『難産だったがウクライナ停戦合意が成立』
ロシアのプーチン、フランスのオランド、ドイツのメルケル、ウクライナのポロシェンコの4首脳は16時間にも及ぶ休憩なし睡眠なしのマラソン会談を行い、12日朝にようやくウクライナ東部での停戦合意が成立する。
報道されたところによると、会議開始から14時間が過ぎたころ『首脳会談の終了』(停戦合意)がマスコミ陣に伝えられたが、ウクライナのポロシェンコ大統領が直後に『いいニュースは何もない。ロシアの条件は受け入れられない』と言い出して、4首脳の協議は振り出しに戻り『やり直し』となった。
だが、結局はロシアのプーチン(ドイツのメルケル、フランスのオランド)に押し切られた形(ねばり勝ち)となった模様である。
ロシアのプーチン大統領は『私の人生で最良の夜ではなかったが、朝は穏やかだった。重要な問題で合意に達することができた』と記者団に語っている。
会談の場所を提供し自ら珈琲や食べ物を運んだベラルーシのルカシェンコ大統領は4カ国首脳が『卵を食べた。チーズを食べた。乳製品を食べた。バケツ数杯、珈琲を飲んだ』と、ミンスクの停戦協議に参加した4首脳が休息をとることが出来なかった超ハードだった会談の様子を表現する。
4者協議の成果として、4ページからなる宣言が出された。また、並行して行われていた連絡グループ協議でも、成果文書が得られた。
ミンスクの独立宮殿を舞台に11日夕方始まった4者協議は16時間後に終結を見た。
(ウェッブ上にある毎日新聞のプーチンとポロシェンコの画像)
『頭を抱えるポロシェンコ』
ウクライナの停戦合意成立を伝える2月13日朝刊ですが、多くの新聞が記事上に示したような写真を掲載していたが、西日本に配られている毎日新聞大阪本社版の写真は傑作。ロシアのプーチンは他のメディアと同じ写真なのですがウクライナのポロシェンコの方は頭に手を当てて憔悴しきった写真を掲載していた。
ポロシェンコとしては(口先の平和とか停戦云々とは別に)本音では何とかして停戦を避けたかったのである。
今回の停戦合意であるが、通常ならある4カ国首脳による共同宣言が無い。停戦に不満なウクライナ(ポロシェンコ)が最後の最後まで抵抗して恒例の共同宣言を出せなかったのである。
『アメリカ抜きの停戦合意』
北欧バイキングの終末神話『ラグナレくの日』の2014年2月22日に起きたネオナチの無差別銃撃により選挙で選ばれた親ロシア派政権が崩壊し、その後にキエフに成立したポロシェンコ政権はロシア語の公用語を廃止して東部のロシア語圏での独立運動が起きるが『テロリスト』と断定し大規模な武力衝突に発展するが、即座に安保理は『即時無条件停戦』を決議していた。
ところがウクライナの大統領や国防大臣は『テロリストの一掃で年内解決』を内外に宣言して軍事解決に突っ走る。
その後も何度も停戦は決議されるし7月にマレーシア機の撃墜事件の発生によって遺体捜査や機体の回収目的で何度も停戦合意が成立していた。去年9月にはベラルーシのミンスクでの4者協議で正式な停戦合意も成立していた。
ところがキエフ政権(ポロシェンコ大統領)などがアメリカの支援を当てにして武力解決を模索するので、停戦どころか逆に戦闘が激化して収拾がつかない。
このウクライナのポロシェンコ大統領ですが、体に悪いので何度も何度も禁煙宣言する、タバコが大好きで止められない愛煙家に似た話である。
今回の4カ国首脳会談での停戦合意であるが、もしも停戦に成功すれば『アメリカ抜き』(当事者の欧州諸国だけ)でこれだけの合意が出来た意味は大きいだろう。
『世界の警察官』を自認するアメリカであるが、冷戦崩壊後の唯一の超大国となって以後に起きた紛争では、全てで警察官ではなく放火犯役を演じている。
去年2月のウクライナの政変でも同じで、アメリカは終始軍事紛争を煽っていた。
(それにしても4カ国首脳の停戦合意12日で、停戦発効が15日と3日もの猶予期間が有るのが不思議。建前では停戦賛成だが本音が違うのが見え見え)
