SEO(Search Engine Optimization)……検索エンジン最適化。
自社のサイトを見つけやすいように、上位に表示されやすくサイトを調整すること。
世にはSEO対策サービスの会社もあるのだけれど、怪しい会社も少なくない。
Googleのアルゴリズムの裏をかく手段もあるわけだね。トラフィックスチェンジも、その隠れみのの一つ……という理解でよろしいですか、先生（って、だれやねん）。
トラフィックスチェンジ（traffic exchange）。パソコンを立ち上げぱなしにしておくと、いろいろなウェブサイトのＵＲＬが流れ込んできて、自動的に閲覧してくれる……というやつね。ウェブサイトを閲覧するだけでポイントが貯まり、現金化したり、自分のサイトのアクセスも向上できる、と。
「ネットで副収入！」とよく宣伝しているね。こんなん。
「無料アクセスアップ術～ド素人がネット副収入に挑戦！～」
http://rikiishi.fc2web.com/accessup.html
日本国内にはトラフィックスチェンジの会社は数十社、それぞれ数万人の会員がいるという。つまり100万台以上の端末がある。
この人のふりをしたロボット端末を見分けることが、実はGoogleには苦手らしい。
もし、このロボット端末に、アドセンス（成果報酬型広告）を自動クリックするプログラムを送りつけるブラック会社があったら？
ロボット端末による自動クリックだから、商品が売れる見込みはゼロ。しかし広告主には広告料が発生し、詐欺サイトの管理人も成功報酬を手にしてしまう。これでは、Googleのビジネスモデルは、完全に崩壊してしまうね。
……と、Webに詳しい人には「今さら」で、興味のない人には「なんじゃらほい」な話を書いてきたのも、知ったかぶりしたかっただけではない（それもあるのね）。グーグル中国撤退の件で、少しおもしろい話を読んだから。
Google撤退の発端は、天安門事件に関する情報が何者かによって改ざんされ、中国政府に検閲サーバーの撤去を要請したことだった。中国政府は非協力的だったため、Googleは中国から撤退した、ということになっている。
しかしそれは表向きの理由ではなかったのか、と、指摘する人がいる。
＜私は、中国国内でグーグルの弱点を突いた不正行為がまん延しているのに、検閲サーバーが盾となり手も足も出せない、だから検閲サーバーを撤去させたいというのが真相ではないかと考えています。
前述の想定が正しければ、中国からの大量の不正クリックや不正広告により、ネット広告から実際に商品が売れるコンバージョン率の悪化に拍車がかかってしまうのです。もしも不正広告の犯罪者を放置するようなことになれば、クリックだけで成功報酬とするビジネスモデルに責任が発生する可能性もあります。
中国の巨大な市場を目の前にして本当に儲かるのなら、グーグルも撤退することなど考えないのではないでしょうか。＞
川北 潤『ネットデフレ ~IT社会が生み出した負のスパイラル~ 』(マイコミ新書) より。
これがすべてだとはいわない。袖の下を認めないGoogleの社風が、中国の商慣行にマッチしなかったという話もある。
また、米国と中国のサイバー戦争という側面もある。
「核戦争が産業時代の戦略戦争であったように、サイバー戦争は情報時代の戦略戦争になっている」
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-21522020110603
これは中国人民「解放」軍の学術機関である「軍事科学院」の研究者のコメント。
インターネットの前身であるアーパネットが、中央集中型ではなく分散型を選んだのは、核攻撃を受けても全体が停止することの無いコンピュータシステムを作るためだったといわれる。つまり元々、ポスト核戦争時代を生き残るための軍事情報技術だった。
インターネットは、英米語を、事実上、世界標準言語にした。もちろんGoogleは、現在148語をサポートしている（2011年9月29日現在）。その中には、現在絶滅危惧言語であるCherokee（チェロキー語）も含まれる。しかしネットの技術の基礎にあるのはあくまでも米英語であろう。
アメリカ帝国の覇権が、21世紀になおも延命したのは、インターネットを世界標準にしたことと無縁ではない。現在の中国は、原爆とサイバネティクスに衝撃を受けた旧ソ連が、核軍拡と宇宙競争に走った歴史を、思わせなくもない。
しかし同時に、ネット帝国主義は、自分自身の墓掘り人を生み出しているのだ……と、恩師マルクスにあやかって、今夜のところはこれくらいで勘弁してやります。（ファミコン世代は、ネットも１日１時間までなのだ）。
