たまには 「愛機 ＆ ダンボー」 で記念撮影、今回は一眼レフ編♪
↓ EOS kiss X4 （2台とも）
↓ EOS 50D
↓ EOS 初代5D
↓ EOS 5D2
↓ EOS 5D3
しばらく触っていなかった機種もあるので、たまには持ち出してあげなくちゃ～～と。
当ブログ直前記事 『ひだりつばさ（左翼）くん』 で紹介したTV番組 『たかじんのそこまで言って委員会』 の 『ひだりつばさくん』 ですが、その着ぐるみキャラが同番組に初登場した時の画像をスナップしてみました（笑）
↓ 初登場～～！
↓ もちろん、背中の翼は左側が大きい～～（笑）
↓ 持っているのは「赤旗」だけど読んでいるのは「東京新聞」だそうですよ （苦笑）
↓ 左翼の集会には馳せ参じてくれるそうです～～（笑）
TV番組 『たかじんのそこまで言って委員会』 のニューアイドル 『ひだりつばさくん』 が、来年のユルキャラGPに参戦するらしいですよ～～♪
確信犯的カード未更新や住民登録無視は、即、不法滞在事案となり、強制退去つまり強制送還事案ということ。
もう更新期限７月８日まで５ヶ月という時点で、万単位～10万単位の未更新者が発生する可能性があり、「赤信号、みんなでわたれば怖くない」という開き直り状態。
社会生活上とりあえずは日本において住民登録はされているし、外国人登録もあるので未更新不法滞在は把握が可能で調査の必要もない。手続き自体は簡単だが件数が多いだけ。
この処理に登場するのが「入管法における通報制度」と「全滅の定義と全滅率」。
「全滅の定義と全滅率」とはあるレベルまで強制送還が進めば強制送還対象者を全員送還しなくても、その前に勝手に逃げ出すという意味。
また「不法滞在者を通報すれば５万円もらえる」という話がこの通報制度のこと。
この件、詳細はWikipediaでもググっていただくとして、特徴は通報者のデータが保護されるということと、恣意的な通報、あるいは明らかな誤報やその繰り返しでなければ通報行為に関して責任を問われないということで、ネットで簡単に通報できる。
一般的には居住所の記載が必要ですが所属する組織の所在地でも問題はないようだ。
通報を受けた担当部署はまず犯罪事案で覚醒剤とか暴力、テロ行為、犯罪組織に属する者や集団は最優先、また単独よりはより対象人数が多いこと、摘発が集団、集中で効率的に実行できること等で対応には優先順位が考慮される。
また、この関係は入管だけではなく、総務省、公安、自衛隊と情報を共有、連携しているためそれぞれに裁量権があまりなく、事務的に処理が進められるため処理は早そう。
何といっても匿名が可であるが、電話でもネットでも特定はされる。
通報対象案件はいろいろとあるが、今般の不法滞在通報は在日駆逐の切り札となるだろう。
．．．．．この通報制度の恐ろしさを知っている以下の団体組織が2004年に廃止を求めている。
どこかでみたこと聞いたことがあるような名前ばかりが並ぶ．．．．
「STOP！メール通報」連絡会★社団法人アムネスティ・インターナショナル日本支部／移住労働者と連帯する全国ネットワーク（移住連）／外国人と共に生きる大田市民ネットワーク（OCnet）／外登法問題と取り組む全国キリスト教連絡協議会／カトリック市川教会（社会福音部）／カトリック東京国際センター／在日アジア人労働者と共に闘う会（在ア共）／社団法人自由人権協会(JCLU）／生活と権利のための外国人労働者一日行動実行委員会／全統一労働組合／難民・移住労働者問題キリスト教連絡会（難キ連）／労働組合ネットワークユニオン東京／日本カトリック難民移住労働者委員会（JCARM）／反差別国際運動日本委員会（IMARD-JC）／hand in hand ちば（滞日外国人と手をつなぐ千葉の会）／日本キリスト教協議会「在日外国人」の人権委員会
切り札になるという意味について
この通報制度は従前存在していた法律で、不法滞在者通報も毎年かなりの数だった、個別の案件については調査に時間がかかることが最大のネックで処理件数は微々たるものだった。
ところが今回の不法滞在事案は７月８日をもってカード未更新者は一斉に対象となる。
通報制度の扱いと同様に、通報があろうとなかろうと把握した不法滞在者強制送還は入管、公安が直接担当省庁として対応することになるが、この作業の手助けとして通報は大変役に立つのである。
今回、大量に発生すると予測される在日のデータは総務省から入管と公安に送られるが、そのデータは個別なので処理には手間がかかる。
ところが通報者が、ある暴力団組織のメンバー数十名の不法滞在在日リストを通報した場合、そのメンバー全員が一括捜査対象となるので非常に効率的。
週刊誌に出ているような通名と本名を連記して不法滞在ではないかと通報するだけ。
通報された者が全員適法であればそれだけの話で通報者の責任は問われない。
◆ 以上、入管法における通報制度について 『余命３年時事日記』 の中の記事から要旨を抜粋させて頂きました。
直前記事 『在日資産が韓国の網に入る』 に関連して、日本国内の懸念材料
国内の指定暴力団組織人員数は2013年統計では約5万人、その約4割程度が在日といわれている現状で、7月9日以降在日のカード未登録者は不法滞在事案となることから、武装暴力団在日組織との険悪な衝突事件の急増が予想される。
組織を脱退した組員は1割減程度で、在日やくざだけでも2万人を優に超えると言われているのだから、その数的にも先のフランスのテロ犯の規模どころではない。
このテロの影響で日本の警察の武装化が進みそうである。またテロゲリラ対策に民間から随時、訓練に参加できる予備自衛官補制度の終了者も予定の３倍を超えた。
安倍総理は今回の改造で唯一の入れ替え防衛大臣に中谷元を充てたが、元陸自出身で有事対応に適任、つまり自衛隊の治安態勢を考えてのこと。
昨年６月、自衛隊は諸般の事情から2015年後期の15式機動戦闘車の配備をまたず、96式装輪装甲車を主力とする小隊編成をもって、従前の方面配置をとりあえず300をこえる拠点配置に切り替えが完了している。
この拠点配置とは、有事に30分以内の展開対応が可能ということらしい。
「諸般の事情から2015年後期の15式機動戦闘車の配備をまたず」というのは、2015年前期には有事の可能性を想定したということか。
また「96式装輪装甲車を主力とする小隊編成をもって」とは、テロゲリラ対策を想定していると思われる。
カード化手続きの期限の7月9日まで残り半年を切り、未だ未更新の者は問題を抱えている確信犯の可能性が高く、警戒が必要である。
戦後70年間の大掃除になるが、今まで政治経済やメディアとの癒着で利権を欲しいままにしてきた在日や反日勢力の駆逐はそんな簡単なことではない。
国民の意識に目を向けると、近年のネットに関しては情報があふれ出している状況だし、今般国会では教育改革も優先課題として法案提出のかまえと聞いている。
小中高では学生間で韓国修学旅行問題や、教師の日の丸拒否、国歌君が代の斉唱拒否等の教員のあぶり出しも進んでいるようだ。
カード未登録の不法滞在事案などに関連し何が起きても不思議ではない。
当ブログの過去記事 『関東大震災時の朝鮮人暴動記事』 のような事件も思い起こされるが、在日や反日勢力の今後の動向には要注意である。
◆ 以上、2015年 国内のテロゲリラ対策について 『余命３年時事日記』 の 『2015 余命のお知らせ』 などから要旨を抜粋させて頂きました。
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