(今回初めてウクライナ国防省が世界のマスコミ向けに発表したウクライナ東部の摩訶不思議なプロパガンダ画像)
この、ウクライナ軍部がマスコミ向けに提供したイラスト地図では、親ロ派の本拠地であるルガンスク州の州都のルガンスクもドネツク州の州都ドネツクも、キエフのウクライナ政府軍が掌握している風に『図』に描いている。
ウクライナ国防省発表ですが困ったことに日本軍の大勝利の大本営発表と同じで、真っ赤な嘘であることが誰にでも判るお粗末きわまる代物。
今までは一回も出していないのに、今回の停戦合意で、何故このような一目でインチキが分かる不思議な赤っ恥(プロパガンダ)画像をキエフ政権が公開したかは『最大の謎』である。
(日本の全てのマスコミは横並びで何の注釈もなしに掲載して、何かの世論誘導のための印象操作に協力いるが、何を考えているのだろうか。不思議だ)
去年9月のミンスクでの4者合意での停戦も、今回の4カ国首脳会談での停戦合意でも同じで、『親ロ派テロリストを殲滅する』と軍事解決一本やりのキエフ政権のウクライナ政府軍や極右民兵(国家親衛隊)が東部のルガンスクやドネツクに侵攻するが、逆に地元の親ロシアの武装勢力の反撃に合い、壊滅状態に陥ったことが原因していた。
今回も前回9月の停戦合意と同じで、ウクライナ(ポロシェンコ)側が勝っているか少しでも有利だったなら(軍事解決の何らかの可能性が残っていれば)絶対に停戦には応じなかったのである。
『規制区域でもない海域で船長に暴力をふるう辺野古の海保』
多数の名護市議会議員やマスコミの取材陣が乗っている大きな視察船にさえ、法律も常識も何もかも無視して傍若無人に(本土の全ての大手マスコミが自粛して報じないので)海上保安庁は世間の目を気にすることなく、やりたい放題の暴力をふるうのである。
それならマスコミの目のない場所において、無力なカヌーとかカヤックなどは虫けら同然に蹴散らかしているであろうことが十分にうかがわれる。
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古への新基地建設をめぐり、名護市議会の屋比久稔議長ら名護市議は12日、第11管区海上保安本部(秋本茂雄本部長)、県警本部(加藤達也本部長)、沖縄防衛局(井上一徳局長)を訪れ、過剰警備への抗議と名護市辺野古沖の埋め立て作業の中止を求める意見書(1月29日に可決)を手渡した。
議員らは『現場では命の危険を感じるようなむちゃくちゃなことが行われている』市街地の真ん中で、11管区と県警で、過剰警備でけが人が出ていることなどを指摘した。
今の日本の海上保安庁であるが、首脳部はイスラエル軍の治安対策を採用しているのだろうか。イスラエル軍はパレスチナ人を天井の無い監獄ガザに収用して回りをフェンスで厳重に封鎖するだけでは無く、フェンス内のパレスチナ市民がフェンスに近づくだけでも無警告で殺している。
流石に海保は相手が日本人の一般市民なので殺すことは無いが、抗議する沖縄県民に対して、パレスチナ人に対するイスラエル並の治安行動を行っている。
辺野古のある名護市の議員や報道関係者の乗る現地視察の船の船長に傍若無人に法律を無視して暴力をふるったり監視船を転覆寸前にまで追い込むなど海上保安庁(国家警察)の過剰警備は目に余るが報じているのは地元沖縄県の地方紙だけ。全国紙は見て見ぬふりで報じない。権力の暴走を監視するマスメディアとしての自分の役割を忘れた全国紙ですが、職務怠慢にもほどが有る。
シリアのように、死人が出てからでは遅すぎるのです。
ロシアのプーチン、フランスのオランド、ドイツのメルケル、ウクライナのポロシェンコの4首脳は16時間にも及ぶ休憩なし睡眠なしのマラソン会談を行い、12日朝にようやくウクライナ東部での停戦合意が成立する。
