1989年といえばいろいろあったが、日本の大手新聞3社による「三大捏造事件」を思い出したい。読売新聞の「連続幼女誘拐殺害犯のアジト発見記事捏造事件」、それと朝日新聞によるあの有名な「珊瑚損傷記事捏造事件」があった。朝日のサンゴは殿堂入りだが、毎日新聞も負けてはいない。ちゃんと「グリコ・森永事件に関する捏造事件 」がある。
ただ朝日と比せば工夫もないし創造性もない。朝日新聞などは、サンゴを傷つけただけではなく、しっかりと日本人を見下して説教をする、という完成度だった。反日と侮日のエッセンスが融合した至高のハーモニーだ。しかも、その実行犯が朝日新聞という優れたシナリオだった。自分でやって、自分で騒いで、自分だけが馬鹿にされ、自社の社長が辞めるという見事な独り芝居だった。これは永遠に、朝日新聞がある限り語り継がねばならない偉業である。
それに比べると読売も毎日もパンチがない。朝日新聞に勝つにはもう、読売の件なら「幼女誘拐殺人犯のアジトが読売本社ビルだった」くらいの衝撃は欲しい。毎日なら「キツネ目の男」が毎日新聞の編集局長だった、は最低限ほしいところだが、実際は1989年6月1日の夕刊に「グリコ事件で取り調べ 江崎社長の知人ら4人 」との「スクープ」を報じただけだった。「やる気」が感じられない。どうにも解せない。
見出しは「発生後5年2か月 恐かつ、脅迫容疑で 3府県捜査当局 江崎社長に恨み？ 」とのことで、一面トップから社会面まで使って「特集」したが、それがそのまま全部、まるっと嘘だった。もちろん、すぐにバレて当時の岩見隆夫編集局長が辞任、6月10日には「謝罪文」が掲載された。今更ながら、日付の白々しさに呆れ果てる。それでも「夕刊」にしたのは気が小さいからか。
無論、毎日のしょうもない「意図」は外れて、日本の世論は「グリコ森永」よりも「天安門」だった。編集局長がクビになったのは世論誘導のお粗末さだったのではないかと邪推もする。北京から叱られたのではないか。
さすがは天長節に不気味な世論調査の結果を載せる新聞だ、と感心しそうになるが、改めてこの新聞はチャイナマネーで生かされていると納得する。毎日新聞に「チャイナ・ウォッチ」が掲載されるのは2016年からだったが、そこに例えば、新疆ウイグルを「日本・韓国・スイスに並ぶウィンター観光地 」として紹介して、そういえば、もうすぐ北京冬季五輪ですね、とわかりやすい媚中をして、普通の日本人購読者はいなくなった。
とはいえ、そこはやはり朝日新聞の反日兄弟、毎日新聞だから海外でも周知され始めている。2018年に英オックスフォード大学内に設置されているシンクタンク、ロイター・ジャーナリズム研究所の調査報告書「デジタルニュース・リポート2018」が発表された。認知している情報媒体で「信頼度が高いのはどのメディアですか？」という調査で0～10ポイントで評価させる。対象は37団体、7万4000人以上というから「信頼度も高い」と思われる。
そこでトップは「日経新聞」だった。信頼度は6.08ポイント。もちろん、最下位は譲らない。朝日新聞で5.35ポイント。毎日新聞は惜しくも5.63ポイントだ。まだまだ半分は「信頼している」とのことだ。偏向、捏造、嘘、おおげさ、紛らわしいが足らないと見える。0ポイント目指して精進してほしい。
しかし、だ。毎日新聞ファンは落ち込むことはない。もうひとつ、質問項目があった。「読者の信頼度」だ。つまり、その媒体を購入して、あるいは能動的に選んで読んでいる人に対して「信頼度は？」と問うた。
もちろん、トップは変わらず日経だ。2位は産経新聞の6.51ポイントになるが、そんなことはどうでもよろしくて、問題は5位に朝日新聞の6.27ポイントが入っていることだ。つまり、読者が「信頼している」と評価した新聞、メディアの中で最下位は朝日新聞に0.01ポイント及ばなかった毎日新聞がその栄誉を得た。読んでいるけど、どうせ噓でしょ、が3.74ポイントで優勝だ。
その理由は例えば、誰も忘れていない「毎日新聞英文サイト変態記事事件」なんかがそうだ。改めて上の添付画像を見てほしい。こんなものを何年も、日本の全国紙の看板で英語版をつくり世界に発信し続けていた。とても真似できない。どれほど金を詰まれようとも、普通の日本人なら勘弁してください、となるレベルだ。こんなのを世界中に発信していた、となれば、普通の感覚なら眠れずに病気になる。家族は詫び状書いて自殺するかもしれない。最低でも社を畳んで北京に飛び、日本端子かなんかで働くほかないが、それがいまでも、天長節に堂々と
「女性天皇容認の回答者に女系天皇について尋ねたところ「女系による継承を認めるべきだ」が７０％を占め、「男系による継承を維持すべきだ」は１０％だった」
とか書く。記事の最後「調査は全国２４０地点の選挙人名簿から無作為に抽出した２４００人を対象に郵送法で実施し、１３１５人から有効回答を得た」とのことだが、記事には記名もあって「伊藤奈々恵」という記者だそうだ。世論調査を担当しているらしい。ちなみに、この記者は前回の総選挙の際も世論調査して記事を書いている。
「無党派層、比例の投票先は立憲が最多」がそれだった。ＴＢＳもギリギリまで「立憲、共産は公示前議席を伸ばす」だったが、結果はご存じの通りだった。辻元清美も比例復活できなかった。要するに、そういうことだった。
それに「共同」で調査したのは「埼玉大社会調査研究センター 」とある。ここも笑わせるところだ。同センターのアドバイザーをみると朝日新聞編集委員、毎日新聞世論調査室長、テレビ埼玉報道制作局長などがずらり。「アベガ―の巣」だ。だから日本マーケティングリサーチ協会にも属していない。
このセンターは毎日新聞と「共同」で調査を行い2020年5月に「安倍政権の支持率が27％、不支持が64％」を出した。ＮＨＫでも37％だったから、みんな驚いた。ちなみにネットでは80％超の支持率だったことも記憶に新しいが、つまるところ、自分らで数字を出して、自分らで驚いたふりして、自分らの好きなように報じる。それから半笑いで「安倍政権の支持率が危険水域と言われる20％台に落ち込みました」とか、他人のふりしてやる。残念ながら、もう通じない。
どうせもう、会社ごと紙面全部が「チャイナ・ウォッチ」化しているんだから、紹介するときは環球時報 のように「人民日報系の」とつけるのがよろしい。そのほうがわかりやすいし、毎日記者なら誇らしいだろう。べつに嘘でも大げさでもないし。