統計に見るシニア世帯の現況（下）

統計に見るシニア世帯の現況（下）

 

　前回に引き続き国民生活基礎調査の結果から見るシニア世帯の現況である。今回は世帯の所得からの傾向となる。調査時点の前年（2020年）の所得を聞いており、コロナ影響初年度の状況を反映している。

　全世帯の2020年平均所得金額は約564万円となっているが、中央値は440万円であり、実際には平均所得以下の割合が約61％となっており、100〜400万円未満のウエイトが高くなっている。平均所得は、1000万円を超える約13％の人が全体を大きく引き上げており、2000万円以上の所得のある人が2％以上もいる。

 

年金をおぎない働くことに

　この内高齢者世帯（前回同様、世帯の全員が65歳以上、18歳以下の人を含む）の所得は約333万円となり、公的年金・恩給が約207万円と62％を占めている。一方稼働所得（働いて得る所得）も約72万円と21%を占める様になっている。つまり年金が収入の中核となりつつも、働くなどで収入増を図ることが増えてきていることを現している。

　このことは2008年結果と比べると、「年金・恩給」約210万→約207万円、「稼働所得」約53万→約72万円、「財産所得」約18万→約23万円となり、年金はむしろ目減りしつつ、それを補うように働いたり、財産による所得を得ることにより補う構造になっていることに現れている。

　実際、公的年金・恩給を受給している高齢者世帯のなかで「公的年金・恩給の総所得に占める 割合が100%の世帯」は約25%（2008年は約64%）となっており、1/4に過ぎない。雇用されて働く所得は、平均約59万円となっており、何らか働くことで所得を得る人が増えているのは事実である。公的年金が増えない時代にあって、自己防衛もあり、65歳以降も働く人が増えているのにはこうした背景もある。

 

やはり生活は苦しい

　こうしたことを背景とした生活意識は、全世帯で「大変苦しい」「やや苦しい」とする世帯が約54％を占めている。特に、児童のいる世帯では約60％と切実である。しかし高齢者世帯で見ると、約52％と全世帯平均を下回っている。これをもって高齢者全体に余裕があると見るのは早計である。実際には、高齢者間での格差が大きいことは様々なところで指摘もされており、特にストック（資産・財産）の少ない層も多く、実際の生活上の苦しさは、子育て世帯と同様、もしくはそれ以上となっている。

　直近の商品価格の値上がりは、特に低所得者層への影響が大きくなっており、高齢者世帯でも収入の低い世帯への影響は甚大である。水光熱費や食費は半ば固定費的に払う必要があり、他の支出を削って補える範囲が小さいので影響は甚大だ。

 

統計に見るシニア世帯の現況（上）

統計に見るシニア世帯の現況（上）

 

シニア世帯が増えている

　今年9月に2021年国民生活基礎調査の結果が発表された。この調査は3年に一度大規模な調査をおこない、その間の年は簡易的な調査を実施しており、2021年は簡易的調査の年となる（調査実施は、2021年6〜7月）。なお、2020年は新型コロナ感染症の影響で実施されていない。

　この調査によると全国の世帯総数は約5191万世帯となり、この内高齢者世帯（世帯の全員が65歳以上、18歳以下の人を含むなので、注意が必要）は約1500万となり、全世帯の約29％を占める。要は1/3の世帯が高齢者世帯となっている。近年核家族化と単身化が進行して世帯数自体が増加してきている（2001年比約114％）が、高齢者世帯はその倍数ほど（2001年比約226%）増加している。このこと自体は、日本社会の年齢構造特性を反映した結果であり、団塊の世代を含む人口が多い世代が皆高齢者世帯となったことに依るものである。少子化も引き続き進行しており、この傾向は当面続くと見た方が良い。

おひとり様シニアの状況

　この高齢者世帯約1500万の内訳は、夫婦のみ世帯約700万に対して、単独世帯（いわゆる「おひとり様」）約740万となっており、既におひとり様世帯が上回っている。その他は約63万世帯である。

