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健康的な食事をとり、中強度から高強度の運動を定期的に行い、タバコを吸わず、飲酒は節度ある適量に抑えて、認知機能（脳）を刺激する活動を日常的に行えば、アルツハイマー型認知症の発症リスクは6割低下する可能性がある――そんな結果が、米国の高齢者を対象とした観察研究によって示されました。
アルツハイマー型認知症のリスクは、生活習慣の工夫で6割下げられる可能性があります。（C）Alexander Raths-123rf
認知症の危険因子を修正すると、どのくらい予防効果が得られる？
世界的に高齢化が進んでおり、今後30年間にアルツハイマー型認知症と診断される患者は3倍に増加すると予想されています。これまでのところ、アルツハイマー型認知症に高い効果を示した治療薬はありませんが、幸いなことに、アルツハイマー型認知症の予防が可能であることを示唆した疫学研究や臨床試験の報告はあります。
例えば、好ましくない生活習慣や、狭心症や脳卒中などの心血管系疾患は、認知機能の低下やアルツハイマー型認知症発症の危険因子であり、生活習慣の改善や心血管系疾患に対する治療を適切に行えば、認知症リスクを低減できることが示されています。しかし、日常生活の中に存在する複数の危険因子を次々と修正していけば、より大きな利益を得られるのかどうかは、明らかになっていませんでした。
今回、米Rush Institute for Healthy AgingのKlodian Dhana氏らは、シカゴ在住の2つの高齢者集団を対象に、食生活、運動、喫煙、飲酒、認知機能刺激活動の状況と、その後のアルツハイマー型認知症発症の関係を検討しました。
認知症の発症予防に提案されている食事法「ＭIND」を基に評価
分析対象にしたのは、以下の2つの集団です。
1）
アルツハイマー型認知症の危険因子について検討するために、シカゴで1993年に始まったChicago Health and Aging Project（CHAP）の参加者。参加時点の平均年齢は73.2歳、女性が62.4％。
2）
認知機能低下の危険因子を明らかにするために、シカゴで1997年に始まったRush Memory and Aging Project（MAP）の参加者。参加時点の平均年齢は81.1歳、女性が75.2％。
これらの参加者の中から、分析に必要な情報がそろっていた、CHAPグループの1845人とMAPグループの920人のデータを入手しました。
どちらのグループの参加者も、参加時点で、144項目からなる質問票を用いた食物摂取頻度調査を受けていました。収集されていたデータにMIND （Mediterranean-DASH Diet Intervention for Neurodegenerative Delay）食事スコアを適用し、食事の質を評価しました。
MIND食は、認知症の発症や進行を遅らせることができる食事法として米国の研究者が提案している食事法で、地中海沿岸地域に暮らす人々の伝統的な食事法である「地中海食」と、高血圧や心疾患の予防のために米国で考案された「DASH食」を組み合わせたものです。具体的には、摂取頻度を増やすべき健康的な食品として「緑色の野菜、その他の野菜、ナッツ、ベリー、豆類、全粒穀物、魚介、鶏肉、オリーブオイル、ワイン」の10種類を、摂取頻度を減らすべき不健康な食品として「赤身肉、バター／マーガリン、チーズ、甘いパン／ケーキ／菓子、揚げ物／ファストフード」の5種類を挙げています。
今回の分析では、飲酒習慣を別の項目として評価するため、健康的な食品の中からワインを除外した上で、食生活が健康的であるかどうかを示すスコアを算出しました。スコアは、健康的な食品を一定頻度以上で摂取していればそれぞれ1ポイント、不健康な食品の摂取頻度が一定レベル以下ならそれぞれ1ポイントとして合計しました（スコア幅は0～14の範囲）。
運動習慣については、5種類の中強度または高強度の運動（運動としてのウォーキング、庭仕事、徒手体操／全身運動、サイクリング、水泳）を過去2週間にどの程度実施していたかを尋ねました。喫煙習慣では、「現在も喫煙中、禁煙した、喫煙歴なし」のいずれかを選択するよう依頼しました。飲酒習慣については、飲酒の頻度と量を尋ねました。