報道されたところによると、会議開始から14時間が過ぎたころ『首脳会談の終了』(停戦合意)がマスコミ陣に伝えられたが、ウクライナのポロシェンコ大統領が直後に『いいニュースは何もない。ロシアの条件は受け入れられない』と言い出して、4首脳の協議は振り出しに戻り『やり直し』となった。
だが、結局はロシアのプーチン(ドイツのメルケル、フランスのオランド)に押し切られた形(ねばり勝ち)となった模様である。
ロシアのプーチン大統領は『私の人生で最良の夜ではなかったが、朝は穏やかだった。重要な問題で合意に達することができた』と記者団に語っている。
会談の場所を提供し自ら珈琲や食べ物を運んだベラルーシのルカシェンコ大統領は4カ国首脳が『卵を食べた。チーズを食べた。乳製品を食べた。バケツ数杯、珈琲を飲んだ』と、ミンスクの停戦協議に参加した4首脳が休息をとることが出来なかった超ハードだった会談の様子を表現する。
4者協議の成果として、4ページからなる宣言が出された。また、並行して行われていた連絡グループ協議でも、成果文書が得られた。
ミンスクの独立宮殿を舞台に11日夕方始まった4者協議は16時間後に終結を見た。
(ウェッブ上にある毎日新聞のプーチンとポロシェンコの画像)
『頭を抱えるポロシェンコ』
ウクライナの停戦合意成立を伝える2月13日朝刊ですが、多くの新聞が記事上に示したような写真を掲載していたが、西日本に配られている毎日新聞大阪本社版の写真は傑作。ロシアのプーチンは他のメディアと同じ写真なのですがウクライナのポロシェンコの方は頭に手を当てて憔悴しきった写真を掲載していた。
ポロシェンコとしては(口先の平和とか停戦云々とは別に)本音では何とかして停戦を避けたかったのである。
今回の停戦合意であるが、通常ならある4カ国首脳による共同宣言が無い。停戦に不満なウクライナ(ポロシェンコ)が最後の最後まで抵抗して恒例の共同宣言を出せなかったのである。
『アメリカ抜きの停戦合意』
北欧バイキングの終末神話『ラグナレくの日』の2014年2月22日に起きたネオナチの無差別銃撃により選挙で選ばれた親ロシア派政権が崩壊し、その後にキエフに成立したポロシェンコ政権はロシア語の公用語を廃止して東部のロシア語圏での独立運動が起きるが『テロリスト』と断定し大規模な武力衝突に発展するが、即座に安保理は『即時無条件停戦』を決議していた。
ところがウクライナの大統領や国防大臣は『テロリストの一掃で年内解決』を内外に宣言して軍事解決に突っ走る。
その後も何度も停戦は決議されるし7月にマレーシア機の撃墜事件の発生によって遺体捜査や機体の回収目的で何度も停戦合意が成立していた。去年9月にはベラルーシのミンスクでの4者協議で正式な停戦合意も成立していた。
ところがキエフ政権(ポロシェンコ大統領)などがアメリカの支援を当てにして武力解決を模索するので、停戦どころか逆に戦闘が激化して収拾がつかない。
このウクライナのポロシェンコ大統領ですが、体に悪いので何度も何度も禁煙宣言する、タバコが大好きで止められない愛煙家に似た話である。
今回の4カ国首脳会談での停戦合意であるが、もしも停戦に成功すれば『アメリカ抜き』(当事者の欧州諸国だけ)でこれだけの合意が出来た意味は大きいだろう。
『世界の警察官』を自認するアメリカであるが、冷戦崩壊後の唯一の超大国となって以後に起きた紛争では、全てで警察官ではなく放火犯役を演じている。
去年2月のウクライナの政変でも同じで、アメリカは終始軍事紛争を煽っていた。
(それにしても4カ国首脳の停戦合意12日で、停戦発効が15日と3日もの猶予期間が有るのが不思議。建前では停戦賛成だが本音が違うのが見え見え)
(今回初めてウクライナ国防省が世界のマスコミ向けに発表したウクライナ東部の摩訶不思議なプロパガンダ画像)
この、ウクライナ軍部がマスコミ向けに提供したイラスト地図では、親ロ派の本拠地であるルガンスク州の州都のルガンスクもドネツク州の州都ドネツクも、キエフのウクライナ政府軍が掌握している風に『図』に描いている。
