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トルコ北西部の地震は人工的に引き起こされた可能性ーアンカラ市長
トルコの首都アンカラのメリヒ・ゲクチェク市長が、同国北西部チャナカッレ県で起きた一連の揺れは人工的に引き起こされた可能性があり、それは国家クーデーターを試みた勢力が行った可能性があると述べた。

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先に欧州地中海地震学センター (EMSC)が、トルコでマグニチュード5.2の地震が発生し、同国アイヴァジゥク市の建物102戸が倒壊したと伝えた。

ゲクチェク市長は、地震は昨年7月トルコでクーデターを試みた勢力が引き起こした可能性があるとした上で、次のように付け加えた。

「彼らは現在、イスタンブールの近くで地震を起こすことでトルコに打撃を与えようとしている。私を笑う人もいるかもしれないが、私はこれに関して憂慮を抱いている。真剣な装備を搭載してマルマラ海とダーダネルス海峡の、イスタンブールから遠くないところにある潜水艦や船は、確認されるべきだ。」（転載終了）

アメリカのトランプ大統領を中心に2017年から大きな変化が現実的に始まっていますが、今度はトルコの首都アンカラのゲクチェク市長が、世界中に衝撃を与える問題発言をしたことが話題となっています。

トルコといえば、最近は連日のようにテロが起こって多くの方が亡くなっており、昨年は軍事クーデターが発生して非常事態宣言まで発令された、今大きな変革の動きが始まっている代表的な国の1つです。

ゲクチェク市長によれば、2016年夏に発生したトルコで発生した地震は、クーデター勢力による「人工地震」であったと説明しています。

そして、今もなお、その勢力から「イスタンブールが狙われている」と。

こんな発言を一市民がしたら、単なる“陰謀論”として誰も聞く耳を持たないですが、今回の発言は人口450万人もいるトルコ首都アンカラ市長の声明であり、この発言は世界中のメディアも取り上げて大きな話題となっています。

人工地震などの陰謀論に関しては、当ブログも東日本大震災が起こる前からしきりに伝えてきたことであり、今更ながらそれを強く主張することはしませんが、あの頃から6年、7年以上の時を経て、ようやくこういった情報も表沙汰となって発信されるようになったのだと驚いています。

もちろん日本では、今でもこういった情報をメディアが簡単に取り上げることはありませんが、それでもかつて日本の国会において、こういった「人工地震兵器」について討論となったこともありました。

それが、2011年7月11日のみんなの党の柿沢議員と自民党の浜田政務官の伝説となったやり取りです。

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「地震兵器は多くの国が研究している事実！常識！」7.11柿沢議員の質問に
みんなの党　柿沢議員：
そこで浜田政務官の国際政治経済学者時代の論文を今日は資料として配布をさせていただきました。スマトラ沖地震に隠された仰天情報。

私なりに要約すると、
「アメリカが気象コントロール技術を研究していて、２００４年のインドネシア・スマトラ沖地震と巨大津波もアメリカの開発した地震兵器、津波兵器が引き起こしたものである疑いがある」。

文字通り仰天するような内容が此処に書いてあります。
資料の３枚目、
「アメリカの思惑として、地震と津波の襲ったこの地域は熱烈なビンラディン支持者が多い。東ティモールの独立勢力も一掃された。アメリカの石油資本にとって長年の敵が消滅し、願ってもない自然災害だった」と書いてある。

最後にはですね、
「悪の枢軸国に対しては地震や津波兵器を使うことも厭わぬアメリカ」。
こういうふうに書いてあります。

で、浜田政務官がこのような発言をしたり論文を書いたりしたのは一度や二度ではありません。
言わば浜田政務官の持論であり信念であると言って差し支えないと思います。

まあこういう方をですね、公認して選挙に擁立した自民党もなかなか勇気あるなあというふうに思いますけれども、菅総理にいたってはこの海外の人脈やパイプを活かして国際的な震災復興の協力体制を築いて欲しい、何をどうして欲しいって言うんでしょうかね。