認知機能を刺激する活動については、「新聞や本を読む、手紙を書く、図書館を訪れる、チェスやチェッカーなどのボードゲームをする」などの7種類の活動のそれぞれを行った頻度を尋ねました。スコアは、「過去1年間に1回以下」を1ポイント、「ほぼ毎日」を5ポイントとし、平均を求めました。
さらに、人種、体格指数（BMI）、学歴、スタチン（脂質異常症に使われる治療薬）または降圧薬の使用、心疾患または脳卒中歴、抑うつ症状などに関する情報も収集しました。
著者らは、既存のエビデンスやガイドライン、専門家の意見に基づいて、以下の目標を達成している人のアルツハイマー型認知症の発症リスクは低く、達成していない人のリスクは高いと推定しました。
1）MIND食事スコアが集団の上位40％以内
2）認知機能を刺激する活動のスコアが集団の上位40％以内
3）現在喫煙していない
4）中強度から高強度の運動を1週間に150分以上実施
5）少量から中等量の飲酒（女性なら純アルコールを1日に1～15g、男性では1～30g）
これら5項目のそれぞれについて、達成できていればスコアは1、できていなければ0として合計し、生活習慣態度スコアとしました。スコアの範囲は0～5で、高スコアほど、より認知症予防に良い生活を送っていることを意味します。
著者らによると、MIND食事スコアと、認知機能を刺激する活動のスコアが上位40％以内というのは、生活習慣の改善を目指す人々の多くが達成できるレベルだということです。
スコアが1上昇するとアルツハイマー型認知症のリスクは27％低下
CHAPグループの追跡期間の中央値は5.8年、MAPグループでは6年で、それぞれ379人と229人がアルツハイマー型認知症と診断されていました。
2つの集団のデータを合わせて解析したところ、生活習慣態度スコアが1上昇するごとに、アルツハイマー型認知症の発症リスクは27％（CHAPグループでは30％、MAPグループでは26％）低下することが明らかになりました。
生活習慣態度スコアに基づいて人々を層別化し、スコアが1以下だった人々を参照群として比較したところ、スコアが2～3だった人はアルツハイマー型認知症のリスクが37％低く、スコアが4～5だった人では60％低くなることが示されました（表1）。
今回の分析で得られた結果は、健康的な食事をとり、積極的に運動し、タバコを吸わず、飲酒は節度あるレベルに留めて、認知機能を刺激する活動にいそしむことで、アルツハイマー型認知症のリスクを大きく減らせる可能性を示しました。
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2020年も年の瀬に迫った。そこで、AERA dot.上で読まれた記事ベスト20を振り返る。 16位は「眞子さま 一時金1億円放棄で“民間女性”として結婚の道も」（2月14日配信）だった。（※肩書年齢等は配信時のまま）
＊ ＊ ＊
2月6日は沈黙のまま過ぎた。秋篠宮家の長女、眞子さま（28）と小室圭さん（28）の結婚を2020年に延期すると、宮内庁が発表してから2年の節目の日。ただ、皇室行事の時期を見て「発表」との見方もある。眞子さまの意志は固いようで、結婚へのカウントダウンが始まろうとしている。 「できることならば、眞子さまには一刻も早く、結婚していただきたい」 2月6日を間近にし、秋篠宮家に詳しい関係者はそう話した。 ふたりを祝福したい気持ち？ そうではないと言い、深いため息をついた。 ため息の理由は後述するが、2月6日というのは、眞子さまと小室さんの結婚を延期すると宮内庁が発表してから、ちょうど2年となる日だ。 秋篠宮さまが、昨年11月の誕生日会見で、 「（今年2月には）何らかのことは発表する必要があると私は思っております」 と言及しただけに、6日に「発表」があるのでは、と世間も注視していた。だが、秋篠宮ご一家は沈黙を貫いた。 23日には、令和に入って初となる天皇陛下の誕生日があり、4月には、秋篠宮さまが皇位継承順位1位になったことを示す立皇嗣の礼があることから、大事な行事のある時期を避けて検討や相談が進んでいるとみられる。 となれば秋篠宮ご一家が、動きを見せるのはいつになるのか。宮内庁OBの山下晋司氏は、5月のゴールデンウィーク過ぎではないか、と見る。 「秋篠宮殿下が継承順位1位になったことを示す『立皇嗣の礼』の儀式は、4月19日に始まり、5月8日の昭和天皇陵への参拝で終わります。それが一段落した時期ではないでしょうか」 そもそも、ふたりの結婚問題が延期になった原因は、2017年12月に報道が始まった小室さん親子の金銭トラブルだ。 驚いた秋篠宮ご夫妻は、宮邸で小室さんに説明を求めたが、小室さんは「解決済みです」と言うだけで、何ら納得がいく説明はなかった。小室さんは、18年8月から米ニューヨークの大学に留学したが、その前には勤務先の上司とその知人との会食に眞子さまを呼び出し、一緒に食事をすることもあった。秋篠宮ご夫妻は、眞子さまが「利用されているのでは」との懸念を抱いていた。
