（続き）
「防腐剤は食品保存に役立ち、その効果が悪影響を上回る場合があります」とダンフォード氏は述べています。例えば、適量の亜硝酸塩を添加することで、ベーコンなどに含まれるボツリヌス菌による中毒を防ぐことができます。ボツリヌス菌がもたらす健康被害は添加物の亜硝酸塩よりも大きいです。
彼女は「それと比べて、単純に色や食感、風味をよくするための添加物は人間にとって必要ない」と指摘しました。
超加工食品の過剰摂取による健康被害は科学研究によって証明されています。例えば、早死、心血管疾患、呼吸器疾患、慢性腎臓病、メタボリックシンドローム、そしてがんなどとの関係性が明らかになっています。
【続きはこちら】
超加工食品に使用される添加物の種類は、ますます目を見張るものになっている（Shutterstock）
エリザベス・ダンフォード（Elizabeth Dunford）さんがオーストラリアからアメリカに引っ越した初日のことです。何気なく近くのスーパーに立ち寄ってパンを買おうとした彼女は、食品添加物の研究者として反射的にパンのラベルに書かれた成分表に目を通しました。
「添加物がこんなに入っているんだ」と彼女はびっくりしました。どのパンにも多かれ少なかれ不快な成分が含まれており、ためらいましたが、渋々1袋手に取りました。
「これからの買い物は困るな」とダンフォードさんは本誌『エポックタイムズ』のインタビューを受けた時に当時のことを思い出しました。彼女はノースカロライナ大学の客員助教授であり、登録栄養士で、ジョージグローバル健康研究所のプロジェクトアドバイザーでもあります。
【続きはこちら】
018年9月16日、ロサンゼルスで行われた第72回東ロサンゼルスメキシコ独立記念日パレードで、参加者らがスペイン語で「私たちはみんな移民だ」と書かれたプラカードを掲げている。カマロタ氏によると、米国の外国生まれの人口は2021年以降約660万人増加している( Mario Tama/Getty Images)
前回：【プレミアム報道】外国労働者受入れは得か？損か？ 移民と経済の複雑な状況（上）
一部の専門家から、移民がもたらす経済効果は、納税者にかかるコストとバランスを取るべきだという意見がある。特に違法移民は、移民執行機関に負担をかけるため、コストが高いという。
移民の大幅な削減を主張する米国移民改革連盟（FAIR）のダニエル・スタイン会長は「西洋文明、憲法規範、基本的な公平性、そして準司法的な手続きを提供しようとする国では、誰かを国外に追い出すのは非常に費用がかかる」と語った。
FAIRは、移民執行、法執行、福祉、医療、子供の教育を含む不法移民の財政コストを試算している。データ不足による推定の限界を認めつつも、昨年、年間コストは1630億ドル（約25兆7707億円）に達し、2017年の1160億ドル（約18兆2361億円）から増加したと報告している。
【続きはこちら】
脳の健康を守るためには、食事が主要の柱の一つ(Shutterstock)
人間が脳の健康を管理できる範囲はまだ限られています。しかし、適切な食事が脳の健康を維持する重要な支えになると専門家は紹介しました。
ヤフーのネットコラム「Yahoo Life」によると、専門家は、脳は人体の中で最も複雑な部分であり、体のコントロールセンターでもあるので、脳の健康を守るため、脳にいい食べ物を摂取することが非常に重要だと考えています。
専門家が推奨する脳活に役立つ7種類の食品をご紹介します。
【続きはこちら】
南部の国境を越えて米国に入国する人々の急増により、移民問題はますます注目される政治問題となっている。
研究によれば、より多くの人々を米国に受け入れることは、全体として経済に良い影響を与え、恩恵を受ける人がいるが一方で、特定の人はむしろ悪影響を受ける。また、誰が入国するか、どのようにして入国するかも重要である。規制が不十分な移民は、経済面からだけでは見えにくい問題を引き起こすと、一部の専門家は主張している。
移民に賛成だと認める人々でさえ、現在の全国的な地域社会で感じられている国境状況を踏まえて、その態度を見直している。昨年6月には、民主党支持者の40％が移民の増加を支持していたが、今年2月のAP/NORKの調査では、その数字は27％に下落した。
【続きはこちら】
2022年1月7日、中国江蘇省のソーラーパネル工場。(STR/AFP via Getty Images)
