世界中で続く食料価格の高騰。指導者らは気候変動が原因だと述べ、国連で採択された「アジェンダ21」を解決策として打ち出している。これは21世紀における人類の行動計画だ。さらに国連は「2030アジェンダ」を掲げ、「持続可能な開発に向けた世界の変革」を目指している。
今、このアジェンダが世界中で実施されている。オランダでは、政府の「環境政策」によって窒素排出が制限され、農家が閉鎖を余儀なくされている。米国では、2030年までに国土の30％において生産活動の停止を目指す「30by30目標」によって、小規模農家や牧場主が土地を追われることになる。スリランカでは、政府が化成肥料を禁止したため収穫量が大幅に減少。農家は生き残りをかけて戦っている。
こうして世界中で農家に対する戦争が勃発している一方で、世界経済フォーラムや国連は解決策として昆虫食を推進している。世界中の人々が虫を食べれば、気候変動を抑え、飢餓を減らし、地球を救えるという話だ。なぜ指導者や有名人はこの話を持ち上げるのか。政府が国民の食を管理していいのか。農家がいなくなれば、どんな世界がやって来るだろうか。
本作はこれらの食料問題について切り込んだ、エポックタイムズのオリジナルドキュメンタリーだ。地球規模で進められる環境政策の背後にどんな意図が隠されているのか。廃業に追い込まれる農家は実際にどんな経験をしているのか。食料供給はどのように崩れていくのか。なぜ昆虫食が地球規模の解決策として急に注目されたのか。エポックタイムズの動画番組「Facts Matter」で司会者を務めるローマン・バルマコフが、世界中のメディアが取り上げない来るべき食料危機について調査するため、米国やオランダ、スリランカを巡り、農家や科学者、専門家など50人以上を取材した。
歴史は繰り返す。1950年代、中国共産党の指導者だった毛沢東が「大躍進政策」を実施したことで、5000万人以上が餓死するという史上最大の人為的な飢饉が起こった。ところが、現代における国連の環境政策にも、次なる「大躍進」を引き起こしうる特徴が備わっていることが浮き彫りになった。立派に見える政策が、食料安全保障や財産権、水利権を弱体化させ、市民の自由を根底から脅かす。食料を支配する者が人民を支配するということを忘れてはいけない。
ドキュメンタリー「農家なくして食料なし 虫なら食べますか？」は、私たちが食卓に上る食べ物について知り、来るべき人為的な飢饉を防ぎ、自由を守るために必見の作品だ。
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