秋篠宮さまは、その年の秋の誕生日会見で、「多くの人が納得し、喜んでくれる状況にならなければ、婚約にあたる納采の儀を行うことはできません」と明言し、小室さん親子の金銭トラブルについて、再度、納得できる説明を望んだ。 だが、年明けの19年1月。小室さんは、一方的に「解決済み」と宣言する文書を代理人弁護士を通じて公表した。 この件を眞子さまが知っていたことについて、秋篠宮家と親しい人物は本誌に、「眞子さまは小室さんを信じ切っていらっしゃる」と嘆いていた。 あれから1年。眞子さまの胸中に何かしらの変化はあったのか。 先の関係者がこう打ち明ける。 「小室さんと結婚する、という眞子さまの決心は、やはり固いようです」 結婚の延期が発表された2年前から、秋篠宮ご夫妻は、眞子さまと結婚問題についてまったく話をすることはできなかったようだ。 小室さんが米国に留学したとき、秋篠宮ご夫妻は、「物理的に離れることで、（眞子さまは）冷静になるのでは」と期待していたが、その希望は2年経ってもかなわなかった。 「先日、三方がわずかに話し合いをなさったようですが、平行線に終わったようです」（先の関係者） 眞子さまの気持ちは、冷静になるどころか、より強固になっていたのだ。 その決心は、今年1月16日の「歌会始の儀」で眞子さまが詠んだ歌に、にじんでいるようにも思える。 望月に月の兎が棲まふかと思ふ心を持ちつぎゆかな 幼いころに聞いた、月にウサギがすむという伝承。年を重ねるごとに、想像力が乏しくなることへの寂しさと、豊かな想像力をいつまでも持ちたいという憧憬（しょうけい）を込めた和歌だ。 この歌で多くの人が思い起こしたのは、17年9月の眞子さまと小室さんの婚約内定についての記者会見だろう。 互いを太陽と月にたとえ、小室さんは眞子さまへの思いをこう話した。 「ある日、夜空にきれいな月を見つけ、その時思わず宮さまにお電話をいたしました。その後もきれいな月を見つけますと、うれしくなり、宮さまにお電話をおかけしています。宮さまは私のことを月のように静かに見守ってくださる存在でございます」 ある宮内庁関係者も、眞子さまの和歌を知って、「お気持ちは変わらないのだと感じた」と言い、こう嘆いた。
「結婚の先に、眞子さまの幸せが見えるのならば祝福したいが。果たして──」 そして何より、宮内庁や皇室の周囲にいる人が頭を抱えるのは、これが、眞子さまひとりの結婚問題にとどまらないからだ。 時事通信社が先月、 「政府は、安定的な皇位継承の確保策について、非公式に検討に入った」 とのニュースを流した。政府は、すでに水面下で有識者からの意見聴取に着手し、（1）小泉内閣の有識者会議が提言した女性・女系天皇の扱い（2）女性皇族が結婚後も皇室にとどまる「女性宮家」の創設（3）旧皇族の皇籍復帰──について見解を確認しており、4月の「立皇嗣の礼」以降、有識者会議の設置を含めて、検討を本格化させるという内容だ。 冒頭で、「眞子さまに早く結婚してほしい」と話した、先の関係者のため息の理由はここにある。 「野田内閣のときに始まった『女性宮家』議論ですが、いまのままでは、眞子さまのご結婚問題が、『女性宮家』議論の高いハードルになってしまうことは間違いない」 野田内閣の時も、当主となる女性皇族の配偶者とその子どもも、「準皇族」に似た扱いになるかについて議論された。 眞子さまが結婚して皇籍を離脱するのか、結論を出さないまま「女性宮家」の議論が始まれば、小室さんが皇族に準じた扱いとなることを前提として、考えなければならない。 「その場合、小室さんの存在が、『女性宮家』反対派にとっては、格好の攻撃材料となってしまう」（山下氏） 小室家の金銭トラブルについては、秋篠宮さまが望んだような、「多くの人が納得し、祝福する」状態とは言えそうにない。 先の関係者がこう話す。 「眞子さまが、どうしてもその方との結婚を望むのであれば、女性宮家の議論が本格化する前に、眞子さまには皇籍離脱を選択していただくのがよいのではないか」 確かに、皇室典範第11条には、「年齢十五年以上の内親王、王及び女王は、その意思に基き、皇室会議の議により、皇族の身分を離れる」とあり、眞子さまには、結婚前に皇籍を離れるという選択肢もある。 そして皇室経済法により、皇室を離れる皇族は、「品位を保つため」に国から一時金が支給される。眞子さまの場合、金額は1億円超とみられている。 先の関係者が続ける。
