縄文人の反乱 日本を大事に

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【公共心】 「みんなのため」に、

2013年08月26日 17時29分26秒 | 色んな情報
【公共心】 「みんなのため」に、

大日本皇國
 現代の日本人の多くは、「みんなのため」という心を失い、「自分のため」だけを考えるようになってしまいました。しかし、かつての日本には、「自分のため」を超えて「みんなのため」に、立派な行動をした人たちがたくさんいました。 

 ここに、「稲むらの火」という話があります。

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「これはただごとではない」とつぶやきながら、五兵衛は家から出てきた。今の地震は、べつにはげしいというほどのものではなかった。しかし、長いゆったりとしたゆれ方と、うなるような地鳴りとは、老いた五兵衛に、今まで経験したことのない不気味なものであった。五兵衛は、自分の家の庭から、心配げに下の村を見下ろした。村では豊年を祝う宵祭りのしたくに心を取られて、さっきの地震にはいっこう気がつかないもののようである。

 村から海へ移した五兵衛の目は、たちまちそこに吸い付けられてしまった。風とは反対に波が沖へ沖へと動いて、見る見る海岸には、広い砂原や黒い岩底が現れてきた。

「たいへんだ。津波がやってくるに違いない」と、五兵衛は思った。このままにしておいたら、四百の命が、村もろともひと飲みにやられてしまう。もう一刻も猶予はできない。

「よし」と叫んで、家にかけ込んだ五兵衛は、大きな松明(たいまつ)を持って飛び出してきた。そこには、取り入れるばかりになっているたくさんの稲束が積んである。

「もったいないが、これで村中の命が救われるのだ」と、五兵衛は、いきなりその稲むらのひとつに火を移した。風にあおられて、火の手がぱっと上がった。ひとつまたひとつ、五兵衛は夢中で走った。こうして、自分の田のすべての稲むらに火をつけてしまうと、松明を捨てた。まるで失神したように、彼はそこに突っ立ったまま、沖の方を眺めていた。

 日はすでに没して、あたりがだんだん薄暗くなってきた。稲むらの火は天をこがした。山寺では、この火を見て早鐘をつき出した。

「火事だ。庄屋さんの家だ」と、村の若い者は、急いで山手へかけ出した。続いて、老人も、女も、子供も、若者のあとを追うようにかけ出した。

 高台から見下ろしている五兵衛の目には、それがアリの歩みのように、もどかしく思われた。やっと二十人ほどの若者が、かけ上がってきた。彼らは、すぐ火を消しにかかろうとする。五兵衛は大声に言った。

「うっちゃっておけ。----たいへんだ。村中の人にきてもらうんだ」村中の人は、追々集まってきた。五兵衛は、あとからあとから上がってくる老幼男女ひとり一人数えた。集まってきた人々は、燃えている稲むらと五兵衛の顔とをかわるがわる見くらべた。そのとき、五兵衛は力いっぱいの声で叫んだ。

「見ろ。やってきたぞ」。たそがれの薄明かりをすかして、五兵衛の指さす方を一同は見た。遠く海の端に、細い一筋の線が見えた。その線はみるみる太くなった。広くなった。非常な速さで押し寄せてきた。

「津波だ」と、誰かが叫んだ。海水が、絶壁のように目の前に迫ったと思うと、山がのしかかってきたような重さと、百雷の一時に落ちたようなとどろきとをもって陸にぶつかった。人々は、我を忘れて後へ飛びのいた。雲のように山手へ突進してきた水煙のほかは、いっとき何物も見えなかった。

 人々は、自分らの村の上を荒れ狂って通る白い恐ろしい海を見た。二度三度、村の上を海は進みまた退いた。

 高台では、しばらく何の話声もなかった。一同は、波にえぐり取られてあとかたもなくなった村を、ただあきれて見下ろしていた。

 稲むらの火は、風にあおられてまた燃え上がり夕やみに包まれたあたりを明るくした。初めて我にかえった村人は、この火によって救われたのだと気がつくと、無言のまま五兵衛の前にひざまづいてしまった。