正直スマトラ沖地震と津波はアメリカの地震津波兵器の仕業だ、と言われたら、国際的な震災復興の協力体制といったって、むしろアメリカだってこんな人を登用するな んて日本国政府は何を考えてるんだと思われてしまうんではないかというふうに心配を致します。
どう思われますか？　浜田政務官。


自民党　浜田議員：
えー、お答えいたします。

地震兵器とか自然改変装置というのは別にアメリカだけではなくて、旧ソ連も今のロシアも中国も多くの国々がですね、研究開発に余念無く取り組んできた事実があります。

でしかも、地震あるいは津波を人工的に起こすということは、実は技術的には十分可能だと言われているのは国際政治軍事上においては常識化されているのであります。

そういった意味で、スマトラ沖の問題にしてもそういう可能性がある、ということを十分踏まえた上で、世界の国際政治の現実、ということを捉える必要があるというのが私の基本的な考え方であります。

だからといってそのことによってアメリカ政府やアメリカの様々な企業が日本のために援助をしない、そんなことはけっしてありません。

現実に様々なですね、アメリカの軍の関係の技術、国立の様々な研究所からですね、今回の大震災に関して技術的な協力をしたいという申し出がよせられている事実があるわけであります。
以上です。


みんなの党　柿沢：
まあ、日本政府の一員の方がこのような答弁をされるということに私はいささか驚きを覚えてしまいます。

えー、先ほど平野大臣自身がおっしゃられたこの経験・知識・知見を、まさに震災復興に活かしたいと、まあこう言うことを平野大臣がいったことになってしまうわけです。

えー、まあ先ほど申し上げたとおり、浜田政務官の総務大臣政務官として与えられた仕事は唯一、復興対策本部との連絡。これだけですので、この方を通じて総務省と連絡を取り復興に当たってのパートナーとして仕事をしていくわけであります。

まあ平野大臣、このご発言どう思われますか？　わたくし率直にご感想というかですね、見解をお伺いしたいと思うんです。（転載終了）

浜田政務官は、人工地震兵器の存在は「国際政治軍事上においては常識化されている」と伝えていますが、今は多くの一般人にとっても少しずつそれが常識化されてきています。

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先日、ハワイ島で訪れた標高4200mの霊山マウナ・ケアは、山頂が世界最大規模の天体観測群として有名ですが、これは表向きは文明の発達のため、平和利用のための開発と言われつつ、その実態は「兵器」であると現地を守るシャーマンや環境活動家の人々は伝えています。

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兵器といっても、これそのものからミサイルが発射されるのではなく、電磁波やプラズマのようなエネルギーを宇宙へと照射して、大気圏にある人工衛星を装った施設、もしくはケムトレイルと呼ばれる人工雲を媒介して、地殻のマグマを活性化させるようなエネルギーを打ち込むと言われています。

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一般的に「HAARP（ハープ）」と呼ばれる兵器です。

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ちょうど、我々が初めてマウナ・ケアへ登って祈り合わせをする時、この地を守る先住民の長は、新たな天文観測所の開発のための土地を企業に貸し出すかどうかの反対裁判に出廷されていました。

祈り合わせが終わった直後、裁判を終えた長からタイミング良く連絡が入り、その裁判の判決で新たな土地は貸し出さないことが正式に決まってホッとしたところでした。

まだまだきれいごとだけでは済まされない部分もある世の中であり、そんな中に一般大衆にとっては祈ることしかできませんが、一方で祈ることが出来ることは、この現実と未来を変える強い力にもなります。

陰謀論などに過剰に怒りや恐怖として反応する必要はないと思いますが、ある程度は知識として知っておくことも必要であり、その上で自分自身の内側を含め、身近なところの平和を祈り、実践していくことがやがて世界全体の平和へと繋がってくるものと思います。