長崎居留地研究会：市民有志が設立、外国人の事跡掘り起こし

　江戸末期の長崎開港（１８５９年）後、現在の長崎市大浦地区を中心に栄えた旧外国人居留地を、市民有志が研究する「長崎居留地研究会」（会長・姫野順一長崎大教授）がこのほど設立された。今年の開港１５０周年を機に、横浜、神戸両市に比べて遅れていた外国人の事跡研究を、史料調査や関係者からの聴き取りで進め、埋もれた歴史に光を当てる。

　長崎市は０７年、旧フランス領事館の洋館「東山手十三番館」（国登録有形文化財）を取得して改修し、４月２３日に市民向け交流スペースとして再オープンさせた。研究会はこの２階を事務局として同日設立。観光客への情報発信にも取り組む。

　４月２３日には、まち歩き観光キャンペーン「長崎さるく」の「幕末編」もスタート。古写真研究を進める姫野会長は「居留地への市民の関心が高まっている。かつての街角を再現するなど歴史の掘り起こしを進めたい」と話している。

　副会長のブライアン・バークガフニ長崎総合科学大教授は「居留地に洋館は残っているが、誰が住み、何をしていたかの研究は進んでいない。市民の皆さんで研究を進め、建物にもう一度、生命、魂を入れたい」と訴えた。


5/5 毎日新聞社


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