自社のサイトを見つけやすいように、上位に表示されやすくサイトを調整すること。
世にはSEO対策サービスの会社もあるのだけれど、怪しい会社も少なくない。
Googleのアルゴリズムの裏をかく手段もあるわけだね。トラフィックスチェンジも、その隠れみのの一つ……という理解でよろしいですか、先生（って、だれやねん）。
トラフィックスチェンジ（traffic exchange）。パソコンを立ち上げぱなしにしておくと、いろいろなウェブサイトのＵＲＬが流れ込んできて、自動的に閲覧してくれる……というやつね。ウェブサイトを閲覧するだけでポイントが貯まり、現金化したり、自分のサイトのアクセスも向上できる、と。
「ネットで副収入！」とよく宣伝しているね。こんなん。
「無料アクセスアップ術～ド素人がネット副収入に挑戦！～」
http://rikiishi.fc2web.com/accessup.html
日本国内にはトラフィックスチェンジの会社は数十社、それぞれ数万人の会員がいるという。つまり100万台以上の端末がある。
この人のふりをしたロボット端末を見分けることが、実はGoogleには苦手らしい。
もし、このロボット端末に、アドセンス（成果報酬型広告）を自動クリックするプログラムを送りつけるブラック会社があったら？
ロボット端末による自動クリックだから、商品が売れる見込みはゼロ。しかし広告主には広告料が発生し、詐欺サイトの管理人も成功報酬を手にしてしまう。これでは、Googleのビジネスモデルは、完全に崩壊してしまうね。
……と、Webに詳しい人には「今さら」で、興味のない人には「なんじゃらほい」な話を書いてきたのも、知ったかぶりしたかっただけではない（それもあるのね）。グーグル中国撤退の件で、少しおもしろい話を読んだから。
Google撤退の発端は、天安門事件に関する情報が何者かによって改ざんされ、中国政府に検閲サーバーの撤去を要請したことだった。中国政府は非協力的だったため、Googleは中国から撤退した、ということになっている。
しかしそれは表向きの理由ではなかったのか、と、指摘する人がいる。
＜私は、中国国内でグーグルの弱点を突いた不正行為がまん延しているのに、検閲サーバーが盾となり手も足も出せない、だから検閲サーバーを撤去させたいというのが真相ではないかと考えています。
前述の想定が正しければ、中国からの大量の不正クリックや不正広告により、ネット広告から実際に商品が売れるコンバージョン率の悪化に拍車がかかってしまうのです。もしも不正広告の犯罪者を放置するようなことになれば、クリックだけで成功報酬とするビジネスモデルに責任が発生する可能性もあります。
中国の巨大な市場を目の前にして本当に儲かるのなら、グーグルも撤退することなど考えないのではないでしょうか。＞
川北 潤『ネットデフレ ~IT社会が生み出した負のスパイラル~ 』(マイコミ新書) より。
これがすべてだとはいわない。袖の下を認めないGoogleの社風が、中国の商慣行にマッチしなかったという話もある。
また、米国と中国のサイバー戦争という側面もある。
「核戦争が産業時代の戦略戦争であったように、サイバー戦争は情報時代の戦略戦争になっている」
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-21522020110603
これは中国人民「解放」軍の学術機関である「軍事科学院」の研究者のコメント。
インターネットの前身であるアーパネットが、中央集中型ではなく分散型を選んだのは、核攻撃を受けても全体が停止することの無いコンピュータシステムを作るためだったといわれる。つまり元々、ポスト核戦争時代を生き残るための軍事情報技術だった。
インターネットは、英米語を、事実上、世界標準言語にした。もちろんGoogleは、現在148語をサポートしている（2011年9月29日現在）。その中には、現在絶滅危惧言語であるCherokee（チェロキー語）も含まれる。しかしネットの技術の基礎にあるのはあくまでも米英語であろう。
アメリカ帝国の覇権が、21世紀になおも延命したのは、インターネットを世界標準にしたことと無縁ではない。現在の中国は、原爆とサイバネティクスに衝撃を受けた旧ソ連が、核軍拡と宇宙競争に走った歴史を、思わせなくもない。
しかし同時に、ネット帝国主義は、自分自身の墓掘り人を生み出しているのだ……と、恩師マルクスにあやかって、今夜のところはこれくらいで勘弁してやります。（ファミコン世代は、ネットも１日１時間までなのだ）。
