分漬かりっぱなしになりそうです。
　　

会計の勉強も会社辞めて専念するより、
いまの仕事を続けることを最優先に、
空いた時間に勉強して徐々にベースアップを図る
というスタンスだな。

※ちなみに3つの提案は
1.公開資料作成
2.IR担当
3.経理部強化
・・・苦しい。
　　

日商簿記1級合格への道[7]

「上級[商業簿記・会計学]Ⅱ　個別会計編(2)」
終わりました。

次は
「上級[工業簿記・原価計算]Ⅲ　意思決定編」
です。

残テキストは商会1冊・工原1冊、計2冊。

11/7ごろテキスト終わりにしたいです。

日商簿記1級合格への道[6]

「上級[工業簿記・原価計算]Ⅱ　標準原計/直接原計編」
終わりました。

次は
「上級[商業簿記・会計学]Ⅱ　個別会計編(2)」
です。

残テキストは商会2冊・工原1冊、計3冊。

テキストは徐々に薄くなってきたので予定通り終わるでしょう。
あとは問題を解くのにどれだけ時間を割けるか。

日商簿記1級合格への道[5]

「上級[商業簿記・会計学]Ⅰ　個別会計編(1)」
終わりました。

次は
「上級[工業簿記・原価計算]Ⅱ　標準原計/直接原計編」
です。

残テキストは商会2冊・工原2冊、計4冊。

日商簿記1級合格への道[4]

昨日9/22、受験料支払いました。

そろそろ商工会議所への寄付も終わりにしないと。

　　

日商簿記1級合格への道[3]

「上級[工業簿記・原価計算]Ⅰ　個別原計/総合原計編」
読み終えました。

次は「上級[商業簿記・会計学]Ⅰ　個別会計編(1)」です。
残テキストは商会3冊・工原2冊、計5冊。

ストで唯一よかったこと　→　勉強がはかどりました。

日商簿記1級合格への道[2]

「上級講義プレ講義テキスト[商業簿記・会計学]」
読み終えました。

これから「上級講義」に入ります。
テキストは商会・工原各3冊、計6冊。
これを11/20まで。
読むだけで終わっちゃうな。
問題解く時間ないよ。やばい。

　　

苦悩する会計士[4]

・自分にふさわしい仕事は企業の会計監査だけとは限らない。
　そんな意識を持った会計士が少しずつ増えてきた。
・大手監査法人ではなんといっても監査が主流。これに飽き足らず、
　新天地に活路を求める人もいる。
・大手に長年勤めれば高額報酬が保証される時代は終わった。
・会計士の資格が「自分の信用力につながっている」と感じている
　人もいる。
・世の中には会計財務に詳しい人が少ない。会計士はもっと流動化
　する方がいい。

・会計ビッグバンの進展で時価会計、減損会計などが次々と導入され、
　会計士の「本業」である監査業務はより複雑になっている。
・グローバル化する企業活動の実態を正しく把握するためにも、
　これまで以上に深い専門知識や経験が求められる。
・人材流動化は「監査の空洞化」という問題と背中合わせでもある。
・会計士がビジネスの現場でもっと身近な存在になれば、企業活動に
　刺激を与える触媒の役割も期待できる。
・環境が大きく変わる中で、会計士の役割が改めて問われている。

※結局玉虫色の結論でごまかされました。

苦悩する会計士[3]

・日本公認会計士協会の就職相談室には一時、合格者（1,262人）
　のうち200人超が就職情報を求めて殺到した。
・合格発表から10ヶ月以上たった今も、約80人の就職先が決まっていない。
・会計士試験の合格率は8%強。

・金融庁は2018年までに会計士を現在の約3倍の5万人に増やす計画を
　打ち出している。
・これを受けて試験の合格者は年々増え、今年は1,300人程度になる見通し。
・最終的には年間2～3,000人が合格するとみられる

・ところが監査法人は収益低迷で人員を増やしにくい。
・四大法人の新規採用は今年、ほぼ前年並みの800人程度にとどまりそう。
・需給ギャップが広がり、就職戦線が狭き門になっている。

・金融庁の会計士増員計画は、会計士が幅広く活躍する米国型のシステムを
　目標にしている。
・ところが「まず増員ありき」で、受け皿をどう広げていくかといった
　議論は後回しになった感が否めない。

・2005年度から会計専門家を養成する会計専門職大学院の開校が相次ぐ。
・早稲田大学や明治大学など9校が来年4月の開校を予定している。
・修了すると2006年から始まる新会計士試験の一部が免除されるとあって、
　会計士の増員に一段と弾みがつく可能性がある。

※会計士資格取得はいまがチャンスというのは分かってるんだけどな。
　とるまでが大変なのに、とってからの就職活動も大変だと、
　いままでやってきた転職活動とあまり変わらないような。。。

苦悩する会計士[2]

・この夏、新卒会計士の年収が380万円程度に下がるらしい、
　といううわさが、会計士業界を駆け巡った。
・2003年度の四大法人の経常利益は前期比37％減。
・収入の柱である監査報酬が伸び悩み、システム投資など
　費用増にも歯止めがかからなかった。
・堅実イメージで知られた会計士たちが、年収ダウン時代の
　足音におびえ始めている。
・会計士が異口同音に指摘するのは
　1.「監査報酬の安さ」だ。
・米市場に上場しているソニーが前期に払った監査報酬（連結）は
　21億円と、前期比25%増。
・国内の上場企業など3,300社が2002年度に払った金額（単独）は
　平均2000万円強。最高でも2億円に満たない。
・会計ビッグバンの進展で時価会計、減損会計などチェック項目は
　増えるばかりで、監査報酬の据え置きは実質値下げと同じ。
・今年4月からは監査報酬が自由化され、企業と監査法人のせめぎ合いは
　9月中間決算を前に厳しさを増していく。
・企業との癒着を避けるため昨年の公認会計士法改正で
　「監査」と「非監査業務」の同時提供を禁止する条項が盛り込まれた。
・もう一つの頭痛のタネは
　2.「訴訟リスク」だ。
・一時国有化された足利銀行の株主による損害賠償訴訟では、
　中央青山監査法人が被告となった。

※もうちょっと明るい話題はないのでしょうか？

苦悩する会計士[1]

・会計士は毎年、協会が定める研修を受けて
　単位を取得しなければならない。
・CPEと呼ばれるこの制度、会計ビッグバンの一環として
　「会計士の水準を底上げする」目的で2002年4月に始まった。
・1年につき40単位以上の取得・申請が義務づけられている。
・講義は基本的に1時間で1単位。
・レポート提出などで単位が加算される
・単位を落とすと罰則が待っている
・協会に登録している公認会計士は約15,000人。
・02年度、03年度とも95%前後が単位を取得した。
・残り5%について実際に罰則が科された例はこれまでない。
・1回につき3千円程度の参加費。
・四大監査法人は自前の研修制度を持っており、
　これをCPEの単位に振り替えてもらえる。

※会計士の資格取るまでも大変だけど、取ってからもいろいろあるんだ・・・

日商簿記1級合格への道[1]

「上級講義プレ講義テキスト[工業簿記・原価計算]」
読み終えました。

試験は11/21(日)。