南極海で調査捕鯨中の日新丸に対し，反捕鯨団体の活動船シー・シェパードが液体入りの瓶を投げるなどの妨害活動を行っているようです。この妨害活動により，乗組員３人が目などに怪我をしたようです。
これを受けて，警視庁公安部は傷害罪などで捜査を始めると共に，外務省もオランダやオーストラリアに対し，再発防止等について厳重な抗議をしたようです。
「シー・シェパード」妨害活動、南極海の調査捕鯨船で３人けが(読売新聞) - goo ニュース
もはやテロリスト
このシー・シェパードの活動，日本ひいきではなく一歩引いて客観的に見ても，とても容認できるものではないでしょう。いかなる活動であっても，人に危害を加えるようなものは認められるべきものではありません。
百歩譲って仮に反捕鯨が正論であったとしても，このような暴力的な活動をすることは，まさしく「テロ活動」に他なりません。テロル達が「我が意見が正当」と称して自爆テロを繰り返していることと何ら変わりがないでしょう。
当然，日本政府は毅然たる態度で臨むべきですし，日本の船舶上で発生した事件であれば属地主義が採用されますので，積極的に捜査活動を行うべきでしょう。
とにかく，このような「シー・テロリスト」の活動を容認してはいけません。少なくとも，日本は何一つ後ろ指をさされることはしていない訳ですから（捕鯨活動も国際条約に基づく正当な行為です），もっと堂々と対抗すればよいでしょう。
とにかく，政府がもっと全面に出てフォローしてあげるべきです。特にオーストラリアは，この活動を事実上容認しています。それは，国内で「政争の具」になっているからです。そんな国内事情の為に，日本人船員の生命身体の危機にさらしてはいけません。
もし，反捕鯨を主張するなら，もっと堂々と議論を仕掛ければよいでしょう。議論で勝てない人が，暴力的活動に出ているのです。議論で勝てれば，そんなことをする必要がありません。
私がシー・シェパードの活動を全く評価できないのは，まさにこの点にあります。
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http://imprezza-inada-1973.seesaa.net/article/88759995.html
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これを受けて，警視庁公安部は傷害罪などで捜査を始めると共に，外務省もオランダやオーストラリアに対し，再発防止等について厳重な抗議をしたようです。
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このシー・シェパードの活動，日本ひいきではなく一歩引いて客観的に見ても，とても容認できるものではないでしょう。いかなる活動であっても，人に危害を加えるようなものは認められるべきものではありません。
百歩譲って仮に反捕鯨が正論であったとしても，このような暴力的な活動をすることは，まさしく「テロ活動」に他なりません。テロル達が「我が意見が正当」と称して自爆テロを繰り返していることと何ら変わりがないでしょう。
当然，日本政府は毅然たる態度で臨むべきですし，日本の船舶上で発生した事件であれば属地主義が採用されますので，積極的に捜査活動を行うべきでしょう。
とにかく，このような「シー・テロリスト」の活動を容認してはいけません。少なくとも，日本は何一つ後ろ指をさされることはしていない訳ですから（捕鯨活動も国際条約に基づく正当な行為です），もっと堂々と対抗すればよいでしょう。
とにかく，政府がもっと全面に出てフォローしてあげるべきです。特にオーストラリアは，この活動を事実上容認しています。それは，国内で「政争の具」になっているからです。そんな国内事情の為に，日本人船員の生命身体の危機にさらしてはいけません。
もし，反捕鯨を主張するなら，もっと堂々と議論を仕掛ければよいでしょう。議論で勝てない人が，暴力的活動に出ているのです。議論で勝てれば，そんなことをする必要がありません。
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まさしく「無理が通れば道理が引っ込む」という典型例といえるでしょうね。
もちろん，日本の主張がすべて正しいともいえないかもしれませんが，少なくとも「客観的，科学的根拠に基づいた話し合い」をするというのが，反捕鯨団体として取るべき方法といえるでしょう。
これを日本政府側が拒絶すれば，今度は日本が非難の矢面に立たされるだけですから。
とはいえ，国際会議は，「政治力」「外交力」がものをいいますので，外交下手な日本はクジラ問題もまともに戦えないというのが実情なのです。つまり，「議論の遡上に載せてもらえない」のです。ここは政府がもっと外交努力をするべき点かもしれませんね。
場所や陸海の違いはあれど、早い話がゴり押しです。
ガキの喧嘩を見ているようで、「コイツら本当に社会人？」と思われても仕方ない言動ですね。
正当な理由のもとで自分たちの方が正しいと言うのなら、話し合いが最初に来るのが当然です。
早速拝見いたしました。反捕鯨の本当の理由，非常に分かりやすかったです。要するに，環境保護というのは建前で，本音は「政争の具」な訳ですね。
その格好の的になったのが日本というわけで，そう考えるといいとばっちりを受けているということになるでしょうか。
もちろん，日本ももっともっと宣伝することが大切かもしれませんね。
捕鯨反対派の持っているデータは，あまり科学的ではないようです。むしろ，「政治的思想」がメインにある場合が多いようです。
現行犯なら誰でもできるので，この際日本の裁判でこってり絞って欲しいものです（もちろん，司法はあくまで中立公正ですが。）。
どんな崇高なことを言っても，その手法が暴力であったら，誰も振り向きません。
反対するのであれば，もっと正面切って堂々と議論をすればよいのに，って思います。
オーストラリアの人々はもうそろそろ、目を覚ましてもらいたいと思います。明日日本が突然捕鯨をやめたとしても、オーストラリアにとってはメリットもデメリットもありません。反捕鯨を続けたらからといって、オーストラリアにとって意味ある変革などもたらされません。ただの無駄時間です。無駄な努力です。
こりゃ、公海上であったなら刑法第３条の２・・・
>> （国民以外の者の国外犯）
>> 第三条の二
>> この法律は、日本国外において日本国民に対して
>> 次に掲げる罪を犯した日本国民以外の者に適用する。
・・・＜中略＞・・・
>> 三 第二百四条（傷害）及び第二百五条（傷害致死）の罪
・・・＜以下略＞・・・
この法規定がありますからですね、”現行犯”を身柄拘束してですね、日本へ引っ張って日本国内法で裁きましょ（刑事立件推進汗）
http://www.excite.co.jp/News/odd/00081204594487.html
こんな↑意見もあるのですが、こちらは「捕鯨推進活動家」だそうですから、まぁある程度割り引いて・・・ってボンクラ親爺は洟垂れ小僧時代の「鯨の竜田揚げ」に深いこだわりがございます（こだわり汗）