　おひとり様世帯は、女性が約63％、男性は約36％となり、女性の割合がかなり多い（約480万人）。男性は70〜74歳が最も多く、65〜74歳までで全体の56％と大半を占める。一方女性は85歳以上が最も多く、75歳以上で64％と大半を占める様になっている。総じて女性の方が長生きなのである。85歳以上のおひとり様女性が100万人以上存在していることになる。実際、地域では80歳代後半以降で、自立生活を営む女性は数多く存在する（介護を受けつつの場合も含む）。現時点では、元々夫婦であったが、夫が先に亡くなり、おひとり様になった割合が多くなっている。

同居世帯のでは

また、65歳以上の高齢者のいる世帯（「高齢者世帯」とは別の定義なので注意）では、約2割の世帯に未婚の子どもが同居している。この子どもは成人以上の割合が大きいと想像され、この中には中年以上、もしくは60歳以上の未婚の子どもが一定数含まれることも推定される。世に8050問題と言われる、高齢の親と長期に引きこもっている中高年齢の子などの課題を抱えている世帯が一定存在することを伺わせる。実際、地域ではこうした事例からの諸問題の発生は非日常のことではない。同様に子供部屋おじさん・おばさんの存在も伺える（単純に悪いと言っているのではない）。

　ここで注目すべきは、その他約63万世帯である。この統計では、高齢者世帯は成人した65歳未満の人を含まないので、未成年の子ども、もしくは孫などとともにある世帯の存在である。全体の占める割合は4%程度と少ないが、何らか特別の状況によりそうした生活を送っている世帯が一定数あることを伺わせる（調査の個票を確認できないのであくまで推測）。最近は、805020問題といって3世代にわたる問題の存在も指摘される様になっており、世帯をめぐる状況は一層複雑化してきている。

 

（下−所得編　に続く）

☆　2021年国民生活基礎調査、厚生労働省、2022年9月

定年後の仕事の意味

定年後の仕事の意味

 

アンコールキャリア？　

「アンコールキャリア」という言葉をご存じだろうか。この間日本でもあちこちで使われる機会が増えてきているようだ。言葉の定義はいくつかあり、必ずしも定まっていないが、「アンコール」とは、コンサートであれば演奏が終わった後に、再びステージに登場することである。つまり、アンコールキャリアは、日本で言えば、定年まで働き続けているステージが終わり、その後の働き方を指すことになる。

　元々は、2008年に社会起業家のマーク・フリードマン氏が著書で使い始めた言葉である。事例としては、元マイクロソフト社のビル・ゲイツ氏が、マイクロソフトの後に引退せずに、ビル・ゲイツ財団のフルタイム勤務を始めたことが挙げられたりしている。ここから、定年後にそれまでとは違う新たな仕事に就くことを指して、アンコールキャリアとされる場面もあるが、必ずしも新しい仕事には限定されない。違いは、働くことの意味など、まさに働き方である。

　以前はセカンドキャリアと言われることが多かったが、セカンドキャリアが、それまでの仕事からキャリアを積み上げて、次の仕事に活かしていくことを指し、キャリアそのものが中心になることから、アンコールキャリアとは少しニュアンスが異なる。

 

働くシニアの実像

　日本の高齢就業者数は、この間増加し続け2021年は909万人になっている。15歳以上の就業者総数に占める高齢就業者の割合は13.5%と過去最高である。高齢者の就労率は、年代別にみると60～64歳では71.5%と既に4人に3人が仕事に就いている。65～69歳でも50.3%と遂に半数以上が仕事をしている。ちなみに70歳以上でも18.1%で増加中となっており、団塊の世代で現在も仕事をしている人はいる。この世代は、女性の就労率が元々低かったが、女性の就労率も一貫して上昇しており、60～64歳で60%と既に半数以上が仕事に就いている。

　こうした高齢就労者の半数以上は雇用者（約58％）であり、さらにその75%は非正規の職員・従業員である。この非正規の職員・従業員の就業の理由別割合は、男性は「自分の都合のよい時間に働きたいから」（30％）が最も高く、次いで「専門的な技能等をいかせるから」（18％）、「家計の補助・学費等を得たいから」（16％）などとなっている。女性では、「自分の都合のよい時間に働きたいから」（38％）が最も高く、次いで「家計の補助・学費等を得たいから」（21％）、「専門的な技能等をいかせるから」（8％）などとなっている。つまり男女ともに収入を得ることよりも、自分の都合で働くことに重きを置いている。

