働かない社員に、ひとこと

パワハラ、働かない……
“モンスター社員”にダメージを与える方法
All About
2013年10月8日 07時45分
(2013年10月8日 12時15分 更新)


非常識な行動で周囲に迷惑を掛ける「モンスター社員」
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いじめや嫌がらせで同僚を鬱に追いやり、
しかも働かない……最低ではないか。
では、そんな最低の「デモーニッシュ(=悪魔的)な社員」を
なぜPOPに「モンスター社員」などと名付けるのか？　
なんかカッコイイ感じもしなくはないじゃないか。
だから、そういう輩が平然と社内に蔓延ってしまうのである。

すでにこのnews digでも口が酸っぱくなるほど言っているが、
もうそろそろ無駄な外来語で、あらゆる事象や
呼び名や単語を安易にすり替えるの、やめにしませんか？　
コレ、正確にはキャッチーな言葉で新しいトレンドをつくり、
一儲けを企むマスコミのせい以外の何物でもないんだが、
あえて「社員」と「企業」の二択にするなら、
そういう流行り言葉を何の疑問も抱かず受け入れる
「B.企業の問題」が大きいと私は考える。
受け手がその言葉の本来のニュアンスを見失ってしまうからだ。

“いじめや嫌がらせで同僚を鬱に追いやり、
しかも働かない社員”を罵るなら、

「このモンスター社員が！」
ではなく、

「この出来損ない社員が！」
「このボウフラ係長！」
のほうが、ずっと深いダメージを与えられると私は思う。

ついでに言うなら、「ビジネス」という単語さえ私は気に入らない。
「仕事」のほうが“しかたなく
やらされてる感”が漂っていていいじゃないか。

それをまた、平淡な響きしか耳に残らない外来語に意味なく置き換えるから、
「仕事」がいつの間にか“楽しんでやらねば”的な
前向きな活動に捉えられ、やれ「ビジネスチャンス」だ、
やれ「ビジネススキル」だ、といった
タームを好んで多用する“今ちょっと順風満帆中で
チョーシこいてる系”で、よくわからないカタカナの肩書きを持つ連中の、
上から目線で果てしなく自慢話でしかない
糞みたいなコンサルが、ちまたで横行してしまうのだ。
うっとうしいったらありゃしない。

ところで今回の原稿、外来語の使用は、極力
そのほうが意味の伝達に有利な箇所だけにとどめるよう注意を払ってみた。
我ながら惚れ惚れしてしまうほどの、美文である。

(山田ゴメス)
http://www.excite.co.jp/News/column_g/20131008/Allabout_20131008_5.html

経営学より営業学

週刊ダイヤモンドの「大学特集」で考えた
「経営学部」よりも「営業学部」が必要だ
【第298回】 2013年10月9日
著者・コラム紹介
山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]


「就職に強い人材の条件」対談を読んで
思った大学と企業のズレ

今週号の『週刊ダイヤモンド』（10月2日号）のメイン特集は
「大学 徹底比較」だ。早稲田大学と慶應義塾大学の学部別就職率と
偏差値（Ｐ33）といった興味深いデータがたくさん載っているが、
筆者はこの特集記事の中で、「就職に強い人材の条件」と題された、
岡武史・みずほＦＧグループ人事部長、守島基博・一橋大学教授、
藤田潔・三菱商事人事部長の3人による対談に注目した。

余談だが、藤田潔氏は筆者が三菱商事に勤めていたときに、
リクルーターとして一次面接の評価を人事部に上げた学生だった
（もちろん評価は「Ａ」だ！）。かつて採用した学生が、
時を経て今やその会社の人事部長になるのだから感慨深い。

この対談の中で守島教授は、一橋大では
2010年の入学生からＧＰＡ（成績評価値）制度を適用し、平均成績がＡ～Ｆの「Ｃ」程度以上でないと
卒業できない仕組みを採用したと述べており、
「企業の方にも知っていただきたいんです」と述べておられる。

ところが、大手銀行と大手商社の人事部長2人が、一橋大学の試みを知らないばかりか、
守島教授には申し訳ないことながら、まるで興味を持っていないご様子なのだ。
2社はいずれも、毎年一橋大学から相当数の学生を採用しているはずなのに、である。

