怪しい話を相変わらず書いてます。AutoPageで2004年10月から、2022年8月gooブログに移行。
怪文書ブログ



 日テレは昔から漫画を舐めているからなあ。

「コナンを撤退させろ」セクシー田中さん・作者死去めぐる日テレの“逃げ対応”に、小学館に英断迫る声

 日本テレビといえば前に竹熊健太郎の作品をパクってドラマ化して炎上した挙句に「協力」とクレジットを入れる事で最終的に解決したらしいが、この作品が掲載されていたのも小学館だったわけで日本テレビは小学館の作品ならどう扱ってもいいという思いがあったんじゃなかろうか?コナンが当たって小学館はそれなりに恩恵を受けているのだから「このくらいの事なら許される」という驕りがあって盗作から内容改変までやりたい放題やった挙句が作者の自殺という事態にまで発展したわけで、これでも日本テレビ側の対応が酷いのは小学館との関係が切れてもジブリとの関係があるからどうにかなるという思いがあるからじゃないのかねえ?そう上手く行くとは思えないのだが。



コメント ( 0 )




 これで一番ダメージを受けるのは意外にトランプかもなあ。

なぜ… “歌姫”の偽画像拡散 背景に米大統領選? テイラー・スウィフトさんが被害にあう理由とは

 前回の大統領選挙でこの人の発言がバイデン当選に影響を与えたから今度はそうなる前に潰しておいて発言機会を与えないようにしようとトランプ陣営は考えたのだろうが、こういう卑怯なやり方は後々トランプの首を絞める結果になるんじゃなかろうか。トランプの後ろにはプーチンがいるわけでトランプはプーチンの傀儡でしかないのだが、そのプーチンも相当追い込まれてトランプを当選させたときのようなネット工作が思い通りに行かなかったからバイデンが当選してしまった。トランプが当選すれば「24時間以内に戦争が終わる」という意味はトランプがウクライナにロシアに降伏するように最後通牒を迫るという意味だろう。それはトランプがプーチンに弱みを握られていていう事を聞かざる得ないからで、それを実現するためにもう一度トランプが出てきたわけだがバイデンもそういう事情を知っているだろうから何処かでそういう情報を出してくるんじゃなかろうか。でなければアメリカのこの株高が説明できない。しかしトランプも今度の大統領選挙で負ければこの件に絡んでの訴訟も付いてくるんじゃなかろうか?その時はトランプのみならず一族揃って破産するかもなあ。



コメント ( 0 )




 それだけで抑えられるものでは無いと思うのだが。

ロシアで大規模ネット障害 「規制実験」の見方も

 もう国内の民主派を取り締まる能力すら今のロシア政府には無いのだろう。だからこそ治安部隊の弾圧では無くネット遮断という自分達も通信障害の犠牲になる状況を作らざる得なくなったのであって日本に伝わっている以上にロシア国内の状況は逼迫しているのだろう。それを示すかのような話がこれ。

ロシア前大統領 北方領土は「ロシア」主張 「日本の国民感情など知ったことか」SNSに投稿

 日本だってロシアがどうなろうが知った事か。ロシアは北方領土内に新たな基地を作ると言い出したが実行できる予算も人員も無いだろう。いずれロシアはこの土地を失う事になるのだから今だけ勝手に吠えてろ。



コメント ( 0 )




 そんなに持つわけが無い。

ロシア崩壊「10年以内」 北朝鮮が支援でも攻勢維持困難 ウクライナ高官

 もう既に崩壊の芽が出てきている。単純にロシア経済の崩壊だけを考えれば10年どころか5年で崩壊するだろう。ただしそれはウクライナの平和と安定を意味したものでは無く、単純にロシアというならず者国家の崩壊という意味以外の何物でも無いのだが、この戦争で仮にロシアが勝っても欧米はロシアへの制裁を止めないだろうし、制裁が続く限りロシア経済はいずれ限界が来る。食料を自給自足できても肝心の農業機械が維持できなかったり、輸送機器が維持できなくなるだろうし石油も精製施設や輸送手段が限界に来るだろう。その限界はそんなに遠くないだろうし10年どころか5年で来るんじゃなかろうか。しかも今度ロシアが崩壊する時は何処の国もロシアを支援しないだろう。それはロシアが何処の国の経済支援も無いまま自国を再建しなければならないが、そのための資源が何も無い事を意味する。それはハイパーインフレと大規模失業を招くだろうしロシアに明るい未来が見えないのだが。



コメント ( 0 )




 ダウは最高値を更新したそうだが。

「中国株売り、日本株買い」の根底にある構図は、「インフレ時代の日本vsデフレ時代の中国」にある。個人投資家は売り急がず、日本株の大波に乗ろう!

 この件でふと思ったのだが中国に集まっていた投資マネーがアメリカに戻ってきてアメリカの大企業に投資しているからアメリカ市場が過去の最高値を叩き出したんじゃなかろか?しかしそうなるとアメリカは何処まで中国に投資してきたのか?それが今回の件で完全に無駄になったかもなあ。



コメント ( 0 )



« 前ページ