 

仕事のやりがい

　ニッセイ基礎研究所が、57 歳～61歳の公務員（元公務員）と正社員（元正社員）を対象に行った調査の結果によると、「定年前の人の間でも、定年後の人の間でも、定年後に働き続ける最も大きな理由は、『老後資金が十分でないから』であった。ただし、「定年を迎えた人の方が、定年を迎えていない人よりも、老後資金のみを理由として挙げている人の割合は小さく、定年を迎えた人が実際に定年後に働く理由としては、老後資金の充足に、やりがい等の理由が加わっている人の割合が大きい傾向が見られた」としている。

つまり、定年後働く動機として、「お金」は重要な要素であるが、「仕事内容が好きだから／仕事を通して社会に貢献したいから／人と関わりを持つため」といった仕事そのものを楽しむ姿勢や、やりがいを軸とする働き方への意向が強くなっている、ということである。

 

　このことは、Indeedがおこなった調査でも同様の傾向になっている。「収入よりもやりがいや社会貢献を重視した仕事をした方が良い」という質問に対して、「そう思う・どちらかというとそう思う」の合計は、60歳代で約57％、70歳代では約68％と大半を占めている。

定年前まで役割や責務として仕事を続けてきた人々の多くが、定年後の働き方として自らの生き方を改めて考えて、実践していこうとする意識が大きくなっている。まさにアンコールキャリアである。

 

さいごに

　このようにアンコールキャリアとして、これまでと同じでない舞台で仕事を続けようとする人たちが既に多くなっている中、これに対応する仕事が社会的に提供されているだろうか。リスキリングも良いことだと思うが、アンコールキャリアとして相応しい仕事のあり方を社会的に考えていくことが必要だ。特に65歳以降、70歳代でも仕事に就く意欲が増加しており、それに見合う仕事の機会が今は特定の職種などに限定されており、これをもっと数多くの職種で提供していくことが求められている。

 

★　統計からみた我が国の高齢者、総務省、2022年9月

　　定年後の働き方―定年前の予定とのギャップ、岩﨑敬子、ニッセイ基礎研究所、
　　　2022年10月

　　「シニア世代の就業」に関する意識調査、Indeed、2022年10月

 

 

シニアに定着しているスマホライフ

シニアに定着しているスマホライフ

 

　このコロナ禍でシニア世代のインターネット活用が広がり、ネットショッピングも身近なものになってきた。同様にスマホの活用も着実に進んできている。

　筆者が、先日携帯電話のキャリアショップで順番待ちしている時にお話しした女性もその一人である。70歳代後半のその女性は、スマホを取り出してLINEで孫とも情報交換しており、インターネットで調べ物もできると喜んでいた。シニアでもごく普通に使えるツールとして定着しつつあることを改めて感じた。

 

スマホとシニアの関係

　スマホが日本で発売されたのは2008年のiPhone登場である。この時還暦を迎えたシニアは、現在74歳となり、それまではガラケー全盛の時代であった。キャリアメールやカメラは当時より使用されていたが、スマホアプリのような使い方の広がりはなかった。一方、現在65歳のシニアは、50代前半にはスマホに接する機会を何らか得ている可能性が強く、10年近くの年齢の違いで、スマホ自体の受け止めが大分異なるのである。

　つまり60歳代シニアにとっては、スマホは身近な存在であり、生活にある程度溶け込むように使用できる存在であるが、70歳代シニアにとっては若者の使うもの的なイメージやインターネットへの親和性も相対的に低い存在となるが、知れば便利に使える存在であろう。そして80歳代以上のシニアでは、スマホでの文字入力も難しいことになってくる（個人差はもちろんある）。

　ちなみに現在の20歳（Z世代）は、小学生からスマホと共に生育してきており、もはやスマホは自分と一体化した存在（デジタルネイティブ）である。

 

 

