がん治療、老若別に開発…新１０か年戦略案

　国のがん研究の今後の方向性を示す、新たな１０か年戦略案が８日、厚生労働省の有識者会議（座長＝堀田知光・国立がん研究センター理事長）でまとまった。

　〈１〉高齢者や小児など各世代の特性を踏まえた治療方法の開発〈２〉基礎研究の成果を新薬開発につなげる実用化研究の強化――などを柱に据えたのが特徴だ。新戦略案は近く、厚労省、文部科学省、経済産業省の３省合同で正式な戦略の形にまとめられる。

　がん研究の１０か年戦略は１９８４年に始まり、来年度から第４次になる。新戦略は、高齢がん患者の増大や、欧米より新薬の承認が遅れる「ドラッグラグ」などの課題を重視した。

　体力が低下した高齢者は、手術や抗がん剤などの治療によるダメージが大きく表れる場合もあり、完治や延命のみを目的にするのでなく、体への負担がより少ない治療や苦痛の緩和などを研究する。抗がん剤の効果や安全性を確かめる臨床研究は現在、大半が７０歳以下が対象。これまで不十分だった高齢者に適した使い方の検証も行う。