震源域北側の「滑り残り海域」集中観測へ…地震発生の予兆把握狙い

東日本大震災の震源域北側に広がる海底に、巨大地震のエネルギーとなる「ひずみ」がたまっている恐れがあるとして、東北大と海洋研究開発機構のチームは今春、地殻変動の集中観測に乗り出す。過去には、巨大地震の震源域に隣接する地域で時間をおいて同程度の地震が発生した例がある。チームは海底の動きを把握し、地震発生リスクの推定につなげたい考えだ。

観測対象は、岩手県沖の日本海溝沿い。震災時に海底の断層がずれなかった「滑り残り域」とされる。


　計画では、海面を自律航行する無人観測装置「ウェーブグライダー」を利用し、海底に設置した観測点（６基）の位置情報を取得。人工衛星を介して地上に中継する。


　４月から新システムの運用を始め、数年間は年２、３回ずつ集中観測する。観測回数を増やすことで海底の動きをつぶさに捉え、巨大地震の前触れとなる異常現象の検知を目指す。


　従来は研究者が船で沖合に向かって調べる必要があったため、調査費が１回数千万円もかかり、年１回前後の観測にとどまっていた。今回の手法ならコストが１０分の１以下で済むという。


　過去の巨大地震では、隣接地域を震源とする地震が後に起きたケースが知られる。例えば、巨大地震を繰り返す東海沖～九州沖の海底の溝「南海トラフ」沿いでは、２度の巨大地震が数十時間～数年の時間差で発生。津波で多数の死者・行方不明者が出たマグニチュード（Ｍ）９・１のインドネシア・スマトラ島沖地震（２００４年）でも約３か月後、南側の海域でＭ８・６の地震が起きた。


　チームの日野亮太・東北大教授（地震学）は「これまで観測の空白域だった海域の基礎データを集め、大津波を引き起こす次の巨大地震を予測する一歩としたい」と話す。