　スマホは生活に必要な存在

　電通が発表した「シニアのスマホライフ実態調査」（2022年7月実施）を元にシニアのスマホ利用実態を紹介しよう。ただしこの調査は、60歳代と70歳代男女合計1000人にインターネットで実施された調査なので、元々インターネット親和性の高い人が回答している割合が多くなる、というバイアスが発生するものの、全体的な傾向はみることができる。

　スマホが生活に必要だと思っている人（「絶対に必要だと思う」「必要だと思う」の合計）は85%であり、シニア世代に既に定着し、生活に密着していることが伺われる。全体に男性よりも女性の割合が高く、特に60歳代女性では90%に達する。「スマホを持って生活が良くなった」と回答した人は約65%であり、ここでも女性の評価が高い。

　女性は、「家族や孫との会話が増えた」、「人とのつながりが増えた」といった項目が男性よりも有意に高く、コミュニケーションツールとして積極的に活用されていることが分かる。また、「わからないことをすぐに調べられるようになった」、「暇な時間を楽しむことができるようになった」といった項目では、男性よりも明らかに高く、総じてスマホを使いこなしているのは主に女性たちである。

 

様々な使い方が広がってきている

　週1回以上利用している用途のベスト３は、メール、LINE、通話である。LINEは男性よりも女性、通話は女性よりも男性が多く使用している。続く10位までは、ニュース、天気予報、ネット検索、ショートメール、写真・動画撮影、地図・ナビ、ポイントアプリ・サービスの利用となる。実生活に役立つ情報が求められており、それらが実際に使用されていることが浮かび上がってくる。

　以下、動画視聴、乗換案内、ネットショッピング、SNS（LINE以外）、金融サービス、健康管理などと続き、実際に様々な用途で使用されていることが浮かび上がってくる。健康や体調を管理するサービスも20%の人に活用されており、シニアらしい使いかたでもある。一方、非シニア世代との使い方の違いとしては、ゲームやフリマ・オークションの利用や音楽配信サービスの利用が少ないことである。

　またスマホでのキャッシュレス決済の利用経験は、全体で74%となっており、コロナ禍もあり、大分シニアでも進んできている様子が伺える。

 

　さいごに

　電通によると、「スマホによって生活がとても良くなった」と回答した女性は、女性全体と比べてスマホ機能の利用が多岐にわたっている、としている。スマホを使ってやりたいと思ったことが実現できると、その成功体験がさらなる活用へと導いていくのであろう。そうして自分が使えるツールとしてスマホが定着していくのである。

　自分一人ではできないと思っていたことができるようになること。これまでもインターネットを通して多くのことが、一人でもできるようになってきた。シニア世代もそれらを使いこなして、自分の生活に取り込んでいくことができるようになる社会が目指される。それを実現させることもDXである。

 

☆　「シニアのスマホライフ実態調査」（株式会社電通、2022年9月）

 

シニアの心配事と日常生活で知りたい情報

シニアの心配事と日常生活で知りたい情報

 

　シニアの日常生活や社会活動の参加に関する総合的な調査は、日本では多くない。このほど、7年ぶりに実施された「高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査」（内閣府）の結果が発表された。前回が2014年実施であり、今回2021年の結果となり、コロナ禍影響を含め、シニアの日常生活はどのようになったであろうか。この場合の「シニア」とは注記しない限り60歳以上の男女を指す。

 

　シニアの心配事

　シニアが抱く、「将来の日常生活全般についての不安」のベスト４は、下記の通りである。

自分や配偶者の健康や病気のこと　　　　　　　　　　　　　　　　　　70%

自分や配偶者が寝たきりや身体が不自由になり介護が必要な状態になること60%

生活のための収入のこと　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　32%

子どもや孫などの将来　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　30%

この割合と順位は、前回調査でも概ね同様である。

 

　シニアの心配事の特徴

　自分や配偶者の健康や病気、介護についての不安は、特に現に配偶者・パートナーのいる人で際立って高い不安となっている。一方、未婚・離婚・死別でおひとり様になっている人（多くは女性である）の不安は自らのことだけとなり、不安割合は半減する。全体としてシニアが最も心配しているのは、やはり「健康」である。それも相手があってこそ、その心配が大きくなるのが特色である。