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 この話は、戦前の尋常小学の国語教科書(昭和12年以降)に掲載されたものです。和歌山県の小学校教員・中井常蔵が、子供向けに書いたものです。主人公のモデルは、今も和歌山県で尊敬されている浜口儀兵衛(梧陵)という人物です。

 日本の歴史には、私たちが見習うべき人物の話が多数あります。私たちは、先人に学び、「自分のため」を超えた「みんなのため」という心を取り戻したいものです。

韓国併合条約調印直後の1910年8月26日付け  ロシアの新聞ジュルナル・ド・サン・ペテルスブール紙は

2013年08月26日 17時13分23秒 | 色んな情報
韓国併合条約調印直後の1910年8月26日付け  ロシアの新聞ジュルナル・ド・サン・ペテルスブール紙は

京免 史朗

当時の外国新聞の記事だそうだ。

ロシアの新聞ジュルナル・ド・サン・ペテルスブール紙は
韓国併合条約調印直後の1910年8月26日付けで
次のような論評を掲げている。

「フランスがアルザス=ロレーヌを失って以来、またとりわけボスニアとヘルツェゴビナがハプスブルク王国に組み込まれて以来『併合』という言葉はおぞましい意味を持ち、国家間の強盗と同義語になった。
だが、朝鮮を日本が掌握することにはこのような意味合いを持たせることはできずむしろアルジェリアのフランスへの併合やイギリスによるエジプトの占領、カフカスあるいはヒヴァ汗国のロシアへの主権移行などがもたらした恩恵の記憶を喚起するものだ」

「朝鮮は、日本の統治下に入って以来、夢のような変化の道を歩んでいる。 見る見るうちに、広大な鉄道網や電信電話網が敷かれた。
公共建築物や工場が立ち並び、日増しに増え続けている子供達は学校に通っている。
農業も盛んになっている。
輸出は5年で三倍以上になった。財政は、輝かんばかりの状態にある。
港は活気に満ちている。司法制度が改革され、裁判の手続きもヨーロッパの裁判所に 決して引けをとらない・・・
この観点に立てば、朝鮮の日本への併合は極東の繁栄と 発展の新たな要素となるだろう」
(国際ニュース辞典『外国新聞に見る日本』第4巻)

他国を「取る」ことが“善”とされた時代もある。
上記の論評は、他国の「併合」が「恩恵の記憶」(善のイメージ)から「国家間の強盗」(悪のイメージ)へと、 次第に移ろいつつあった時代の雰囲気をうまくとらえていると思う。

韓国併合は、そうした行為がなおも“善”とみなされた最後の時代に、韓国の主権者で あった高宗皇帝をも含む、全世界の承認の下になされたものである。
「併合」という過酷な現実に、当初は抵抗もあり弾圧もあったが
その根底に流れていた「日韓合邦」の理想は、“一視同仁”と謳われた日本の統治を「侵略」や「植民地」といった今風の概念では決して包摂のし得ぬものにした。

やがてはそれが韓国近代化の地ならしをし、韓国民の幸福にも繋がっていくのだが、 そういう事実を現代人は忘れてしまっている。

国連憲章「敵国条項」について    「平成中野学校」より引用

2013年08月26日 16時20分45秒 | 色んな情報
国連憲章「敵国条項」について    「平成中野学校」より引用

京免 史朗

日本では国連の事を「国際連合」と呼ぶが「United Nations」とは「連合国」と訳すのが正しいらしい。元々は第二次世界大戦中に連合国側の米・英・露・仏・中の5ヶ国が、戦後の枢軸国側の扱いについて起草し、この5ヶ国がそのまま常任理事国として、1945年6月26日に「連合国憲章」をサンフランシスコで発効した。(連合国=戦勝国クラブ)
日本がポツダム宣言を受諾する50日前だが、問題の第53条2項には50ヶ国が署名したとされる。敵国は国連憲章第53、77、107条に記載されている。(一般には第107条を指す)