みずほＦＧの岡人事部長は、「採用の時点ではエントリーシートに成績を書く欄はありますが、
成績表を出して貰うことは原則ありません。
学生との面接でも『勉強しかやっていませんでした』というのは
あまり聞かないですね（笑）」と笑っておられる。

三菱商事の藤田人事部長の話が興味深い。
「ただ、大学教育と企業の採用の根本的な問題は、
大学は専門知識を教える一方、企業の仕事は
約8割が『営業』だということではないでしょうか」と述べておられる。

そうなのだ。企業は、大学が教えている内容に意義を感じていないし、
学生の成績に対してはある種の能力の代理変数として
多少の興味を持っているに過ぎない。

経営者と営業マン、どちらが多いか
企業で本当に必要なのは「営業学」？

三菱商事に「経営者」ないしは「経営人材」と呼ぶにふさわしい役割の人が
何人いるかはわからないが、数千人の「商社マン」の大半は「営業マン」のはずだ。

ところが、三菱商事に人材を供給している大学の側には、
「経済学部」や「経営学部」、せいぜい「商学部」を備えた大学や、
将来経営者になる少数の人材以外に一生関わりを持たないような“経営戦略”
（たいていは昔の企業の話だが）を教える学部・学科はあるとしても、
営業マンに必要な具体的スキルを授け、必要があればトレーニングしてくれる学部がない。

三菱商事のような商社ではなくとも、銀行でもメーカーでも、
「経営学」が必要な人材よりも、「営業学」（そういう学問があれば、だが）が
必要な社員の数の方が、はるかに多いのではないだろうか。

近年、文系学部の人気凋落傾向が指摘されているが、
大学側が企業のニーズに全く応えていない学部・学科・学習内容の構成を採っているのだから、仕方がない。
 
正直なところ、筆者は過去の職歴の中で、「営業」のトレーニングを受けたことがないことに対して
少々屈折したコンプレックス（劣等感）を持っているので、
「営業」の効果を過大評価しているかもしれないが、世の中の多くの商品やサービスにあって、
企業間で決定的な差は小さく、それが実際に売れるか否かは、大半が営業の優劣にかかっている。

また、中小企業の場合、社長自身がビジネスを取ってこないと
会社が潰れてしまうような会社の命運を担う営業マンである場合が多い。
この場合も、マネジメントの科学よりも、営業のスキルの方が
役に立つのではないか。

筆者が品質を評価できる商品でいうと、投資信託は投資家にとって優れた
手数料が小さい商品ではなくて、金融マンならとても自分は買いたくならないようなぶ厚い手数料を取る、
投資家にとって劣悪な商品の方がはるかによく売れている。

これは、現場の営業マンが手数料の高い商品を好み、営業努力を傾けるからにほかならない。
損得がはっきりしている金融のような世界でも、
非合理的な購買行動が大規模かつ継続的に発生しているのだ。
営業、おそるべし。

プレゼン、セールス、実地研修
「営業学部」のカリキュラム

前記のような理由で、残念ながら筆者自身は、営業の何たるかを自信をもって語ることができないが、
「営業学部」ないしは「経済学部・営業学科」に期待する教育内容について、少々書いてみたい。

ビジネスに必要な経済、会計、統計、法律など、これまでにも
文系学部で教えられていた内容も教える必要があるだろうが、
それらの知識がビジネスの中でどのように使われるかという点から、
内容を見直す必要があるだろう。

ミクロ経済学やファイナンスの知識も教える必要があるが、
商品の需要や価格の変動を分析するために必要な知識や、競争戦略の策定、
ファイナンスであれば、株価・金利・為替レートといったものの相場を
現実的に理解できるような知識に再体系化して提供したい。

営業学部ならではのカリキュラムとしては、プレゼンテーション、
さらにはセールスそのものの、実地研修を伴うトレーニングプログラムが必要だろう。

セールスの「場」を用意するためには、企業との提携が必要かもしれないし、
大学自身が何らかのビジネスを持つことが有効であるかもしれない。

経営学部、経済学部・経営学科は
店舗やビジネスを持って来なかった

考えてみるに、これまで大学の経営学部ないし経済学部・経営学科が
店舗やビジネスを持ってこなかったことは、
理科系の学部でいうと実験設備を持たずに研究・教育を行って来たのに近い状態であった。