　収入に関わることは、健康に関わることの半分程度の不安である。収入については、年齢が低いほど不安割合が高く、年齢が上がるほど不安割合は下がっていく。例えば男性の場合、60代前半では49%であるが、80歳以上になると19%と半減以下になる。こうした傾向は他の調査でも明らかになっており、60歳台未満ではさらに不安度合いが高くなっていく。このことは、生活のための収入については、実際に年金中軸の収入となる生活に入るまでの間は、不安度が高いものの、実際にこの生活に慣れるにしたがって相応の生活スタイルをそれぞれが実現することを通して、不安度が下がっていくことを示していると考えられる。

　また、家計のゆとりが多少不安・非常に不安とする人の不安度合いは、健康不安度並みに、特に高くなっている。さらに無職者よりも就業している人の不安度が高く、持ち家よりも賃貸住宅に住んでいる人の不安度が高い。つまりシニアでも格差が広がっており、年金受給額や蓄えの少ない人は、収入を得ることを続けない限り生活の不安を解消できない、という層が一定存在するということである。

　子や孫の将来については、特別な差が生まれずにまんべんなく存在する不安となっているが、やはり生活のやりくりに苦慮している人での不安度が高くなっている。

　この他、主に60歳代では相続に関わることや親・兄弟などの世話が心配事の上位になっている。丁度親世代が80～90歳代となる頃で、この年代特有の心配事ではある。

 

　日常生活を行ううえでほしい情報

　さて、シニアは心配事を抱えながら、日常生活ではどのような情報を求めているのであろうか。

シニアが「日常生活を行ううえでもっと欲しい内容」のベスト4は下記の通りである。

　　健康づくり　　　　　　　　　　　　　30%

　　年金　　　　　　　　　　　　　　　　27%

　　医療　　　　　　　　　　　　　　　　23%

　　趣味、スポーツ活動、旅行、レジャー　　　21%

前回調査と比較すると順位は変わらないものの、欲しい割合がいずれも減少している。一方特にないとする回答が大きく増加した。

 

健康づくりの情報は、自分事としての情報であり、様々なセグメントでも違いが生じず、まんべんなく求められている情報である。その意味で60歳代でも80歳代でも求められている情報は「健康づくり」である。長生きの秘訣は、よく食べ、良く動き、良く寝ることであり、十分不十分は別として、健康に関わる情報が常に求められている。一方で既に巷には「健康づくり」に関係する情報が溢れており、情報を受け止める側の情報リテラシーが重要である。情報の見極め方をシニア世代で共有していくことも重要である。

　年金と医療に関する情報は、女性よりも有意に男性が多くの情報を求めている。先の不安度では差がないものの、男性の方が情報を求めていることは、男性の情報リテラシーが低く、やみくもに情報を求めているという懸念がある。また、年代的には60歳代前半に情報を求める割合が高い。この世代は、まだ就業中で年金受給もしていない段階なので、今後への不安を抱えてのことと推測される。

年金については、未婚者と離婚者での情報関心が強く、自らまたは配偶者の親と同居している場合に情報関心が高い。いずれも年金額が十分でない、もしくは親の年金が生活給化しているなどの場合が考えられる。

医療は、概ね65歳以上で多くの人が順次国民健康保険に移行し、75歳以降は後期高齢者医療制度に移行する。制度の枠組みが変わっていくこともあり、男性は75歳以上で情報関心が高くなる。また、未婚者・子どもがいない人での関心が高い。もし医療を必要とするときに、相談や頼る相手のことを考えてのことと推測される。

　最後は、趣味・スポーツ・レジャーである。興味関心で言えば明確に女性よりも男性が多くの関心を持っている。一方年齢的に言えば、男女ともに75歳までは旺盛に情報を求めているが、75歳以降は一気に下がっていく。アクティブシニアという言葉もあるが、一般的に行動的なのは70歳代前半までとなり、75歳以降要介護認定も増加し始め、徐々に活動的でなくなる傾向になる。実際、現在の健康状態が良くない、あまり良くない人は情報を求める割合が大分少ない。

「できるうちに」という言葉もあるが、75歳ぐらいまで精一杯遊ぶことも大切だ。