中国政府は太陽光発電業界の発展を推進してきたが、その結果、供給過剰に陥り、製品の価格と利益が急落している。専門家によれば、中国の太陽光発電業界はすでに混乱状態にある。
『エコノミスト』誌の報告によると、中国の太陽光発電業界は世界の供給チェーンのあらゆる段階に関与しており、多結晶シリコンから完成品まで網羅している。エネルギー分野のデータ分析を手掛けるウッド・マッケンジーのデータによると、昨年の中国の太陽光モジュール生産能力は約1千ギガワット（GW）に達し、これは世界の他の地域の総生産能力の5倍に相当する。中国は世界の設置総量の2倍以上の太陽光電池を毎年生産している。
パンデミックの間、多結晶シリコンの供給不足により太陽光電池の価格が上昇したが、その後、PVInsightsのデータによると、世界的な価格は1ワット当たり10セント以下の歴史的な低水準にまで下落した。
【続きはこちら】
カナダの平和の塔の頂上で半旗を掲げるカナダ国旗(Photo by DAVE CHAN/AFP via Getty Images)
カナダ移民相は先週金曜日、外国人は国境での就労許可申請を行うことができなくなると発表し、新規定を即時施行した。
移民相マーク・ミラー氏によれば、卒業後の就労許可（PGWP）を国境で申請禁止にするのは、「フラッグポールング」（flagpoling）を減少させるためである。フラッグポールングとは、一時滞在者が長時間の申請処理を避けるために陸路でアメリカに出国し、即時カナダに再入国する際に就労許可を申請し取得する行為を指す。
「我々は国際卒業生のカナダ労働市場への貢献を認識し、支持しているが、『フラッグポールング』は不要である」とミラー氏は述べた。「『フラッグポールング』申請の処理にかかる時間と労力は、国境の両側の職員がカナダ人とアメリカ人の安全と繁栄を守る重要な職務を果たすことを妨げる」
【続きはこちら】
2022年5月18日、独ザルツギッターのEV向け充電設備前に駐車されたフォルクスワーゲンの電気自動車。(John Macdougall/AFP via Getty Images)
米経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーが発表した2024年モビリティ市場の動向に対する世論調査の結果によると、電気自動車（EV）の多数のドライバーがガソリン自動車への乗り換えを検討していることが分かった。
アメリカでは、EV所有者の46％がガソリン車に戻る可能性が高いと答えた。
この調査は、15か国約3万人を対象に実施されたものだ。
国別ではオーストラリアがトップで、49％がガソリン自動車の運転に戻りたいと回答した。
【続きはこちら】
2022年2月25日、ロシアの軍車列。ウクライナ南部クリミアにて（Stringer/AFP via Getty Images）
ロシア外務省は6月24日、ウクライナがロシア占領下のクリミア半島を攻撃したことを受け、駐ロシアアメリカ大使リン・トレーシー（Lynne Tracy）氏を召喚した。
ロシア外務省は月曜日に声明を発表し、アメリカとウクライナが今回の攻撃に対して「同等の責任」を負っているとし、ロシアは報復する意向を示した。
ロシア当局によると、日曜日にクリミアの最大都市セヴァストポリでATACMSミサイル攻撃により、4人が死亡し、その中には2人の子供が含まれ、150人以上が負傷した。
ロシア国防省によれば、防空システムが4発のミサイルを撃墜し、5発目のミサイルは市の上空で爆発する前に撃墜されたとしている。アメリカは今年初めにキーウにATACMSミサイルを提供し始めた。
【続きはこちら】
カナダの多くの国民は、トルドー政権に対して外国政府と意図的に協力したとされる議員の名前を公表するよう求めている。
カナダ議会国家安全・情報委員会（NSICOP）の報告書によると、現職および元職の一部議員が外国政府と協力していたことが明らかになった。しかし、報告書の多くの部分はトルドー首相によって機密扱いとされ、公表されていない。
報告書の未編集部分を読んだのは、少数の議員と政党指導者に限られ、機密情報の漏えいにより起訴の可能性があるため、詳細を公表できない状況である。
最新の世論調査によれば、カナダ国民の69%は外国政府との協力が疑われる議員の名簿を公開すべきだと考えており、反対する意見はわずか12%である。
【続きはこちら】
