櫻井ジャーナルより転載
2021.08.25
ーーー転載開始ーーー
この「ワクチン」は安全性／危険性を確認する通常の手続きを踏んでいない。
「緊急事態」という名目で2020年12月11日にFDAがEUA（緊急使用許可）を出し、使われてきた。
今回の承認も強引なもので、VRBPAC（ワクチン生物医薬品諮問委員会）においてデータについて討議されていない。
「ワクチン推進派」は暴走を始めた。
現在、アメリカでも「ワクチン」に対する不信感が高まり、接種を拒否する人が増えているようだ。
そこで「ワクチン」の推進派は強制的に接種しようとしはじめ、例えばジョー・バイデン米大統領は大学、老人ホーム、国の資金が提供されている団体に対し、「ワクチン」を強制しない場合は資金の提供を取りやめると脅し始めた。
国防総省は軍関係者に、またニューヨーク市では学校の教職員にそれぞれ接種を強制しようとしている。
これまで欧米の巨大医薬品メーカーが臨床試験に使ってきた地域のひとつ、インドではIBA（弁護士協会）がWHO（世界保健機関）の主任科学者のソーミャ・スワミナサンを告発している。
COVID-19に絡み、インド人を死に至らしめたという理由からだ。
アフリカやハイチなどと同じように、インド人がアメリカの医療利権を嫌う理由がある。例えば、シアトルを拠点とするPATHなるNGOは2009年、インドのテランガーナ州で9歳から15歳の少女1万6000名に対し、メルク製とグラクソウスミスクラインの子宮頸癌ワクチンを臨床試験のために接種、メルク製の製品が問題になった。
数カ月後に多くの少女を病気になり、中には死亡するケースもあったという。
このNGOに資金を提供していたのが、COVID-19騒動でも中心的な役割を果たしてきたビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団だ。
インド政府は2017年、インド公衆衛生基金などのNPO法人がこの財団を含む外国のスポンサーからの資金受領を禁止した。
そして今年4月、インドはロシア製の「スプートニクV」を承認している。
その頃からインドではPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者が増え、5月には「デルタ」と呼ばれる「変異種」が出現したと宣伝されたが、その5月をピークにして「COVID-19感染者」は減少、現在は沈静化している。
オーストラリアやEUでも「ワクチン」の強制接種やロックダウンに抗議する声が高まり、デモ隊が警官隊と衝突している。
アメリカなどでは抗議の声を腕力で封じ込めようとする動きが強まっているが、それだけ推進派は追い詰められているということだろう。
支配システムは揺らいでいる。
ーーー転載終了ーーー
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