顔かたち・生え際・髪の毛の生え方は変化する

【今のあなたの年齢は？】

このブログを見ている人は、16歳以上の人がほとんどだと思います。そんな「あなた」にお聞きします。

同窓会に出席したことはありますか？
30代や40代くらいで同窓会に出席すると、一目見ただけでは分からないくらいに、顔かたちや体格・髪の毛の生え方・生え際等がかわっている人ばかりになっています。

特に、小学校や中学校の頃の同級生なんかは、本当に分からなくなっている人が多いです。当然と言えば当然です。体が成長するのにつれて、顔や髪の毛の生え方・体格が大きく変化するからです。

ま、何となく雰囲気は残っているので、誰かは概ね分かります。

【20歳前後～30歳前後】

体の成長が止まるのは20歳前後～25歳前後くらいだと思います。体の成長が止まってから、髪の生え方や生え際の変化が止まるのは、5年～10年くらいに後になるようで（私がご相談をお受けいして感じる年齢）、誰でも20歳台には髪の毛の変化があるものです。

子供の頃と同じなんてことはなく、丸みを帯びた生え際が角ばってきたりします。中には1センチ～2センチくらい後退する場合もあるでしょう（何を隠そう、私は20歳台で2センチくらい生え際が後退しました）。

女性の場合だと、おでこ周辺の濃い産毛のような毛が、無くなってしまうこともあります。

何を言いたいのかと言うと、「だからハゲルとか薄毛になるのではありませんよ。それが、大人としてのあなたの髪の毛の形ですよ。」と言いたいのです。

【本当に薄い人とそうでない人】

20歳台や30歳台の人の場合、「こりゃ本当に薄くなっているわ。ちゃんとケアしないといけないだろう。」と思うような人もいれば、「こりゃ、単に変化しているだけだろう。変化だから何をしても元に戻ることはないよなぁ」と思う人までいます。

中には「1ミリ後退した。M字ハゲになってしまった。」と言うように、全く問題がない状態なのに悩んでいる人までいて、ネット上の記述だけの話では「本当にそうなのか？どうか」全く分からない場合が多いのです。

私は実際にお会いして、何がどうのか？を確認していますが、ご本人が訴えられることと実際にとには、大きな差がある場合もあり、訴えられる通りである場合もあり、「これじゃ、ネット上の掲示板やQ&Aサイトでは、何が本当なのか分からないやろなぁ」と思っています。

成長するのに連れて体は大きく変化していきます。それに伴い、5年～10年遅れで髪の毛の生え方や生え際は変化するものです。これを客観的に見ることが必要だよね。って感じます。

【消費税の減税から廃止へ】

日本の本当の問題は、政府の投資の抑制で国民の所得が減って所得税収が落ち込んだことにあります。そうなったのが1997年の消費税増税と政府の投資削減からです。

1997年までは、バブルが崩壊したにもかかわらず、投資を増やしていたので名目で4％以上経済は成長していました。4％成長しなくても、毎年名目で2％成長していたら今頃名目GDPは800兆円くらいになっていて、基礎的財政収支は改善出来ていたのです。毎年3％成長なら何と1000兆円近くまで成長していたのですから、財政問題なんて無くなっていたと言えます。

20年に及ぶ経済政策の失敗が、国民を貧困化させている現実を知りましょう。

消費税増税と投資の抑制で可処分所得が20年前に比べて20％以上減りました（所得税収が減り、消費税収が増えています）。名目GDPは全く増えていませんが、税収だけ増えています。国民が貧困化したわけです。

その裏で、法人税減税と所得税の累進課税の緩和をしているのです。一般庶民は所得が減り、消費増税で可処分所得が減った裏で、消費税で増税した分を法人税減税と高額所得者の減税に使っているのです。

消費増税分は社会保障費に全額使うと言うのは、真っ赤なウソだったわけです。
そんなポスターを見たことがありますよね（誤魔化しているような文言ですが）。
国家的な詐欺を働いているのが現在の安倍政権と財務省です。

私たちの生活を守り、税収を増やし未来の子孫に豊かな日本を残す為に消費税の廃止が必要です。100％円建て国債では財政破綻しない上に、現在日銀が国債を大量に買い取り、4割以上持っています。その金額400兆円以上。日銀は政府の子会社になるから、日銀の持っている国債や利息は返済不要。ってことは、実質的に政府の負債は500兆円程度に減り、対GDP比では他の先進国並みに正常化しています。

国際通貨基金（IMF）も、「日本の財政は負債と資産のバランスが取れていて、先進国の中では健全な財政の上位に位置する。」と分析しています。一番良いのはカナダで次に日本。なんとドイツもよりも良いのです。

ってことは消費税を上げて国民を貧困化させるのではなく、消費税を廃止し、政府の投資を増やして、外国人労働者の受け入れを廃止し、水道民営化を中止し、投資を拡大して国民の所得を増やして、税収を増やす政策が必要なわけです。

若い世代の所得が増えることで、結婚する人が増えて出生数が向上します。少子化の問題も解決するのですね（田舎にいけば、恐ろしいほど子供がいません）。

幼児教育無償化や政府の言う美味しい言葉に騙されてはいけません。

投資にお金を使わない組織は破綻するのが古来からの鉄則。

消費税と公共投資の削減で、今や日本は世界で唯一の衰退国家に落ちぶれている現実を知りましょう。

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