https://news.yahoo.co.jp/articles/306ca4db19af3f5adf3020ad3a6e2a6e4eaacb1e?page=1
小室圭さん代理人と「認識を共有」宮内庁長官
秋篠宮ご夫妻の長女、眞子さまの婚約内定相手、小室圭さん（２９）をめぐり、週刊誌などで母親の金銭トラブルが報じられていることについて、宮内庁の西村泰彦長官は２４日の定例会見で、小室さんの代理人と面会したことを明かした上で、代理人と、「（トラブルに対する対応の説明が必要との）認識を共有している」と述べた。 西村長官は説明することで、「国民の皆さまに事実関係を正確に理解していただける」とし、「小室さん側が沈黙することでかえって国民の皆さんに誤解を与えることになってしまう」とも発言。一方で、具体的な説明の方法について代理人からは「うかがっていない」とした。 トラブルをめぐっては、秋篠宮さまが１１月の記者会見で、対応を「見える形に」と説明の必要性にご言及。西村長官は１０日の定例会見で、小室さん側が「説明責任を果たしていくことが極めて重要」と述べたが、その後誤った伝わり方をした部分があるとして、今回、説明を補った。
小室圭さんが避け続ける「説明責任」 宮内庁が危惧するのは“深すぎる闇”？〈dot.〉
お互いを月と太陽になぞらえた眞子さま（29）と小室圭さん（29）の仲むつまじいご婚約内定会見から4年がたつ。本来なら2018年3月に納采の儀、同年11月にはご結婚式が行われる予定だった。祝福ムードにあふれ、連日小室さんの通勤姿がワイドショーをにぎわせていたが2017年12月に『週刊女性』が、小室さんの母の佳代さんと元婚約者との間に、400万円超の借金トラブルがあることを報じると、状況は一変した。 「『海の王子』時代の小室さんの好青年ぶりから一転して、今度は小室家の家庭内事情や母と圭さんの強い母子愛などが次々と報じられました。18年2月には結婚に関する儀式の延期が決まり、圭さんはアメリカへ留学しました。金銭トラブルが表沙汰になってから小室家からは経緯の説明もなく、その後も小室さんや佳代さんの警護に税金が使われていることや、借金を“贈与”と言って借りたお金を返さない人物が果たして皇族のご親族としてふさわしいのか、という疑問の声は激しくなるばかりでした」（皇室ジャーナリスト） 今年の11月に眞子さまは「お気持ち」文書を発表、改めて結婚への強い思いを明かした。秋篠宮さまは誕生日会見の場で、おふたりの結婚をお認めになりながらも、「実際に結婚するという段階になったら、もちろん、今までの経緯とかそういうことも含めてきちんと話すということは、私は大事なことだと思っています」と、お気持ちを表明されている。 「眞子さまのお気持ち文書発表以来、小室家への批判やバッシングはさらにエスカレートしています。特に国民からの反発が強いのは、眞子さまに支払われる税金を原資とした『一時金』でしょう。秋篠宮さまの立皇嗣の礼が終わったことで、眞子さまは将来の『天皇の娘』『天皇の姉』という立場に変わられました。このため、支給額は1億5000万円超になる可能性があります」（同前・皇室ジャーナリスト）
そうして、12月10日にはついに宮内庁の西村泰彦長官が「説明責任を果たすべき方が果たしていくことが極めて重要だと考えております」と眞子さまと小室さんの結婚問題について異例の言及を行った。 「宮内庁のトップが、皇族とはいえ結婚前のお相手の小室家に対してここまで踏み込んだ発言をすることに驚きました。そこまで事態は深刻だということなのでしょう」（皇室記者） 女性誌の皇室担当記者もこう話す。 「小室家に関しては、父親と祖父の自死、借金問題、佳代さんの振る舞いや発言などに対するネガティブな情報が後を絶ちません。宮内庁長官があそこまで発言した背景には、秋篠宮さまご夫妻のご体調、国民の結婚に反対する声、眞子さまと小室さんに対するやまないバッシングなどをセーブする意味もありますが、よりスムーズにご結婚へと進めていきたいという思いが強いのでは。長官の会見での概要は、秋篠宮ご夫妻も天皇皇后両陛下ならびに上皇ご夫妻も了解されていたことでしょう。ご結婚までの期間が長引くことで、これ以上、“小室家の闇”のような情報が表に流出するのを避けたいというのが本音ではないでしょうか」 小室さんは婚約内定会見で、自身の性格について「単純ということになると思います。どちらかと言えば，鈍い方かもしれません。大切にしていることは，日常のペースを崩さないことでございます」と答え、好きな言葉は「LET IT BE」（なすがままに）と語った。 これまでの経緯を振り返れば、まさに外野の声を気にせず、自分のペースを崩さず、なすがままに、そっとしておいてというのが変わらぬ本音なのだろう。（上本貴子）