ウクライナ国防省発表ですが困ったことに日本軍の大勝利の大本営発表と同じで、真っ赤な嘘であることが誰にでも判るお粗末きわまる代物。
今までは一回も出していないのに、今回の停戦合意で、何故このような一目でインチキが分かる不思議な赤っ恥(プロパガンダ)画像をキエフ政権が公開したかは『最大の謎』である。
(日本の全てのマスコミは横並びで何の注釈もなしに掲載して、何かの世論誘導のための印象操作に協力いるが、何を考えているのだろうか。不思議だ)
去年9月のミンスクでの4者合意での停戦も、今回の4カ国首脳会談での停戦合意でも同じで、『親ロ派テロリストを殲滅する』と軍事解決一本やりのキエフ政権のウクライナ政府軍や極右民兵(国家親衛隊)が東部のルガンスクやドネツクに侵攻するが、逆に地元の親ロシアの武装勢力の反撃に合い、壊滅状態に陥ったことが原因していた。
今回も前回9月の停戦合意と同じで、ウクライナ(ポロシェンコ)側が勝っているか少しでも有利だったなら(軍事解決の何らかの可能性が残っていれば)絶対に停戦には応じなかったのである。
『規制区域でもない海域で船長に暴力をふるう辺野古の海保』
多数の名護市議会議員やマスコミの取材陣が乗っている大きな視察船にさえ、法律も常識も何もかも無視して傍若無人に(本土の全ての大手マスコミが自粛して報じないので)海上保安庁は世間の目を気にすることなく、やりたい放題の暴力をふるうのである。
それならマスコミの目のない場所において、無力なカヌーとかカヤックなどは虫けら同然に蹴散らかしているであろうことが十分にうかがわれる。
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古への新基地建設をめぐり、名護市議会の屋比久稔議長ら名護市議は12日、第11管区海上保安本部(秋本茂雄本部長)、県警本部(加藤達也本部長)、沖縄防衛局(井上一徳局長)を訪れ、過剰警備への抗議と名護市辺野古沖の埋め立て作業の中止を求める意見書(1月29日に可決)を手渡した。
議員らは『現場では命の危険を感じるようなむちゃくちゃなことが行われている』市街地の真ん中で、11管区と県警で、過剰警備でけが人が出ていることなどを指摘した。
今の日本の海上保安庁であるが、首脳部はイスラエル軍の治安対策を採用しているのだろうか。イスラエル軍はパレスチナ人を天井の無い監獄ガザに収用して回りをフェンスで厳重に封鎖するだけでは無く、フェンス内のパレスチナ市民がフェンスに近づくだけでも無警告で殺している。
流石に海保は相手が日本人の一般市民なので殺すことは無いが、抗議する沖縄県民に対して、パレスチナ人に対するイスラエル並の治安行動を行っている。
辺野古のある名護市の議員や報道関係者の乗る現地視察の船の船長に傍若無人に法律を無視して暴力をふるったり監視船を転覆寸前にまで追い込むなど海上保安庁(国家警察)の過剰警備は目に余るが報じているのは地元沖縄県の地方紙だけ。全国紙は見て見ぬふりで報じない。権力の暴走を監視するマスメディアとしての自分の役割を忘れた全国紙ですが、職務怠慢にもほどが有る。
シリアのように、死人が出てからでは遅すぎるのです。
当初からアメリカが関与してウクライナのロシア寄りのヤヌコビッチ大統領ををネオナチを使い引き摺り下ろし政権転覆し現在の閣僚の多くに ネオナチやイスラエルと関係が深いとされる新興財閥系統の人間がいる事が分っていますし それらの人間がアメリカを後ろ盾として停戦を嫌い東部の民族浄化をしていると言われています。
しかし不当な自国民の虐殺という命令に対して躊躇しウクライナ軍の士気は低く祖国防衛意識が強い正当な理由で戦っている親ロシア派には勝てないと思います。
抗議運動が激しくなっていた政権転覆直前の2014年2月にヌーランド国務次官補と駐ウクライナ大使の電話盗聴が暴露され ウクライナの組閣を話し合い平和的に解決させようと動いていたEUに対して「fuck EU(EUなんか、くそくらえ)」と発言していた事が分っていますが黒幕がこの段階でアメリカだというのが分っていますが もう大手マスコミはこの事を報道しなくなっていますしロシア憎しの一方的な報道です。
