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3月3日(日)のつぶやき

2019-03-04 03:42:29 | 日記

デイリー新潮

2019-03-04 01:24:52 | 日記

病気療養「KEIKO」回復でも… 「小室哲哉」が離婚への“DEPARTURES”

2/26(火) 5:59配信

 

 7年4カ月前のくも膜下出血から回復が鮮明なKEIKO(46)に、夫・小室哲哉(60)が寄り添う気配がない。それどころかヒット曲よろしく、離婚への「DEPARTURES」(旅立ち)を仄めかしているというのだ。

【写真】小室哲哉&KEIKO夫婦ツーショット

 5時間に及ぶ大手術で一命は取り留めたものの、KEIKOの脳には高次脳機能障害が残った。以来、病気療養に専念し、一度も公の舞台に姿を現さないままだった。

 そんななか、献身的な介護を続けていると思われていた夫の「不実疑惑」が、1年前の「週刊文春」の報道によって明らかとなった。程なく会見した小室は電撃的に引退を発表。KEIKOの体調について、〈小学4年生くらいの漢字のドリルとかが楽しいみたいです〉〈電話や会話がだんだん1時間から10分、5分、3分みたいな間しかもたなくなっています〉と明かし、回復の道がままならぬことを匂わせていた。

 そしてこの2月。今度は「女性セブン」がKEIKOの近況を報じた。一挙手一投足と言わないまでも、大分県臼杵市にあるふぐ割烹店を営む実家で生活する彼女が上京し、ショッピングなどを楽しむ光景を活写している。ポンチョ風のコートに高めのヒールの黒いロングブーツ、いかにも滑らかな空色のバーキンというルックは、見られることを意識したそれだ。〈会話が3分しかもたない〉ばかりか、随分と弾んでいる様子。

「もともと小室さんとKEIKOさん一家は仲が良くて、ミシュラン三つ星の(実家ふぐ店の)東京店では、小室さん作曲のBGMを流していたほど。魚があまり好きじゃない小室さんが来たら、肉を出したりもしていた。それが文春報道の前くらいから距離が生まれて、KEIKOさんは実家に戻って静養するようになったんです。最近は小室さん自身、離婚を匂わせる発言を周辺にしていますね」

 と、二人を知る関係者。

“長く続き過ぎた”

 他方、KEIKOの回復は目を瞠るものがある。実家近くの住民によると、

「(母親でふぐ店の)女将さんが、“娘が家で料理を作ってくれた”と嬉しそうだったと聞きました」

 北品川クリニックの築山節(つきやまたかし)所長は、

「くも膜下出血は、脳出血よりも回復しやすい」

 と話し、こう続ける。

「くも膜下腔は脳の中心部ではなく表面にあります。脳出血では大脳の前頭葉のように脳の機能の幹となる重要な部分が損傷されることが多いのですが、そうではない。従ってリハビリで回復する可能性がかなりある。特にKEIKOさんの若さも奏効しているでしょう」

 更に、環境の変化も影響していると指摘する。

「リハビリなどで間違えた場合、ご主人とはいえ他人だと萎縮してしまいがち。一方で、KEIKOさんにとってご実家は、安心できる場所なのかもしれません。麻痺もなく動けるのであれば、発病前の身体の動きを学習し直すこともできます」

 KEIKOの母親を実家のふぐ店に訪ねると、

「筋トレやカラオケには確かに行っています。(離婚協議については)いやいや、まだ、そこまでは行っていません」

 裏返すと、“ある程度まで”は行っていると推察されるのだ。先の関係者に改めてぶつけると、

「小室さんは差し当たって、シナリオを書いてるみたいです。渋谷のスクランブル交差点にテロリストが来襲するといったような……。あと、“政治家になれ”と勧められてちょっとその気になったりということもあった。小室さんはその時々の気持ちを最優先させる人。2002年に結婚したKEIKOさんとの仲は、“長く続き過ぎた”と言えるのかもしれません」

“そばにいてほしくて”の歌詞も虚しく離婚へ「DEPARTURES」……。

週刊新潮」2019年2月21日号 掲載

新潮社


大学3年生に聞く、就職したい企業ランキング

2019-03-04 01:13:19 | 日記

大学3年生に聞く、就職したい企業ランキング

3/3(日) 13:19配信

 

 2020年3月卒業予定の大学3年生は、どんなところで働きたいと考えているのだろうか。就職したい企業・業種ランキングを見ると、「地方公務員」(31.6%)が最も多く、次いで「国家公務員」(18.0%)、「グーグル」(6.1%)であることが、リスクモンスターの調査で分かった。

【画像】就職したい企業・業種ランキング、上位20社

 4位に「大塚製薬」(5.2%)、以下「日本赤十字社」(5.0%)、「アマゾン」(4.3%)、「明治」(4.1%)、「アステラス製薬」「東日本旅客鉄道」(いずれも3.9%)と続いた。