https://news.yahoo.co.jp/articles/b4539205c80caa1e7750be2a7706136d74792922?page=1
小室圭さんが眞子さまを縛る「朝ルーティン」「恋人メアド」など の〝甘い絆〟
秋篠宮さまに加えて宮内庁のトップまでもが、小室さん側に金銭トラブルの説明を求めるという異常事態。以前よりも過熱する国民からの批判に小室さんがさらされる中、眞子さまが彼との結婚を“必要な選択”だと固執される理由があって──。 【写真】眞子さま、ちょっぴり羽目を外されて…ICU時代の「コンパ写真」「先日の西村泰彦宮内庁長官の“異例発言”が波紋を呼び、小室圭さんは完全に追い込まれた形となりました。結婚という、あくまで私的な事柄に対し、国民や秋篠宮さまだけではなく、ついに宮内庁のトップまでもが小室さん側に苦言を呈したからです。 窮地に立たされている小室さんですが、唯一の“味方”は眞子さまだけです。これほど問題化した彼との結婚を諦めないことに疑問を感じる関係者は多い。どうやら、眞子さまのお気持ちが変わらない理由があるようなのです」 そう話すのは、宮内庁関係者のひとり。 秋篠宮さまが会見で何度も求められている“多くの人が祝福し、喜んでくれる状況”にするための行動を、目に見える形にしてこなかった小室さん。現在は米・NY州の弁護士資格を取得するために猛進中。“誠意”が見られない彼を、眞子さまが今でも思われ続けている理由とは──。 眞子さまと小室さんの結婚問題が大きく動いたのは、11月30日。 秋篠宮さまのお誕生日会見で、公の場で初めて「結婚を認める」と発言された。ただ、これは“結婚は両性の合意に基づく”という憲法で保障された権利であるため。その後の関連質問では“結婚と婚約は別である”と、家同士の問題である婚約は“拒否”されている。 会見内容が明らかになった同日、小室佳代さんとの間に400万円超の金銭トラブルを抱えている元婚約者・竹田さん（仮名）による“声明”が『週刊現代』に掲載された。 「眞子さまの“お気持ち文書”を読んだ竹田さんが“もう返金は求めない。それに伴う交渉も終了する”といった内容でした。自分の行動によって、眞子さまと小室さんの結婚の障壁になっていると責任を感じた竹田さんが、自ら身を引いたのです」（同・前）
現時点で小室さんに帰国予定はありません
この竹田さんの決断について、小室さん側の代理人・上芝直史弁護士に話を聞いた。 「返金はもう求めず、交渉も終了したいという記事でしたが、これまで先方は“解決はしていないと認識している”とおっしゃっていました。現に記事の中にも“解決した”とは書かれていません。 先方が解決していないという認識なので、どういった順序で何が必要なのかを伺いながら、トラブルを解決するために努める姿勢は今後も変わりません」 元婚約者側は“交渉を打ち止めにしたい”が小室さん側は“金銭トラブルを解決させたい”という認識。双方の意向は相変わらず噛み合っておらず、お互いが納得する日は遠いよう……。 そんな中、冒頭のとおり12月10日に西村長官が会見で「説明責任を果たすべき方が、果たしていくことが極めて重要」という発言がなされたのだった。 「これは秋篠宮さまが会見で、小室さん側が何らかの対応をしていたとしても“目に見える形になることが必要”というご発言に呼応したものです。 西村長官は警察庁警備局長や警視総監、内閣危機管理官を歴任するなど、そう簡単にうかつな発言をする方ではない。宮内庁は12月18日に、ホームページ上で上皇ご夫妻の指示や意向はキッパリ否定した文書を掲載しましたが、両陛下や秋篠宮ご夫妻には事前にお知らせしたうえでの発言であると見られています」（前出・宮内庁関係者） 西村長官が述べた説明責任とは“小室さん側が記者会見などで金銭トラブルの経緯を話すべき”という意味だろう。上芝弁護士に「小室さん側が会見を開く可能性はあるのか」を問うと、 「選択肢のひとつにあがる可能性はありますが、現時点では何も決まっていません。