日本でも原発反対派や 沖縄の辺野古埋め立て抗議している人間に対して暴力で鎮圧していますが 自民議員の発言でも分りますがまるでテロリスト扱いです。
沖縄は去年の衆議院選挙 小選挙区全部 辺野古埋め立て反対の反自公政権の議員が当選し 沖縄の知事も辺野古埋め立て反対の翁長知事が当選し辺野古がある名護市長選挙でも埋め立て反対の稲嶺進勝利していて沖縄の民意が示されましたし 普通の国なら この民意を無視できない筈です。
他の国なら この民意を盾にアメリカと交渉するのでしょうが それを無視し埋め立てを強行しています。
ウクライナ政府も日本政府もアメリカの影響力が強く様々な政府が推し進めている政策に反対する人間を悪魔化しテロリスト扱いし弾圧しています。
これは分離派のプロパガンダに成ります。
内地と外地で情報格差が生まれるのは国家統一の危機です。
移民やTPPといい、安倍さん自民党が実は日本分解の分離主義者だというオチ。
放射能の未来について調べると、左翼派は沈黙していてスピリチュアルやオカルト界隈など陰謀論系の人びとばかりが言及してます。
とあるトンデモ系のセミナー屋さんは、「日本は2015年4月1日頃に東西に分裂する」と予言。
別の陰謀論系ブログは、2020年までに琉球、西日本、東日本、北海道が独立し日本列島には4つの国が出来るとある。
ウクライナの東西格差はチェルノブイリも大きな要因だと思います。
だとすると日本国の東西離婚も私は可能性が高いと思います。
ウクライナ東部の停戦合意ですが、もしも、このまま何事もなく成功したら、とんでもないことが発覚するのでよ。
ですからこれはすんなりとは停戦とはならないでしょう。マスコミの停戦合意の報道では何も触れられていないがマレーシア機の撃墜の真相が、ロシアが主張するようにウクライナ軍の戦闘機によるものだと発覚すれば、ポロシェンコの退陣程度の話では収まらず、ウクライナを全面擁護していた、一線を越えていたアメリカ政府もただでは済みません。
赤っ恥程度の話では収まらないでしょう。
ですから、これからまだまだ紆余曲折があり真っ直ぐに停戦とはならないでしょう。
それとも、米ロで密かにマレーシア機撃墜を有耶無耶に『無かった事にする』と合意したので、停戦が成立したのかも知れない。
去年に3機目のマレーシア機が積乱雲に突っ込んで墜落した事故では、何と、パイロットが機体のコンピューターを切断してことが発覚しているのですよ。機体のコントロールを失った段階で自動操縦も切断すれば、これでは墜落しかないが、航空機のパイロットは、飛行機が乗っ取られると、疑心暗鬼に陥ったのでしょう。
ロシアの声 ・ The Voice of Russia(Japanese)でしか報道されていない、不思議なニュースですが、
それ以外にも、
人類で初めて月面に降り立った故ニール・アームストロング飛行士(2012年没)の未亡人が、夫の戸棚からアームストロング氏が月飛行の際に使用したカメラを発見した。英国のテレグラフ紙が報じたが、実物は市販の8ミリ映写機。
2014年にオバマ大統領の顧問を辞任した人物の一番残念だったことが宇宙人の情報公開を拒否したと語ったとあるが、これ多分アポロ11号ですね。
もっと不気味なニュースは、
新聞「ニューヨークタイムス」のコラムニストでTVジャーナリストのデヴィド・カー氏が、元米国CIA及びNSA職員エドワード・スノーデン氏との「テレビブリッジ」収録ののち、数時間後に亡くなった。59歳だった。カー氏の死因について、公式には明らかにされていない。
カー氏は、2002年から新聞「ニューヨークタイムス」で働き、世界の出来事やニュースに関する彼の記事は、毎週月曜日に紙面に掲載されていた。
との2月 14日の記述。