★第107条「第2次大戦の終戦処理のために連合国が行なった講和条約等の諸措置を、憲章が無効または排除するものではない」

★第 53条「地域的取り決めに基づいて、地域的機関が第107条の下でとる措置と、旧敵国の侵略政策の再現に備えるためにとる強制行動には安保理の許可を不用とする」

「敵国」として固有の国名は記載されていないが、日本・ドイツ・イタリア?・ブルガリア・ハンガリー・ルーマニア・フィンランドの7ヶ国とされている。

☆1951年9月に日本は連合国とサンフランシスコにおいて「講和条約」に調印、翌1952年4月に平和条約が発効し、日本の独立が回復された。(多数講和)
 
 サンフランシスコ平和会議には52ヶ国が参加したが、ソ連・ポーランド・チェコの3ヶ国は調印せ  ず。会議に参加しなかったインドは講和条約発効後自主的に戦争状態の終結を宣言。
 台湾の国民党政府との講和条約も締結されたが、調印したものの批准しなかったインドネシアや参加しなかったビルマ、参加を認められなかった中国の共産党政府との国交回復はその後に持ち越された。

☆1972年9月に日本はそれまで国交のあった台湾(中華民国)と国交を断絶し、中華人民共和国と北京で共同声明を発表し日中国交正常化を果たした。

☆1991年3月の第12回日ソ定期外相協議でソ連のべススメルトヌイフ外相は中山太郎外相との会談で、旧敵国条項削除に同意した。

☆1995年3月に国連憲章特別委員会が旧敵国条項の削除、改正を総会に勧告。
☆1995年12月に国連総会で国連憲章から旧敵国条項を削除する決議を、賛成155、棄権3(北朝鮮・キューバ・リビア)で採択。

☆2005年7月国連総会のピン議長は18日の共同通信などとの会見で旧敵国条項について「削除されると確約することができる」と述べ、同条約撤廃のために憲章改正に障害はないとの考えを言明。

連合国憲章改正には「軍縮」「人権」などの要件もふくまれる為、それらに消極的な国の思惑も絡み中々進展しない。旧敵国条項削除決議に関しても成果文書の「resolve to(決意する)」という言葉は、総会の機関決定を意味する「decide to(決定する)」と異なり、あらためて機関決定が必要となる。
具体的には、削除を望む国が現行の国連憲章を改正する決議案を総会に提出、国連加盟国の2/3以上の支持を得て採択、批准されて初めて削除が実現する。

★さっさと決議案を出し、なぜ安保改革と切り離した形での削除を求めないのか?

その理由として、佐藤行雄元国連大使は同条項が1995年の総会決議で「時代遅れ」と明記され、事実上死文化している事に加え「単独で削
除を求めた途端、日本は常任理事国入りをあきらめたと言われる」怖れもあると指摘した。

また外務省は「旧敵国条項は実質上廃止されたものと解釈している」である。

◎私見を述べれば、元大使発言は死文化している事と削除された事実には違いがある事を誤魔化している上、単独がまずいならドイツなどと合同で求めれば良いし、国際軍事行動がまともに出来ない日本が軍事連合の常任理事国にはいれると考えている認識に疑問を感じる。

 外務省の予測はことごとく外れ続けている今日、勝手な解釈で仕事をさぼってもらいたくない。

戦後日本は多くの国と平和交流し、金と技術を援助し、べらぼうな負担率の国連分担金を完納し、席も無い安保理に1/5もの巨額な資金負担をしてきた「正式」(1965年以来)な加盟国である。
それがどこからどう見れば、53条の「侵略の再現」を意図する国に見えるのか?
また107条は「旧敵国との間で結ばれた条約や協定は国連憲章に優先する」と述べている。