ただ、秋篠宮さまが会見で述べられた“目に見える形”というお話を受けて、スタンスを変えようと思っています。現時点で小室さんに帰国予定はありません」 とのこと。とはいえ、長官からもプレッシャーをかけられた小室さん側は“目に見える形”である会見を開かざるをえないのではないだろうか。 眞子さまのご結婚に関しては、ほかにも“お金”の話がつきまとう。政府が最近、打ち出した『皇女制度』が検討されているからだ。 「女性皇族は結婚後に皇室を離れますが、公務の担い手が減少している昨今、民間人になった後も皇室の活動を続けるというのが、皇女制度です。特別職の国家公務員として公務を請け負い、税金から支出される給与も支払われるのです」（前出・皇室担当記者）
一時金を支給しないと決定する可能性
象徴天皇制に詳しい名古屋大学大学院の准教授・河西秀哉さんによると、 「このまま小室圭さんと結婚されることになれば、眞子さまが皇女制度の対象者になられる可能性が高いです。ただ、まだ制度の詳細がわからず、懸念点も多いのです。 例えば、もし眞子さまが民間人として公務を請け負われた場合、夫である小室さんもご一緒に式典や行事に参列するなど“ペア”で行われる可能性があります。 皇女である眞子さまには国家公務員として給与が支払われますが、小室さんも同席した場合に、彼に対してもそれへの報酬が支払われることも否定できません」 仮に、給与が支払われる対象が眞子さまだけだとしても、結局は“小室家”の生活費に充てられることは明白。現状を鑑みると、国民からの反発は避けられないだろう。 そして、国民がおふたりのご結婚に賛成できない大きな理由として挙げられるのが、眞子さまが皇室を離れる際に支払われる一時金の存在。 前例でいえば、内親王である眞子さまには規定満額である1億5250万円、ないしは1割減の約1億4000万円が支払われるのが既定路線。 しかし、宮内庁OBで皇室ジャーナリストの山下晋司さんは「先日の長官発言が金額に影響する可能性がある」と、次のように語る。 「宮内庁長官は、一時金の額を決定する『皇室経済会議』のメンバーです。 内閣総理大臣が議長ではあるものの、議論をリードするのは長官です。その長官自身が小室さん側に苦言を呈したわけですから、審議に影響が出る可能性は否定できません。 想定される金額として、満額か1割減と言われていますが、実は“支給しない”という前例もあるのです。 結婚に伴う皇籍離脱ではないのですが、新憲法施行後の昭和22年10月に皇籍離脱した皇族のうち、軍人でもあった方には支給しないと『皇室経済会議』で決定しています。 長官の苦言を受けても小室さん側が何の対応もしなかった場合、長官の体面が汚されたも同然ですから、皇室経済会議での審議に影響を与え、一時金を支給しないと決定する可能性もゼロではなくなったと思います」 眞子さまも「一時金はいらない」とこぼされていると一部では報じられており、眞子さまが先日公表された文書には《この結婚について否定的に考えている方がいらっしゃることも承知しております》と記されている。 小室さんとの結婚を批判され続けている現状を理解されているはずの眞子さまは、なぜこれほどまでに“王子”に執着されているのだろうか。
小室さんは“運命の人”
「彼女にとって小室さんは初めて“ひとりの女性”として見てくれた男性なのです。 周囲の人たちは、同級生ですら眞子さまを“皇族として”接していました。でも彼だけはインターナショナルスクール出身らしく、眞子さまに対してもほかの人と同じように接していたのです。 '12年6月、おふたりは海外留学に関する意見交換会で出会われ、その翌々月には早くも“結婚を前提に”交際がスタートするなど、眞子さまからすれば小室さんは“運命の人”だと感じられたそうです。 週末には神奈川県の横浜や鎌倉や葉山、埼玉の長瀞などにお忍びデートを重ね、愛を育まれたそう。デート中は手をつないだり肩を組んだりラブラブで、ふたりきりの世界に入っている様子でした」（眞子さまの知人） 週刊女性が'16年10月に初の“熱愛ツーショット”をキャッチした際も、横浜デート終わりの電車内で「マーちゃんのケータイも見せてよ」と小室さんが眞子さまのスマホをのぞき込むと「ブサイクだからやだぁ～」と嫌がりながらも、その表情はどこにでもいる恋する乙女。 おそろいのリングとブレスレットを身につけ、眞子さまの髪の毛やおでこにボディタッチを繰り返すほど“アツアツ”だった。 おふたりの“愛の熱量”は大学卒業後も変わらなかった。 「小室さんは新卒で『三菱東京UFJ銀行』に入行してから数か月間、寮に住み込みながら研修を受けていました。 