実は、経営学科よりも学園祭の方が、よほどビジネスの実学であったのかもしれない。
アルバイトも然りである。これでは、企業の人事部長が
学業成績よりも課外活動を重視して学生を評価したがるのも無理はない
（前記対談の三菱商事・藤田人事部長の発言を参照されたい）。

セールスの実地研修では、実際の商品販売に学生が関わることになるので、
トラブルを避ける工夫も必要だ。発生する損益に対する適切な処置も必要で、
それなりに面倒だ。他方、企業と上手く組むことができれば、
企業は学生を営業マンとしての素質で早い時期から選別できる機会を得ることにもなる。
これは、学生・企業双方にメリットのある仲介だ。

（注：筆者の知人が関わっている会社が、この形に近い試みを、
大学形式ではなく事業として行っている。
このアイデアは筆者のオリジナルではない。
ご興味のある方は「株式会社営業課」のホームページを参照してほしい。

また、たとえば金融商品の販売を行うには、証券外務員のような資格が必要な場合もあるだろう。
セールスに必要な資格を大学在学中に早く取らせてしまうのも、
学生を採用する企業にとってわかりやすいメリットだ。

商品による営業の差やコツを研究・伝授する、「金融商品営業論」
「自動車営業論」「保険商品営業論」といった
一歩踏み込んだ具体性を持たせた授業もあっていいし、
国をまたぐ営業を研究する「国際営業論」もあるべきだろう。

もちろん、「接待学」や「ビジネスマナー論」「営業心理学」
「営業組織マネジメント」といった科目が存在してもおかしくない。
ビジネスマナーも、理由や歴史を踏まえて体系的に覚えておくと、
社会に出てから自信を持って使いこなすことができよう。

昔の商人の「読み書き算盤」に匹敵する
国語・英語・数学を再強化できる機会も

ついでにいうと、昔の商人の「読み書き算盤」に匹敵する国語・英語・数学を、
学生が再強化できる機会を設けるべきだろう。現在、大学によっては
この基礎三教科に関して「よくできる高校生」のレベルにすら達していない学生を、
卒業生として社会に送り出している。

彼らは、ビジネスプランを数値的に理解することもできないし、
満足な企画書を書くこともできない、ビジネスパーソンとしては不良品であり、
企業としては採用を避けたいと思う対象だ。企業側が
大学の入試偏差値にこだわり、ＡＯ入試や推薦で入学した学生を警戒する理由でもある。

もちろん「大学」なので、研究と教育を両立させることが必要になるが、
ビジネス界が求める人材育成に徹底的に適応した大学・学部・学科があってもいいのではないだろうか。

研究・教養のはるか手前で4年間学生を遊ばせて
学士を製造している数多の大学にとって、上手くやれば
将来のビジネスの鉱脈になりそうなアイデアではないかと思うが、いかがだろうか。

15日(火)2・3の授業

ビジネス実務総論

先週の授業で、リーダーの資質について講義しました。
本日は、「機能的リーダーシップ」についてです。
組織が機能しているか、していないか、を測るためのリーダー論です。
カリスマ型のリーダーでないく、組織が有効に機能するための組織作りを目指すのが、
このリーダーです。

そのための方法論が「モチベーション」と「インセンティヴ」です。
わたしの勝手な解釈ですが、「モチベーション」が上位概念で、
「インセンティヴ」がその下位概念と考えています。

テキストによれば、「インセンティヴ」の種類として、
①金銭的「インセンティヴ」
②社会的「インセンティヴ」
③自己実現
の３つがあるとあります。

①金銭的「インセンティヴ」の代表例が、給料などの報酬で、
ついでにストック・オプション制についても解説しました。

今日はノートの提出を求めました。
ノートに次の２つの課題に答えてもらいました。

①「モチベーション」と「インセンティヴ」の違いを区別して、
一文を考えなさい、という課題です。
②消費増税の負の側面は思いつくと思いますが、
その正の側面について答えてもらいました。

この授業、明日も同じ内容で実施しますので、
UPは明日の午後にします。