 「大塚製薬」(前回39位→今回4位)、「日本赤十字社」(70位→5位)、「アステラス製薬」(32位→8位)、「武田薬品」(18位→11位)の医薬品製造業・医療事業4社と、「東日本旅客鉄道」(12位→8位)、「西日本旅客鉄道(JR西日本)」(25位→12位)、「東京急行電鉄(東急)」(48位→16位)の鉄道業3社が順位を上げた。その一方で、「三菱UFJ銀行」(18位→51位)、「三井住友銀行」(12位→51位)、「みずほ銀行」(14 位→対象外)の銀行業3社はそれぞれ順位を大きく下げた。

文系・理系ともに「地方公務員」がトップ

 文系・理系別で、就職したいところを見ると、文系学生は「地方公務員」(35.9%)がトップ。次いで「国家公務員」(15.2%)、「グーグル」(7.2%)、「東日本旅客鉄道」(6.3%)、「西日本旅客鉄道」(5.4%)という結果に。

 一方の理系学生も「地方公務員」(27.2%)がトップ。次いで「国家公務員」(20.7%)、「大塚製薬」(10.1%)、「アステラス製薬」(7.8%)、「日本赤十字社」「武田薬品」(いずれも6.9%)だった。

 この結果を受け、リスクモンスターは「安定職の代名詞とも言える『公務員』に加えて『医薬品製造業・医療事業』や『鉄道業』に人気が集まった。特に鉄道業においては、文系の学生を中心に人気を得た。また理系の学生からは、自らが学業で得た専門性や知識、経験を商品開発などで生かせる職場として、『飲食料品会社』や『製薬会社』が高い人気を得ている様子もうかがえた」としている。

 インターネットを使った調査で、2020年3月卒業予定の大学3年生440人が回答した。調査期間は1月25日から30日まで。

ITmedia ビジネスオンライン


平均勤続年数“ワースト300社“ランキング

2019-03-04 00:45:47 | 日記
平均勤続年数“ワースト300社“ランキング

3/1(金) 15:20配信

プレジデントオンラインは全上場企業の「平均勤続年数ランキング(2018年版)」を作成した。このうち最も平均勤続年数が短かったのは介護サービスを展開するN・フィールドで1.1年だった。2位には勤続年数1.4年のUUUMが、3位には1.5年のマネーフォワードがランクインした。「ワースト300社」のランキングをお伝えする――。

【ランキングを見る】平均勤続年数“ワースト300社“ 大公開!

ワースト1位の介護・医療企業は従業員数1103人

プレジデントオンラインは、全上場企業の「平均勤続年数ランキング(2018年版)」を作成した。もとにしたデータは2018年6月末時点の有価証券報告書。対象は従業員数100人以上の企業で、データ抽出では企業価値検索サービスの「Ullet(ユーレット)」の協力を得た。

このうち平均勤続年数が短い「ワースト300社」のランキングでは、N・フィールド(大阪府)が1位となった。従業員数1103人で平均年齢は40.0歳、勤続年数は1.1年だった。設立は2003年で、訪問看護や在宅医療に関するサービスを提供する。

N・フィールドの広報は、勤続年数が短い理由について「有報にある数字は看護師のみの勤続年数で、経営陣を除く一般社員を入れると2年です。看護師の特性は職人気質で、3年を目安でほかの科に移るため在籍期間は短くなる傾向があります。また当社は売上高が飛躍的に増加しています。それにともない従業員数も2017年1月時点の922人から、2018年9月末には1276人と増えました。成長の過程で従業員に負荷がかかったことは否めないですが、今後改善に向けて努力します」とコメントした。

2位はユーチューバー事務所、3位は家計簿アプリ

2位と3位にはベンチャー企業がランクインした。2位のUUUM(ウーム、東京都)は平均勤続年数1.4年。設立は2013年で、HIKAKIN(ヒカキン)などをはじめとするユーチューバーのマネージメントを手掛けている。従業員数234人、平均年齢は31.2歳だ。

勤続年数が短い理由について、同社取締役の渡辺崇氏は「1年で100人以上の中途採用を行っている結果、算出される勤続年数が短くなった」とコメント。同社の昨年の社員数は144人(2017年6月末時点・有価証券報告書より)で、1年で90人増えている。勤続年数の短さは、急成長の証しともいえそうだ。

3位のマネーフォワード(東京都)は家計管理アプリなどを手掛けるITベンチャー。設立は2012年で、平均勤続年数1.5年、平均年齢は32.6歳だ。従業員数は218人と昨年の162人から56人増加している。同社広報は「急成長に伴い、社員の約3分の1が直近1年以内に入社している」とコメントした。

ワースト300社を業種ごとに分類すると、最も多いのはサービス業の113社。次いで情報・通信業の74社、小売業の47社、不動産業の21社だった。

富谷 瑠美