同期と共同生活を送るのですが、小室さんには毎朝、彼女からモーニングコールがかかってきていたんです。研修後も変わらず、毎朝の電話は日課になっていました。いま思えば、電話のお相手は眞子さまだったのでしょうね」（銀行員時代の元同僚） '17年5月に眞子さまとの婚約内定報道があった翌日、小室さんは当時勤務していた法律事務所で会見を行った際も「今朝、電話で“行ってきます”“行ってらっしゃい”という会話をした」と、眞子さまとの“ラブコール”内容を明かしている。 「おふたりは日本とNY州の“超遠距離恋愛中”ですし、現在もお互いに電話をかけ合う日課は続いているそうです。14時間の時差があり、眞子さまが就寝されるころがちょうどNY州にいる小室さんの1日が始まるころ。眞子さまは1日の終わりに小室さんの声を聞いてから、おやすみになっているのでしょうね」（秋篠宮家関係者） 小室家の金銭トラブルが要因となって婚約が延期されても、愛想を尽かすどころか、ふたりの絆は深まっているように見える。眞子さまが彼を手放すことができない理由は、ラブコール以外にも──。 「眞子さまとの交際が始まった際、小室さんは使っていたメールアドレスを“眞子さまへの呼び名”と、ふたりの誕生日である10月5日と10月23日を組み合わせた文字列に変更したのです。 現在もそのアドレスを使用しているようで、眞子さまとしては彼からの愛情を常に感じていることでしょう。8年という交際期間を考えても“彼以外とは結婚できない!”と、こだわっていらっしゃるのではないでしょうか」（同・前） 彼の愛情に“縛られる”眞子さまに、国民の声が届く日は訪れるのだろうか──。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f5232636c943f721f4d9f5ac5dedecdd16fa5431?page=1
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最新の農薬には神経毒性という見えない毒性があると書いたが、そんな怖い農薬をどうして使うのだろうか。農家だって好き好んで使うわけではない。形が均一で美しい野菜を消費者が求めるからである。
戦後、スーパーマーケットを中心に大衆消費社会が誕生すると、棚に並べやすいサイズの野菜が作られるようになった。例えばキュウリは２１センチ、ホウレンソウは３０センチという具合である。これがいつの間にか、工業製品のように奇麗な農作物が高級品というイメージになっていく。そういう消費者に、虫食いの跡があるようなものは売れない。
ところが、有機で栽培すると、大きさがバラバラで、昆虫に食べられた跡が残り、既存の流通ルートに乗せると規格外になって値段が下がる。農家もそのことが分かっているから、残留基準値を超えないように、マニュアルに沿って何十回と農薬をまくのだ。農薬が危ないと分かっていてもやめられないのである。
そもそも論になってしまうが、なぜ昆虫は人間が栽培した作物を食べるのだろう。昆虫が野原一面の草を食べたというのはあまり聞かないが、畑の野菜は、軒並み食べられることはよくある。なぜ？
慣行栽培では水溶性の化学肥料をまく。通常、植物は土壌の微生物が分解した養分をもらい、代わりに光合成でできた産物を提供するという共生関係にある。ところが化学肥料をまくと、植物はそんな苦労をしなくても養分をもらえるのだから、微生物を無視して、ひたすら化学肥料の窒素、リン酸、カリウムを吸収する。現在の農作物は、養分を与えれば与えるほど収穫が期待できるように品種改良されているから、あっという間に農作物はメタボになってしまう。スーパーでよく濃い緑色のホウレンソウを見かけるが、これも窒素分を吸収し過ぎてメタボになったからだ。
植物は動けないからさまざまな危険にさらされる。紫外線に対して抗酸化物質をつくるのもそうで、自分を食べる昆虫に対して忌避する物質を出しているともいわれる。植物の免疫システムである。自然界では、昆虫は健康な植物を食べず、不健康な植物を食べるようで、実際にある有機農家はそれを利用して、一画の野菜をメタボにして、それを昆虫のエサ場にしている人もいた。昆虫が食べるのは不健康な野菜が多いのに、それを人間が喜んで食べているというわけである。
いまの農薬は作物の内部に浸透 洗っても落ちないから怖い
農薬を使わず、牛糞や鶏糞などの有機肥料を使う農法を有機栽培という。
それに対し、農薬や化学肥料を使うのを慣行栽培というが、では農薬の何が問題なのだろう。
前回、有機農産物を食べることで残留農薬による健康被害を避けることができると書いたが、本当に健康被害なんてあるのだろうか。
農薬がついているんだったら、洗えばいいじゃないかと思うが、今の殺虫剤は作物の内部に浸透しているので洗っても落ちない。
今世紀に入ってよく使われるようになったネオニコチノイド系農薬（ネオニコ）は、例えば根元にまくと、植物がそれを吸収して全身に浸透していく。つまり、茎も葉も実も、どの部分にも農薬が浸透していって、害虫はどこをかじっても死んでしまうという、農家にとっては実に便利な農薬なのだ。
もちろん国は、食べても問題がないように、食品ごとに農薬の残留基準値を設定していて、それを超えると販売できないようにしている。
だったら問題ないんじゃないの？ そうかもしれない。でも、最近の研究から、残留した農薬がさまざまな病気をつくり出しているのではないかといわれているのだ。
２００８年の中国製毒ギョーザ事件のように、食中毒症状が出るなら分かりやすいが、現実にこんな事件はめったに起こらない。かつて、お茶を飲んで痩せるダイエットがはやったとき、飲みすぎて中毒患者が出たこともあったが、今はそんなケースもなくなった。
では何が問題かというと農薬の本当の毒性が目に見えないことである。
脳から出た情報は、シナプスというところで神経伝達物質に変換されて飛び出し、その先の受容体にくっついて伝達が完了するようになっている。このネオニコは、昆虫の受容体にくっついて神経を興奮させて殺す。実は人間にもこの受容体はあるが、形が違うので影響がないといわれていたのに、少ないが人間の受容体にもくっつくことが分かってきたのだ。これが神経毒性である。さらにこの農薬、分子が小さいから、脳に脳血管関門というバリアーがあるにもかかわらず、簡単に中へ入ってしまう。これらがどんな結果をもたらすかは、最近、少しずつ分かってきたところだ。
もっとも、その毒性があらわれたとしても、１０年先、あるいは３０年先ともいわれていて、分かったところで、農薬が原因かどうかは調べようがないし、たとえ裁判を起こそうにも、２０年を過ぎたら訴えることもできない。これが農薬の怖さだ。
健康志向には衝撃 「全粒粉」入り食パンは残留農薬まみれ
食欲不振の時期にさらなるバッドニュースだ。
山田正彦元農相が共同代表を務める「デトックス・プロジェクト・ジャパン（ＤＰＪ）」が８日、衆院議員会館で緊急の記者会見を開いた。
テーマは、世界トップシェアを誇る除草剤「ラウンドアップ」の規制だ。
旧米モンサント社製のラウンドアップに含まれる「グリホサート」は、世界保健機関（ＷＨＯ）の外部組織である国際がん研究機関が「おそらく発がん性がある」と指摘している化学物質。日刊ゲンダイ（５月２３日付）は、ＤＰＪが国会議員２３人を含む計２８人の毛髪を検査したところ、全体の７割にあたる計１９人からグリホサート関連の残留農薬が検出されたと報じたが、問題はこれだけではない。ナント、普段何げなく食べている市販の食パンからも次々に検出されたのだ。
会見に同席した一般社団法人「農民連食品分析センター」の八田純人所長によると、検査した食パン１５商品のうちグリホサートが検出されたのは１０商品。小麦製品からグリホサートが高頻度で検出される理由は、日本が小麦を輸入する外国において、収穫直前に除草剤を散布する「プレハーベスト処理」が行われているからだ。小麦を乾燥させたり、収穫時期を調整したりする目的があるという。
とりわけ、グリホサートの残留値が高い傾向にあるのが、小麦の表皮や胚芽が含まれる「全粒粉」入りの食パン（４商品）だ。
八田所長は、全粒粉でのグリホサートの検出が目立つ理由について「プレハーベスト処理をした小麦の外皮を多く含んでいるから」と説明。全粒粉は食物繊維やビタミン、ミネラル類が豊富で「健康にいい」と言われているだけに、健康に気を使っている消費者にとっては衝撃の結果だろう。会見後、八田所長に改めて聞いた。
「専門家の間では最近、グリホサート関連物質の残留濃度の評価の仕方について、これまで日本や世界が行ってきた方法だけでは測り切れないとの考えが増えています。残留濃度の数字に関して、どのように評価し、分析するかがこれからの課題です。９月から国内向けの検査の窓口を設置し、希望する人の毛髪を検査して残留濃度のデータを集めたいと思います」
ＤＰＪは、カップ麺やハンバーガー、ビールなどについても残留農薬の調査を進めているという。安心して小麦製品を口にできる日は来るのか。